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2016年中堅企業におけるフラッシュストレージや統合/階層化ストレージの活用意向調査

ノークリサーチは中堅企業におけるフラッシュストレージ、統合ストレージ、階層化ストレージといった新しいストレージ形態の活用意向に関する調査を実施した。

<新しいストレージ形態の導入意向を持つ中堅企業は「有望なストレージ投資予備群」>
■年商100~300億円の企業層ではオールフラッシュよりハイブリッドの導入意向がやや高い
■「フラッシュメモリをデータ格納に用いる」という用途だけでも、6種類の形態に分類できる
■ソフトウェア・ディファインド・ストレージ(SDS)を訴求すべき年商帯は意外と高い点に注意

PRESS RELEASE(報道関係者各位) 2016年7月12日

2016年中堅企業におけるフラッシュストレージや統合/階層化ストレージの活用意向調査

調査設計/分析/執筆: 岩上由高


ノークリサーチ(本社〒120-0034 東京都足立区千住1-4-1東京芸術センター1705:代表:伊嶋謙ニ TEL:03-5244-6691URL:http//www.norkresearch.co.jp)は中堅企業におけるフラッシュストレージ、統合ストレージ、階層化ストレージといった新しいストレージ形態の活用意向に関する調査を実施した。本リリースは「2016年版 中堅・中小企業におけるストレージ活用の動向予測レポート」のサンプル/ダイジェストである。
下記のリリース内容は以下のURLにも掲載されております。
発行元URLをご案内いただく際は以下のURLを記載ください。
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<新しいストレージ形態の導入意向を持つ中堅企業は「有望なストレージ投資予備群」>
■年商100~300億円の企業層ではオールフラッシュよりハイブリッドの導入意向がやや高い
■「フラッシュメモリをデータ格納に用いる」という用途だけでも、6種類の形態に分類できる
■ソフトウェア・ディファインド・ストレージ(SDS)を訴求すべき年商帯は意外と高い点に注意


対象企業: 日本全国/全業種の年商500億円未満の中堅・中小企業
対象職責: 「企業経営もしくはITの導入/選定/運用作業」かつ「ストレージの導入/管理の意思決定または実作業」に関わる職責
調査実施時期: 2016年5月中旬
有効回答件数: 328件
※調査対象の詳しい情報については右記URLを参照
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■年商100~300億円の企業層ではオールフラッシュよりハイブリッドの導入意向がやや高い
大企業においてはフラッシュメモリを記憶装置として用いる「フラッシュストレージ」が既にストレージ機器選択における主要な選択肢の1つとなりつつある。また、企業が取り扱うデータ量が増えるにつれて「階層化ストレージ」や「統合ストレージ」などによって管理/運用の負担を軽減しようとする取り組みも見られる。
運用ノウハウの蓄積や価格の下落などによって、今後は大企業よりも規模が小さい中堅企業においても上記のような新しいストレージの導入が進んでいく可能性がある。以下のグラフは年商100億円以上~300億円未満の中堅中位企業層に対して今後三年以内に導入する可能性が最も高いと思われる新しいストレージ形態を尋ねた結果の一部である。(本リリースの元となる「2016年版中堅・中小企業におけるストレージ活用の動向予測レポート」には年商500億円未満の5つの年商帯におけるデータが含まれる。また、グラフ中の選択肢に記載されたストレージ形態の説明は次頁に記載されている)
年商100億円を超える中堅中位企業層においても、今後三年以内にフラッシュストレージなどの新しいストレージ形態を導入しようと考える企業の割合はそれほど高くない。「オールフラッシュストレージ」と比べて「ハイブリッドストレージ」の回答割合が高い点もIT予算の制約を反映していると考えられる。だが、こうした先進的なIT活用に取り組む企業はその後も活発なIT投資を続ける傾向が高い。ストレージを販売/提案するベンダや販社/SIerとしては、こうした「大企業並みのストレージ活用が期待できる予備軍」の動向を注視しておくことも重要となる。


