DJI のフライトマップに「ドローン飛行可能施設」情報の掲載開始

DJI JAPAN株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：呉 韜、以下DJI JAPAN）は、ドローンを飛行させることができる施設の情報提供を本日より開始します。



2015年12月10日に航空改正法が施行され、無人航空機の飛行ルールが新たに導入されたことを受け、DJI JAPANでは、空港周辺空域、人口集中地区など事前の飛行許可が必要になるエリアを表すフライトマップを昨年末に公開しました。このフライトマップ公開当初から「ドローンを飛ばせる場所」への問い合わせを多く受けていた当社は、個別に収集、調査したドローン飛行可能施設情報をこのフライトマップに反映するサービスを開始しました。ドローン飛行可能施設の情報は、今後継続してフライトマップに反映してまいります。

DJI JAPANでは、飛行ルール等を遵守してユーザーが安全にDJI製品を飛行させることが出来るよう情報提供を続けるとともに、日本におけるドローンの有効活用を推進していきたいと考えております。

・DJIのフライトマップ :
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※飛行可能施設のご利用については、各施設の窓口までお問い合わせください。
※飛行可能施設における無人航空機の飛行については、各施設、エリアの管理者が定める利用規約等の契約条件が適用されます。「飛行可能施設」のご利用にあたっては、それぞれの契約条件を十分確認の上、遵守してください。

DJIについて
DJIは、プロ、アマチュアユーザーのために、革新的なカメラ技術を開発、製造しているグローバルリーダーです。リモートで操縦できるヘリコプターに情熱を傾けるスタッフにより創業、運営されており、飛行制御技術と手ぶれ補正の分野におけるエキスパートです。世界中のクリエイター、イノベーターが空撮を行う際に、使いやすく、安全な商品を作ることをミッションとしています。営業拠点は北アメリカ、ヨーロッパ、アジアまで拡大しており、 世界100ヵ国のユーザーが、映画、広告、建設、消防、農業、その他多くの産業分野においてDJI の商品を愛用しています。

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プレスリリース提供：PR TIMES リンク