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NIRVANA改が更にバージョンアップ アラート管理機能強化と国産機器連携でユーザビリティを大幅向上

国立研究開発法人情報通信研究機構 広報部 2016年06月07日 14時00分
From 共同通信PRワイヤー

2016年6月7日

国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)

NIRVANA改が更にバージョンアップ! ~アラート管理機能強化と国産機器連携~

【ポイント】
■ NIRVANA改がアラートの種類別統計を可能にするなど、アラート管理機能を強化
■ NIRVANA改と国産機器とのシステム連携を拡大し、国産機器による自動防御が可能に
■ NIRVANA改のユーザビリティ大幅向上とセキュリティ・オペレーションの一層の効率化

 国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT、理事長: 坂内 正夫) リンクのサイバーセキュリティ研究室は、標的型攻撃等のサイバー攻撃に対抗するために、サイバー攻撃統合分析プラットフォーム「NIRVANA改」(ニルヴァーナ・カイ)を開発してきましたが、このたび、そのアラート管理機能を更に強化し、アラートを自動分析して種類別統計を可能にするなど、ユーザビリティを大幅に向上させました。
 また、NIRVANA改と国産機器とのシステム連携を拡大し、アラクサラネットワークス株式会社(代表取締役社長: 南川 育穂)のネットワーク機器及び株式会社PFU(代表取締役社長: 長谷川 清)のセキュリティ機器による自動防御が可能になり、これにより、NIRVANA改を用いたセキュリティ・オペレーションが一層効率化されることが期待できます。
 NIRVANA改及び各機器とのシステム連携については、2016年6月8日(水)~10日(金)に幕張メッセで開催される「Interop Tokyo 2016」(リンク)で動態展示を行います。

【背景】
 現在、標的型攻撃に代表される特定組織を執拗に狙ったサイバー攻撃によって、ファイアウォールや侵入検知システム等、従来型の「境界防御」が突破される情報セキュリティインシデントが多発し、社会問題となっています。そのため、境界防御を補完する新たなセキュリティ対策として、複数種のセキュリティ機器を用いて組織を守る「多層防御」が重要視されるようになってきています。しかしながら、複数機器の運用や連携は人手に頼るところが多く、さらに、複数機器から出される膨大なアラートがセキュリティ・オペレーションを複雑化させる要因にもなっていました。

【今回の成果】 
 NICTはこれまで、組織内ネットワークを流れる通信のリアルタイムな観測・分析や、各種セキュリティ機器からのアラート集約を実現するサイバー攻撃統合分析プラットフォームNIRVANA改を開発してきました。
 今回のバージョンアップでは、複数機器から出されたアラートの種類別統計を自動化するなどアラート管理機能の大幅な強化を行うとともに、アラクサラネットワークス株式会社のネットワーク機器「AX3650S」及び株式会社PFUのセキュリティ機器「iNetSec Intra Wall」とNIRVANA改とのシステム連携を行い、これらの機器による自動防御が可能になりました。また、各種機能強化や新たなシステム連携に伴い、可視化機能も一新しました。
 これにより、NIRVANA改のユーザビリティが大幅に向上し、複雑化するセキュリティ・オペレーションの簡易化・効率化が期待できます。

<アラート管理機能の強化 ~見るアラートから触れるアラートに~>
 NIRVANA改のアラート管理機能を大幅に強化し、アラートの自動統計や、同種のアラート発生源(例えば、同種のマルウェアに感染しているホスト群)のリストアップ、各種パラメータによるアラートの検索やソート、アラートの原因である通信履歴の可視化等、各種新機能を開発しました。さらに、NIRVANA改の自動防御機能を用いた通信遮断等の対策実施(以下「アクチュエーション」)状況の可視化機能を開発しました。

<国産機器とのシステム連携 ~Made in Japanの多層防御実現に向けて~>
 NIRVANA改のアクチュエータ(対策を実行する機器)として、アラクサラネットワークス株式会社(リンク)のスイッチ「AX3650S」及び株式会社PFU(リンク)のセキュリティ機器「iNetSec Intra Wall」とのシステム連携を可能にしました。AX3650Sは組織のコアスイッチとして稼動、iNetSec Intra Wallはエッジスイッチの隣に設置し、NIRVANA改からのアクチュエーション命令を受け取って、通信の遮断やホストの隔離等を行います。

【今後の展望】
 バージョンアップされたNIRVANA改及び各種機器とのシステム連携については、2016年6月8日(水)~10日(金)に幕張メッセで開催される「Interop Tokyo 2016」(リンク)で動態展示を行います。
 なお、今回バージョンアップされた機能は順次技術移転を行い、社会実装を進める予定です。



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