■「フラッシュメモリをデータ格納に用いる」という用途だけでも、6種類の形態に分類できる
前頁では「フラッシュストレージ」「階層化ストレージ」「統合ストレージ」を例示したが、本リリースの元となる調査レポートでは今後注目すべき新しいストレージ形態として以下のようなものを対象とした調査/分析を行っている。
ハイブリッドフラッシュストレージ(専用型): (※1)
記憶装置として磁気ディスクとフラッシュメモリの双方を用い、フラッシュメモリの利用を前提にゼロから設計されたストレージ機器
ハイブリッドフラッシュストレージ(転用型): (※2)
記憶装置として磁気ディスクとフラッシュメモリの双方を用い、従来のストレージ機器の設計をベースとしているストレージ機器
オールフラッシュストレージ(専用型): (※3)
記憶装置としてフラッシュメモリのみを用い、フラッシュメモリの利用を前提にゼロから設計されたストレージ機器
オールフラッシュストレージ(転用型): (※4)
記憶装置としてフラッシュメモリのみを用い、従来のストレージ機器の設計をベースとしているストレージ機器
階層化ストレージ:
複数種類の記憶装置を階層状に並べることによって処理の高速化を図ったストレージ機器
ソフトウェア・ディファインド・ストレージ(サーバベース型):
通常のサーバH/Wを複数並べ、ソフトウェアによる制御を行うことで性能や拡張性の高いストレージ環境を実現する手法
ソフトウェア・ディファインド・ストレージ(仮想アプライアンス型):
ストレージの高度な機能をストレージ機器と分類してソフトウェアとして実装する手法
フラッシュメモリによるキャッシュ(サーバ側): (※5)
フラッシュメモリをサーバ側のキャッシュとして用いることで、頻繁に用いるデータの読み書きを高速化する手法
フラッシュメモリによるキャッシュ(ストレージ側): (※6)
フラッシュメモリをストレージ側のキャッシュとして用いることで、頻繁に用いるデータの読み書きを高速化する手法
統合ストレージ:
DASストレージやFC-SAN/IP-SANストレージとしての役割とファイルサーバとしての役割を同時に担うことのできるストレージ機器
上記の内容を図示すると以下のようになる。「フラッシュメモリをデータ格納に用いる」というだけでも、※1~※6の6通りの形態がある点に注意する必要がある。
さらに留意すべきなのは「オールフラッシュストレージ(専用型)」に代表される新たなストレージ専用ハードウェアがある一方で、「ソフトウェア・ディファインド・ストレージ(サーバベース型)」のように汎用のサーバハードウェアを用いたストレージ機器という選択肢も登場してきている点だ。
つまり、「ストレージ」という役割を担うハードウェアの形態はフラッシュメモリやソフトウェアディファインド(SDx)などの様々な進化により更なる広がりを見せている。
こうした選択肢の広がりは「従来は敷居が高かったストレージ活用をより手軽にする代替手段」の提供にもつながってくる。
特に大企業におけるIT活用が伝播しやすい中堅企業層(年商50~500億円)を主な顧客とするベンダや販社/SIerとしてはストレージ機器における選択肢の広がりを把握しておくことが重要となってくる。


■ソフトウェア・ディファインド・ストレージ(SDS)を訴求すべき年商帯は意外と高い点に注意
前頁に記載した新しいストレージ形態に対し、中堅企業はどのような点をメリットと考え、逆にどのような点をデメリットと捉えているのだろうか?本リリースの元となる調査レポートでは前頁に記載した新しいストレージ形態について、以下の選択肢でメリット/デメリットを尋ねている。
導入する可能性のある新しいストレージ機器/手法のメリットと考えられる事柄(複数回答可)
「ストレージ機器の管理/運用がシンプルになる」(※1)
「高度なストレージ機器を導入する必要がなくなる」(※2)
「通常のサーバH/Wをストレージとして利用できる」(※3)
「現状のストレージ管理/運用の手法を継承できる」
「既存のストレージ機器の資産を有効活用できる」
「データの読み書き性能を向上させることができる」
「特定メーカのハードウェアへの依存を回避できる」
「データ容量当たりのディスク単価を低く抑えられる」
導入する可能性のある新しいストレージ機器/手法のデメリットと考えられる事柄(複数回答可)
「ストレージ機器の管理/運用がさらに複雑になる」
「現状のストレージ管理/運用の手法が適用できない」
「既存のストレージ機器の資産が無駄になってしまう」
「期待された読み書き性能が出ない可能性がある」
「既存の販社/SIerには販売/保守を依頼できない」
「ディスク容量の配分における判断が難しくなる」
「特定メーカのハードウェアに依存しやすくなる」
「データ容量当たりのディスク単価が高くなる」
以下のグラフは年商50~100億円の中堅下位企業層および年商100~300億円の中堅中位企業層に対して「新しいストレージ形態のメリットと考えられる事柄」を尋ね、そのうちで上記の※1/※2/※3に関する結果のみを抜粋してプロットしたものである。
冒頭にも挙げた「ハイブリッドフラッシュストレージ」「階層化ストレージ」「統合ストレージ」は複数種類のディスクを組み合わせることで性能と費用のバランスを取ったり、複数台必要だったストレージ機器を集約するといった効果をもたらす。そのため、ユーザ企業が考えるメリットにおいても、「ストレージ機器の管理/運用がシンプルになる」(※1)や「高度なストレージ機器を導入する必要がなくなる」(※2)といった項目が挙げられ、年商規模(データ量とも相関が高い)が大きくなるにつれて回答割合も高くなってくる。
また、「通常のサーバH/Wをストレージとして利用できる」(※3)は主として「ソフトウェア・ディファインド・ストレージ(サーバベース型) 」によって得られるメリットの1つだ。※3を見た場合、従来から存在する「汎用サーバをベースとしたファイルサーバ」をイメージしがちだが、 「ソフトウェア・ディファインド・ストレージ(サーバベース型) 」が指しているのは「サーバハードウェア+ソフトウェアで実現される高度な分散ストレージ環境」である。そのため、※3の回答割合も中堅下位企業層と比べて中堅中位企業層の方が高くなっている。このように新しいストレージ形態がもたらすメリットやデメリットを把握する際には既存のストレージ形態からの類推にとらわれないように注意する必要がある。


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