logo

チェック・ポイント、新たなアプライアンス・シリーズを投入し、大規模エンタープライズおよびデータセンター向け脅威対策市場でのリーダーシップを拡大

幅広い脅威対策と高度なモニタリング技術により、パフォーマンスを損なうことなく、コストのかかるサイバー攻撃に対して企業が常に一歩先んじることを可能に

ゲートウェイからエンドポイントまでの包括的セキュリティを提供するCheck Point® Software Technologies Ltd.(NASDAQ: CHKP、インターナショナル本社:イスラエル、会長兼CEO:ギル・シュエッド)は本日、Check Pointアプライアンスの15000シリーズと23000シリーズを発表しました。この新たな専用ハードウェアは、現在および将来の脅威から企業全体を保護するために、ゼロデイの防御など厳しくなるサイバー・セキュリティの要件と防御力強化に対応します。

サイバー犯罪とその攻撃性が高度になるにつれ、これまでのセキュリティ・ソリューションの有効性に懸念が生じています。チェック・ポイントの最新のセキュリティ・レポートによると、ダウンロードされる未知のマルウェアは1時間に106個を超え、その数はさらに増え続けています。それにもかかわらず、ネットワーク・パフォーマンスやアップタイムへの懸念を優先し、ゼロデイ攻撃の防御に有効な先進的なセキュリティ技術を利用している企業は限られているのが現状です。

チェック・ポイントの製品管理担当副社長であるガビ・ライシュ(Gabi Reish)は、「サイバー攻撃を防御するためには、あらゆる規模の企業がより強力で、より迅速かつ先進のインフラを採用する必要があります。チェック・ポイントの15000および23000アプライアンス・シリーズは、あらゆる脅威から企業およびデータセンターを防護でき、現在および将来の高度なサイバー攻撃がもたらす脅威に対し、一歩先の手段を提供します」と述べています。

チェック・ポイントの新しい15000および23000アプライアンス・シリーズは、ハイエンド・エンタープライズおよびデータセンターのネットワークを独自のアプローチで保護します。パフォーマンスやアップタイムを損なうことなく、セキュリティ上の要求に対応する最も広範で高度な脅威対策を専用プラットフォームで提供します。新しいアプライアンスの主な特長は以下となります。

 ・ 業界最先端の脅威対策 : 今日の脅威に対応するためには、攻撃に対する未然の阻止に注力した次世代技術が必要とされています。 新アプライアンスは、ファイアウォール、侵入防御システム(IPS)、アンチボット、アンチウイルス、アプリケーション制御、URLフィルタリング、さらに第三者機関において高い評価を得たCheck Point SandBlastのサンドボックス技術が完全に統合された最先端の保護性能を提供します。

 ・ 増加傾向にある暗号化データに対応でき、最もスケーラブルで堅牢なソリューション : 暗号化トラフィックに起因する攻撃がますますと増加する想定に基づき、パフォーマンスを損なうことなく、暗号化トラフィック(secure socket layer,または SSL)の検査を実現します。

 ・ 将来を見据えた技術プラットフォームは、明日のリスクを予測 : これらのアプライアンスは、包括的な冗長性、柔軟なネットワーク接続(カッパーおよびファイバー)、リモートからの機器管理による容易なサービスアビリティ、増大するデータ量に対応する40Gの拡張カードなどの革新的な設計指針を採用し、今日の課題に対応するとともに、将来に向けた強固なセキュリティ基盤も築きます。
ネットワーク・セキュリティ・サービス会社データウェイのCEO兼創業者で、国際サイバー・セキュリティの 専門家でもあるサイモン・ルイス(Simon Lewis)氏は、「今日のITインフラにおいて脅威を緩和することは 必要不可欠です。当社はお客様に最高レベルの品質基準を提供し、動的に変化する脅威の状況に適合できる製品の使用を推奨しています。チェック・ポイントは、大規模企業におけるセキュリティ対策の複雑性と悪意ある攻撃から自らを防御する方法を理解するセキュリティの専門メーカです」と述べています。

受注開始時期と価格
Check Point 15000シリーズには15400と15600、23000シリーズには23500と23800のそれぞれ 2つのモデルがあります。これら4製品は発表同日から受注が開始され、チェック・ポイント正規販売代理店を通じて15000シリーズは744万円、23000シリーズは1733万円(いずれも税抜)からご購入いただけます。

技術使用などの詳細については、下記のサイトをご覧ください。
15000シリーズのページ
リンク

23000シリーズのページ
リンク

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。