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2016年中堅・中小企業におけるサーバ管理のツールやソリューションに関する調査

ノークリサーチは中堅・中小企業におけるサーバ管理のツールやソリューションに関する調査を実施した。

<サーバ管理のツール/ソリューションはサーバの形態や調達先によって異なってくる>
■サーバ管理を担うツールやソリューションはサーバを提案/販売する側の重要な付加価値
■「サーバ仮想化の最適構成の提示」は「サービス」よりも、「ツール」で提供した方が効果的
■「自社のサーバルームに設置」では不正アクセス対策や性能測定に対するニーズが高い

PRESS RELEASE(報道関係者各位) 2016年6月27日

2016年中堅・中小企業におけるサーバ管理のツールやソリューションに関する調査

調査設計/分析/執筆: 岩上由高


ノークリサーチ(本社〒120-0034 東京都足立区千住1-4-1東京芸術センター1705:代表:伊嶋謙ニ TEL:03-5244-6691URL:http//www.norkresearch.co.jp)は中堅・中小企業におけるサーバ管理のツールやソリューションに関する調査を実施した。本リリースは「2016年版 中堅・中小企業におけるサーバ調達先選定の動向予測レポート」のサンプル/ダイジェストである。
下記のリリース内容は以下のURLにも掲載されております。
発行元URLをご案内いただく際は以下のURLを記載ください。
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<サーバ管理のツール/ソリューションはサーバの形態や調達先によって異なってくる>
■サーバ管理を担うツールやソリューションはサーバを提案/販売する側の重要な付加価値
■「サーバ仮想化の最適構成の提示」は「サービス」よりも、「ツール」で提供した方が効果的
■「自社のサーバルームに設置」では不正アクセス対策や性能測定に対するニーズが高い


対象企業: 日本全国/全業種の年商500億円未満の中堅・中小企業
対象職責: 「企業経営もしくはITの導入/選定/運用作業」かつ「サーバの導入/管理の意思決定または実作業」に関わる職責
調査実施時期: 2016年5月中旬
有効回答件数: 328件
※調査対象の詳しい情報については右記URLを参照
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■サーバ管理を担うツールやソリューションはサーバを提案/販売する側の重要な付加価値
本リリースの元となる調査レポートでは、「広義のサーバ」における調達先について詳しい集計/分析を行っている。ここでの「調達先」とはサーバH/Wの購入先やIaaS/ホスティングの契約先などのサーバ販売におけるチャネルの役割を果たす販社/SIerを指す。(「広義のサーバ」については右記のレポート案内を参照 リンク
広義のサーバ調達先となる販社/SIerにとっては、サーバ提案/販売においてどのような付加価値を提供するか?も重要な取り組み事項となってくる。そこで、年商500億円未満の中堅・中小企業に対し、オンプレミスとクラウドの双方を含む広義のサーバ環境において、サーバ管理に関連して今後利用したいと考えるツール/設備またはソリューションを尋ねた結果の一部を抜粋したものが以下のグラフである。
「ツール/設備」とはユーザ企業が自ら作業を行ってサーバ活用に役立てるソフトウェアや場所(検証センターなど)の提供を指す。「ソリューション」とは調達先を通じてユーザ企業が依頼し、実作業を販社/SIerが担うサーバ活用支援を指す。
次頁以降ではこうしたツールやソリューションの活用意向に関する調査結果の一部をサンプル/ダイジェストとして紹介している。


■「サーバ仮想化の最適構成の提示」は「サービス」よりも、「ツール」で提供した方が効果的
オンプレミスとクラウドの双方を含む広義のサーバ環境を管理するために必要となるツールやソリューションは多岐に渡る。
仮想化の最適構成や不正アクセス監視といったサーバそのものを対象としたものだけでなく、アプリケーション、ストレージ、ネットワークにおける障害の検知/通知といった周辺のシステム要素もカバーする必要がある。
そのため、本リリースの元となる調査レポートでは22項目に渡る選択肢を設け、上記のような様々な関連から見た時に「どのようなツールまたはソリューション(サービス)が必要とされているのか?」を尋ね、その結果を集計/分析している。
22項目の選択肢のうち、代表的なものは以下の通りである。
<<ツール/設備>>
サーバ仮想化の最適構成を提示するツール
サーバH/Wの障害を検知/通知するツール
アプリケーションの障害を検知/通知するツール
サーバ処理のボトルネックを特定するツール
サーバH/Wの検証を行うテスト機の貸与
※ここではその他の選択肢は省略
<<ソリューション>>
サーバ仮想化の最適構成を助言するサービス
サーバH/Wの障害を検知/通知するサービス
アプリケーションの障害を検知/通知するサービス
サーバ処理のボトルネックを特定するサービス
サーバH/Wの検証作業サービス
オンプレミス/クラウド間の移行サービス
※ここではその他の選択肢は省略
集計/分析の一部を以下で見てみることにする。以下のグラフは冒頭に掲載したものを「ツール/設備」は緑色、「ソリューション」(サービス)は青色として色分けしたものだ。
ツール/設備では「サーバ仮想化の最適構成を提示するツール」「サーバへの不正アクセスを監視するツール」「最適なネットワーク構成を提示するツール」といった項目の回答割合が比較的高い。一方、ソリューションで最も多く挙げられているのは「サーバへの不正アクセスを監視するサービス」である。それ以外の項目ではツール/設備とソリューションのいずれも障害の検知/通知に関連した項目が多い。「サーバ仮想化の最適構成を助言するサービス」はグラフから割愛されているが、最下部の10.7%よりもさらに低い回答割合となっている。
つまり、ユーザ企業が自ら利用するツール/設備では販社.SIerが実作業を担うソリューション(サービス)と比べて「システムの最適な構成を提示するツール」に対するニーズが相対的に高いことがわかる。また、設備/ツールとソリューションのいずれにおいても、「サーバへの不正アクセスを監視する」の回答割合が高い点にも注意する必要がある。


