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カナウ、博報堂とビジネスパーソン向けにプレゼンテーションを指南

カナウ 2016年08月17日 11時30分
From PR TIMES

これまで断片的であったプレゼンテーションを体系的にプロデュースする新サービスを提供。

昨今、企業間の合併や買収、新商品の発表・商談会、社内事業コンテストなど、ビジネスシーンにおけるプレゼンテーションの重要性が高まっています。企業のグローバル展開が加速する中、今後この傾向はますます高まると考えられます。真に「伝わる」プレゼンテーションを実現するには、内容の熟考に加え、効果的なプレゼンテーションツールの使い方、プレゼンテーションをより効果的にする立ち振る舞いや話し方などの習得が不可欠です。当サービスはこれまで断片的であったプレゼンテーションのノウハウを体系的にプロデュースするものです。



2016年8月17日


カナウ、博報堂とビジネスパーソン向けにプレゼンテーションを指南
「『伝わるプレゼン』トータル支援パッケージ」を開発
-企業トップから現場担当者まで、プレゼンテーション実施に至る全ステップを総合的に支援―


株式会社カナウ(東京都文京区、代表取締役:北田浩之、以下 カナウ)は、株式会社博報堂(東京都港区、代表取締役社長:戸田裕一、以下 博報堂)と共に、トップから現場担当者まで幅広いビジネスパーソン向けにプレゼンテーションを指南する「『伝わるプレゼン』トータル支援パッケージ」を開発しましたので、お知らせします。
本プログラムは、カナウの強みであるプレゼンテーションスライドや動画の設計、制作技術と、博報堂が長年培ってきたイベントや記者発表会等におけるプレゼンテーション実施のノウハウを組み合わせることにより実現したものです。

カナウは、プレゼンテーション自体を「対面コミュニケーションの一つ」と捉え、その在り方を変える様々なアプローチにより、聞き手を釘づけにしてアクションに変えるプレゼンテーションを提供します。
聴衆に対するプレゼンテーションだけに留まらず、日々の商談から説明会まで、カナウはビジネスの場で行われる全てのプレゼンテーションを「伝わる」ものにする支援を行うことにより、クライアント企業の企業力アップに貢献してまいります。


[「『伝わるプレゼン』トータル支援パッケージ」 サービス説明]
昨今、企業間の合併や買収、新商品の発表・商談会、社内事業コンテストなど、ビジネスシーンにおけるプレゼンテーションの重要性が高まっています。企業のグローバル展開が加速する中、今後この傾向はますます高まると考えられます。真に「伝わる」プレゼンテーションを実現するには、内容の熟考に加え、効果的なプレゼンテーションツールの使い方、プレゼンテーションをより効果的にする立ち振る舞いや話し方などの習得が不可欠です。

「『伝わるプレゼン』トータル支援パッケージ」は、ゴールの設定から原稿・資料作成、立ち振る舞い・話し方等、プレゼンテーションの準備から実施までを総合的にサポート、効果的で伝わるプレゼンテーションの実現を支援するプログラムです。企業トップをはじめ、現場担当者にも対応、幅広いビジネスパーソン向けに提供いたします。具体的には、下記6つのワークフローを想定しています。


[画像1: リンク ]


本プログラムは、大人数の聴衆に向けたプレゼンテーションに加え、会議室での少人数の商談や社内事業コンテスト、記者発表会など、規模の大小や対象の社内外を問わず幅広い場面で活用が可能です。なお、英語をはじめとする外国語での資料制作にも対応いたします。


■「『伝わるプレゼン』トータル支援パッケージ」の想定使用場面例

[画像2: リンク ]

※英語をはじめとする外国語で対応可能     

[博報堂版のリリースはこちら]
リンク


【カナウ 会社概要】
社名: 株式会社カナウ
代表者: 代表取締役社長 北田浩之
本社所在地: 東京都・大阪府
設立: 2008年
事業内容:プロモーション、販売促進等をトータルで支援するCCGグループのグループ会社として、クリエイティブソリューションの機能を担う。プロモーションツールの企画・制作をはじめ、Webマーケティング&制作、メディアプランニングなど幅広い業務を実施。プレゼンテーション支援サービスにおいては、プレゼンテーションとエンタテイメントを融合した独自のサービス「プレゼンテイメント(R)」をこれまで国内外170社に提供。


【博報堂 会社概要】
社名: 株式会社博報堂
代表者: 代表取締役社長 戸田裕一
本社所在地: 東京都
設立: 1924年
事業内容:「生活者発想」と「パートナー主義」というふたつのフィロソフィーのもと、クライアントのマーケティング活動全体の最適化を実現する「次世代型の統合マーケティングソリューション」を提供する広告会社。
Public Relations専門の部門(PR戦略局)を持ち、日本におけるPublic Relations黎明期から58年のあいだ、幅広いクライアントにPRソリューションを提供。マーケティングからコーポレート、そしてリスクやイシュー、トップPR、デジタル対応まで、あらゆる分野でクライアントのPR課題を解決する。

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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