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教員向けアクティブ・ラーニング教材共同開発!オンライン学習サービス『スタディサプリ』と埼玉県教育委員会が『2020年大学入試改革』に新提案

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ 2016年07月19日 15時00分
From Digital PR Platform


株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:山口文洋)が提供するオンライン学習サービス『スタディサプリ高校講座・大学受験講座』は、国立教育政策研究所フェローの白水 始(しろうずはじめ)氏の協力を受け、埼玉県教育委員会と教員向けのアクティブ・ラーニング教材を共同開発し、7月19日(火)に記者発表会を実施いたしました。今後、学校・教育委員会などからこの教材の利用希望が入った際には、弊社より無償で提供する予定となっております。

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アクティブ・ラーニングとは?
「知識構成型ジグソー法」とは?
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2020年の大学入試改革、アクティブラーニングの視点に立った授業改善など、どれだけ知識を知っているかだけでなく、それらを活用できる力を見につけられる教育への変革が学校現場で始まっています。学校の先生方は「担当教科でどのように取り入れられるかを知りたい」、「使用する教材の準備が大変」といった声が聞かれます。そのような授業改善に向けて、『スタディサプリ』上に共同開発した解説動画、授業で使用できる教材を搭載。教員は、いつでもどこでも視聴することができます。


■概要
アクティブ・ラーニング理解、授業利用を促進する
動画・教材を『スタディサプリ』上で視聴、ダウンロード
※利用を希望する埼玉県公立高校の教員全員にIDを発行

■アップされる内容
・アクティブ・ラーニングについての解説動画
・「知識構成型ジグソー法」解説動画
・授業実践動画
  数学、世界史
・授業実践者へのインタビュー動画
・授業で使用する教材
  国語、数学、理科、英語、美術、家庭科
  ※随時追加予定

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登壇者プロフィール
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■埼玉県教育委員会教育長 関根 郁夫
昭和53年3月北海道大学理学部卒業。同年4月、埼玉県立春日部東高校教諭となる。
以来、県立浦和高校、県教育局、市立川口高校などを経て、県立志木高校長、県教育局高校教育指導課長を歴任。平成21年4月、県立浦和高校の第28代校長に就任し、平成25年3月に同校を退職。4月から県教育委員に就く。平成25年7月埼玉県教育委員会第18代教育長に就任。

■国立教育政策研究所 フェロー 白水 始
2000年から中京大学情報科学部助手,情報理工学部准教授を務め,2012年度より 国立教育政策研究所総括研究官に異動。
2016年度より協調学習に基づく授業づくりと教材・子ども理解を全国の先生方と共に行う東京大学大学発教育支援コンソーシアム推進機構(CoREF)の
機構長を務める。「キー・コンピテンシー」の改訂版を考える「OECD Education 2030」の一員。
今後の教育のための授業法,評価,ICT活用,教師支援を一体的に進める。

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教育界における『2020年大学入試改革』とは?
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現在の中学2年生が受験する、2020年度の大学入試制度が改革されること。
大学入試センター試験が廃止され、「大学入学希望者学力評価テスト(仮称)」が導入されます。
このテストは、知識の「量」が重視されてきたといわれる従来のテストに代わり、知識だけでなく、思考力や判断力、表現力を一層重視するなど「学力の3要素」を多面的・総合的に評価する選抜へ改善されるといわれています。

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アクティブ・ラーニングの視点について
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「アクティブ・ラーニング」の視点は、知識が生きて 働くものとして習得され、必要な力が身に付くことを目 指すもの。知識の量を削減せず、質の高い理解を図るための学習過程の質的改善を行う。(1)対話的・(2)主体的で(3)深い学び、の三つが「アクティブ・ラーニング」の視点。
特に「深い学び」こそが質の高い理解に不可欠。(「教育の強靭化に向けて(文部科学大臣メッセージ)」(平成28年5月10日)より)

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◆スタディサプリについて
~高品質の授業を公共料金価格で、ICTで教育環境格差の解消を目指す~
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”世界の果てまで、最高のまなびを届けよう”をコンセプトに、
教育環境格差の解消を目指し2011年にスタートした『スタディサプリ』。

実力派講師による講義動画5000本以上が月額980円(税抜)で
見放題のオンライン講義動画です。

2015年度は25万人(累計有料会員)が利用。また、学校教育のサポートツールとしても、高校においては全国5,000校のうち700校、小中学校においても20の自治体、50の小中学校に導入いただいております。
高校講座・大学受験講座は、5教科9科目と21世紀型教育の講義動画が3000講義以上。

▼『スタディサプリ』
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▼リクルートマーケティングパートナーズについて
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