テレコムスクエア　訪日外国人向けプリペイドSIMカード　データ容量アップでリニューアル発売

モバイル通信機器レンタルサービスの株式会社テレコムスクエア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：吉竹 雄次、以下当社）は、海外から日本を訪れる旅行者がインターネットを利用できるプリペイドSIMカード「Wi-Ho!(R) Data Prepaid SIM 1.5GB」を新たに発売します。この商品は、2016年4月26日（火）より新千歳空港、成田空港、羽田空港、関西空港、福岡空港や、SIMカード自動販売機にて順次発売していきます。
日本政府観光局（JNTO）によると、2015 年1月から12月までの訪日外国人客数は1,973 万人に達し※1、累計で過去最高値を更新しました。更に政府は、訪日外国人客数の目標値を2020年の東京オリンピックまでに約4,000万人と、当初の計画よりも上方修正した人数で見込んでいます。※2



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2015年2月より当社ではプリペイドSIMカードの販売を行い、2016年1月には、音声付きプリペイドSIMカードの販売を開始し、数多くの外国人観光客のお客様にご利用いただきました。その中で、数多くのご要望をいただき、より容量が大きく、滞在期間が1週間程度の短期間であっても、十分に使うことが出来るSIMカードを求める声が多く寄せられております。これらの課題に対して、当社は今後も多く見込まれる訪日外国人のニーズに、より沿ったものを提供する必要があると考え、新たにプリペイドSIMカード 「Wi-Ho!(R) Data Prepaid SIM 1.5GB」の販売を開始いたします。日本ではこれまでデータ通信専用のSIMカードは多くの事業者が取り扱っておりますが、短期滞在者向けの容量が多く、利用期間が短い商品の販売は限られておりました。当社ではモバイル通信機器を提供してきた実績を活かし、観光客の皆様に、より日本滞在を楽しんでいただけるよう、以前より安く容量の多い商品を新たに提供いたします。

本SIMカードは、microとnanoの2サイズをご用意しています。リチャージも可能で、データ容量は1.5GBとなります。従来1GB、3GBの2プランを販売していましたが、今後は1GBの販売を終了し、1.5GB、3GBの2プランを販売いていきます。また、以前より「Wi-Ho!(R) Data Prepaid SIM」に付帯していた多言語通訳サービスは、音声通話付きプリペイドSIMカード「Wi-Ho!(R) Data&Voice Prepaid SIM」のみ引き続きサービス提供を行ってまいります。

まずは当社空港カウンターでの取り扱いをはじめ、SIMカード自動販売機でも順次販売していきます。今後もより訪日旅行者にとって購入しやすい販路を拡充していく予定です。

※1 参考：日本政府観光局（JNTO） 訪日外客数（2016年1月推計値）
※2 参考： 「明日の日本を支える観光ビジョン構想会議について」(2016年3月31日)

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■商品概要
・参考価格： 1.5GB 3,500円（税込）
・SIM種類： nano / micro
・有効期限： 販売日を含む7日間
・リチャージ： 可能 1,980円(税込) ※リチャージ日から、7日間有効期間が延長

■販売場所
新千歳空港
・国際線 旅客ターミナルビル2Fサービスカウンター 「モバイルセンター 新千歳空港」
成田空港
・第一旅客ターミナル地下コンコース 「モバイルセンター成田第一」
・第1ターミナル1F 到着ロビー
・成田空港第2ターミナル地下1F1 「モバイルセンター成田第二」
・第2ターミナル1F 到着ロビー
・成田国際空港第3旅客ターミナルビル本館2階 「モバイルセンター成田第三」
羽田空港
・国際線ターミナル2F 「モバイルセンター羽田空港到着ロビー店」
関西空港
・国際線ターミナルビル1F 「モバイルセンター関西空港」
・国際線ターミナルビル1F 「モバイルセンター関西空港南」
福岡空港
・国際線ターミナル1F 到着ロビー

詳しくは当社サイトをご覧ください
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■会社概要
テレコムスクエアは24年にわたり、世界のモバイル通信機器をレンタルしています。年間約50万人という、業界で最も多くの方にご利用いただいている老舗です。新千歳・成田・羽田・関西・中部・福岡・高松空港に全17カ所の店舗・カウンター、24時間365日対応のサポートセンター、Pマーク取得の成田オペレーションセンターを、総勢400名の自社スタッフにより運営しています。

社名：株式会社テレコムスクエア
代表者：代表取締役社長 吉竹 雄次(よしたけ ゆうじ)
本社：〒102-0076 東京都千代田区五番町6-2 ホーマットホライゾンビル
従業員：266人(2016年4月1日現在)
設立：1974年（昭和49年）3月28日
事業内容：情報通信機器のレンタル・販売・コンサルティング

プレスリリース提供：PR TIMES リンク