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博報堂DYデジタル、博報堂DYメディアパートナーズ、シナラシステムズジャパン、シナラシステムズジャパンのプラットフォームと連携

Cinarra Systems Japan株式会社 2016年08月31日 14時35分
From PR TIMES

パートナー事業者の保有する 十分に匿名化されたビッグデータを活用したメディアサービスの共同開発を開始

博報堂DYデジタル、博報堂DYメディアパートナーズ、シナラシステムズジャパン、シナラシステムズジャパンのプラットフォームと連携し、パートナー事業者の保有する十分に匿名化されたビッグデータを活用したメディアサービスの共同開発を開始



株式会社博報堂DYデジタル
株式会社博報堂DYメディアパートナーズ
シナラシステムズジャパン株式会社


株式会社博報堂DYデジタル(本社:東京都港区、代表取締役社長CEO:辻輝、以下 博報堂DYデジタル)、株式会社博報堂DYメディアパートナーズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:大森壽郎、以下 博報堂DYメディアパートナーズ)、シナラシステムズジャパン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:アレックス・ジニン、以下シナラ)は共同で、パートナー事業者が保有するビッグデータを活用したメディアサービスの開発を開始します。

第一弾として、匿名化処理を十分に施した行動データを基に、テレビCMに接触しにくい層、接触しやすい層を推定し、それらの層に対してターゲティングを行った上で広告を配信することができるサービスの提供を開始いたします。


これまでの行動データを活用した広告配信は、広告活用に対して許諾を取っている特定のスマートフォンのアプリが起動されたタイミングや、広告配信時に取得される位置情報データなどの少量かつ断片的なデータを主に活用していたため、生活者のリアルライフを推計した上でターゲティングを行い、広告を配信することには限界がありました。


この課題に対して、シナラの提供するデータ仲介プラットフォームに参画するパートナー事業者が保有する匿名化処理を十分に施したビッグデータを活用することにより、プライバシーを保護した上で生活者の行動を推計することが可能になり、高度なターゲティングを行い、広告配信をすることができます。博報堂DYデジタルは、シナラと共同で研究を行い、このようなビッグデータを活用して、テレビを視聴する習慣が少なくテレビCMに接触しにくい層や、反対にテレビを視聴する習慣がありテレビCMに接触しやすい層を推定する技術を開発しました。※


これにより広告主は、シナラの広告配信プラットフォームを通じてターゲティング広告を配信することで、テレビCMに接触しにくい層へのリーチ、また、テレビCMに接触しやすい層への補完として、より効果的な広告訴求が可能になります。


今後、博報堂DYメディアパートナーズは、シナラのプラットフォームと株式会社博報堂DYホールディングスマーケティング・テクノロジー・センターが開発した、GPS、WiFi、iBeaconなどのセンサー情報や、過去の行動履歴等に基づいて配信する情報を変更する等、屋外での情報配信に対して高い自由度と柔軟性を実現することができる屋外情報配信プラットフォームを活用し、屋外広告や交通広告を連携したメディアサービスを開発する予定です。


シナラとの本取り組みを通じて、博報堂DYデジタルと博報堂DYメディアパートナーズは長年培ったテレビCMに関する広告枠運用と最先端のオンライン動画広告を組み合わせた広告投資を効果的に活用するソリューション提供を目指してまいります。


※リリースに先駆けて調査を実施。今回共同開発した技術を用いて「テレビCMに接触しにくい層」と「テレビCMに接触しやすい層」を推定し、実際のテレビ視聴行動を回答してもらった。その結果、明確な関係性が確認されたことにより、推定の精度が確認できた。【普段テレビ視聴している時間帯(平日)を回答してもらい、推定カテゴリ別で比較】


[画像: リンク ]



【会社概要】

■ 株式会社博報堂DYデジタル

代表者 代表取締役社長CEO 辻 輝

本社所在地 東京都港区赤坂5-3-1 赤坂Bizタワー

設立 2016年4月

事業内容 デジタルメディア・プラニング、制作プロデュース、データマーケティング、企画プラニング等


■ 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ

代表者 代表取締役社長 大森 壽郎

本社所在地 東京都港区赤坂5-3-1 赤坂Bizタワー

設立 2003年12月

事業内容 新聞、雑誌、ラジオ、テレビ、インターネット、その他の広告、セールスプロモーション等


■ シナラシステムズジャパン株式会社

代表者 代表取締役 アレックス・ジニン

本社所在地 東京都港区芝公園1-6-8泉芝公園ビル7階

設立 2015年5月1日事業内容 インターネット広告事

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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