■「自社のサーバルームに設置」では不正アクセス対策や性能測定に対するニーズが高い
前頁の結果はオンプレミスとクラウドの双方を含む広義のサーバ環境を管理するために必要となるツールやソリューションを尋ねたものだが、対象となるサーバ環境が「オンプレミスか?クラウドか?」によっても、当然ながら求められるツールやソリューションは変わってくる。
本リリースの元となる調査レポートでは「広義のサーバ」に該当するサーバ形態を以下のように定め、それぞれの形態によってサーバ管理において求められるツールやソリューションがどのように変わってくるか?についても詳しい集計/分析を行っている。
「クラウド」に該当する『広義のサーバ』の形態:
・ホスティング(共用サーバ)を利用
・ホスティング(VPS)を利用
・ホスティング(専用サーバ)を利用
・IaaS(仮想マシン)を利用
・IaaS(ベアメタル)を利用
「オンプレミス」に該当する『広義のサーバ』の形態:
・自社のサーバルームに設置
・自社の一般オフィスに設置
・ハウジングを利用
以下のグラフは上記に列挙された広義のサーバ形態のうち、「ホスティング(共用サーバを利用)」「自社のサーバルームに設置」「自社の一般オフィスに設置」の3つの形態を選び、前頁に挙げたツールやソリューションの選択肢から「ストレージの障害を検知/通知するツール」「サーバへの不正アクセスを監視するツール」「サーバの性能/レスポンスを測定するツール」の3つの利用意向をプロットしたものである。(全体の状況を正しく把握するためには「全ての広義のサーバ形態」と「全てのツールやソリューションの選択肢」を俯瞰する必要があるが、ここではサンプル/ダイジェストとして一部のデータを紹介する)
自社内にサーバを設置する形態ではサーバと接続するストレージ機器も自らの管理対象となる。そのため、ホスティング(共用サーバ)と比べてストレージ障害の検知/通知に対するニーズが高いことがわかる。ただし、同じ自社内設置の形態でも、「自社のサーバルームに設置」は「自社の一般オフィスに設置」と比べて不正アクセス監視や性能/レスポンスの測定に対するニーズが高い。これらのツールの販売/提案に取り組むベンダや販社/SIerとしては「自社のサーバルームに設置」という広義のサーバ形態を選択しているユーザ企業が優先度の高い訴求先になると考えられる。また、調査レポートではサーバの調達先(ベンダ系列 or 独立系、H/W販売主体or システム開発主体など)によって、ユーザ企業が求めるツールやソリューションにどのような違いが生じるか?についても集計/分析を行っている。


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「カスタムリサーチ」はクライアント企業様個別に設計・実施される調査とコンサルティングです。
1.調査企画提案書の提示:
初回ヒアリングに基づき、調査実施要綱(調査対象とスケジュール、費用など)をご提案させていただく
2.調査設計:
調査企画提案に基づき、具体的な調査方法の選定、調査票の設計/作成やインタビュー取材計画立案を行う
多彩な調査方法が活用できます。
定量調査(アンケート調査)
ユーザ企業の実態とニーズを数値的に把握したい
販社やSIerが望む製品やサービスの動向を知りたい
定性調査(インタビュー調査)
ユーザ企業が抱える課題を個別に詳しく訊きたい
販社やSIerがベンダに何を期待しているかを訊きたい
デスクトップリサーチ
競合他社の動向などを一通り調べたい
3.実施と集計:
設計された調査を実施し、その結果を集計する
4.分析:
集計結果を分析し、レポートを作成する
5.提言:
分析結果を基にした提言事項を作成し、報告する

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当調査データに関するお問い合わせ
株式会社 ノークリサーチ 担当:岩上 由高
東京都足立区千住1-4-1東京芸術センター1705
TEL 03-5244-6691 FAX 03-5244-6692
inform@norkresearch.co.jp
www.norkresearch.co.jp

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