logo

Seegeneがin silicoベースのマルチプレックス・リアルタイムPCR法の開発自動化を導入

Seegene 2016年08月03日 10時08分
From 共同通信PRワイヤー

Seegeneがin silicoベースのマルチプレックス・リアルタイムPCR法の開発自動化を導入

AsiaNet 65256(0937)

【ソウル(韓国)2016年8月3日PR Newswire=共同通信JBN】
*開発時間とコストを劇的に削減するカスタマイズされた検査設計
*分子診断における潜在的な地元の戦略的パートナーを模索

マルチプレックス・リアルタイムPCR(ポリメラーゼ連鎖反応)技術のリーディング・デベロッパーであるSeegene, Inc.(シージーン)(096530.KQ)は、in-silico(コンピューター内)ベースのマルチプレックス・リアルタイムPCR法の世界で初めての開発自動化を導入したと発表した。

リアルタイムPCRは分子診断の最良の方法だが、その開発プロセスは長い開発期間と高コストのために複雑である。Seegeneはin-silicoベースのデベロップメント・ソリューションであるSGsilicoにより、リアルタイムPCR法開発のプロセスを極めて簡略化し、その分子診断への活用を拡大することを目指している。

この自動化ソリューションは、PCR法の開発期間を通常の3-12カ月間から1週間弱に短縮することができる。その上、開発プロセスのコストは従来の10分の1にまで縮減することが可能だ。顧客が検査対象を提供した場合、顧客はオリゴヌクレオチド、最適酵素およびマルチプレックス・リアルタイムPCR条件を含む即時使用可能な完全にカスタム化された検査キットを提供されることになる。あり得る全ての要因をコンピューターで算出し、与えられた検査対象のためのオリゴヌクレオチドの最適なセットを設計することにより、開発の失敗率は極めて低い。これは、顧客がその研究に複雑な開発プロセスなしにSeegeneのカスタマイズされた検査分析を採用することを可能にする。

Seegeneは、所有権(特許)を有する同社のリアルタイムPCR技術をデジタル化し、一般的なオリゴヌクレオチドを用いて検査を簡素化し、これらはin-silicoベースの開発ソリューションに組み込まれた。この結果、Seegeneの自動化されたリアルタイムPCR検査法開発であるSGsilicoが誕生した。

SGsilicoは、最高クラスの所有権を持つテクノロジーであるDPO(TM)、TOCE(TM)およびMuDT(TM)を提供している。これらは複数の検査対象について、特異性、感度、複写性を犠牲にすることなく同時的な増幅と量的な検出を行うためのものである。これらは極めて多様かつ多量な情報を確保するため、現在入手可能な唯一のリアルタイムPCRテクノロジーである。Seegeneはこれらの技術をデジタル化し、これらの技術は様々なPCR機器とともに有効に機能している。

さらにSeegeneは新しい汎用の蛍光標識のオリゴヌクレオチド・システムであるSGoligoを開発した。これは検査対象のタイプにかかわらず、様々な対象に共通に適用できるものであり、コストの大幅削減をもたらすとみられている。

これにより、Seegeneはカスタムでin-silicoベースのシングルまたはマルチプレックス・リアルタイムPCR法開発が可能となった。さらに現在の診断市場に加え、Seegeneはそのターゲット市場を研究や応用市場にまで徐々に拡大していくことを計画している。

Seegeneの創設者で最高経営責任者(CEO)のジョンユーン・チュン氏は「SGsilicoは検査開発における簡便性、時間節約、コスト効率の観点から極めて最善のソリューションである。このソリューションは感染症、がん、その他の遺伝子障害などの複数の研究分野で利用が可能だ。Seegeneのテクノロジーはまた、食品の安全性、動物、植物など人間以外の診断分野にも適用が可能である」と述べるとともに、さらに「これは現行のリアルタイムPCRテクノロジーに取って代わる標準テクノロジーとなるだろう」と付け加えた。

Seegeneは米国、カナダ、イタリア、中東に子会社、ドイツに支店、メキシコに合弁会社(JV)をそれぞれ保有している。Seegeneは地方および全国的なネットワークを持つ潜在的なジョイントベンチャーとの戦略的な提携関係を模索している。

▽問い合わせ情報
詳しい情報はwww.seegene.com を参照、またはJason Bae(jasonbae@seegene.com 、Tel: 82-2-2240-4081)に問い合わせを。

ソース:Seegene


本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。