TISと日本テラデータ、ビッグデータ分析のコンサルティング・サービスで協業

ITホールディングスグループ 2016年02月23日 13時20分
From PR TIMES

IoT・デジタライゼーション時代に対応したトータルサービスを提供

ITホールディングスグループのTIS株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役会長兼社長:桑野 徹、以下 TIS)と、日本テラデータ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:吉川幸彦、以下 日本テラデータ)は、ビッグデータ分析のコンサルティング・サービスの協業を本日より開始します。

 IoT(モノのインターネット)などの活用によるデジタライゼーション(ビジネスのデジタル化)で、ビジネスで活用できるデータ量は爆発的に増加しました。しかし、これらのビッグデータをリアルタイムに収集し、分析を行うプラットフォームの構築と、収集したデータを分析するデータサイエンティストの不足がビッグデータ活用の大きな課題となっています。今回、TISのコンサルティングメニューに日本テラデータのインダストリー・コンサルタント、データサイエンティストによる分析コンサルティング・サービス、および分析ソリューションを追加することで、この課題を解決し、企業のデータ活用の強化を共同で支援していきます。

 また、本協業では将来的にテラデータの分析プラットフォームを活用し、TISがディープラーニング(深層学習)などの技術を応用した新しい分析サービスの開発も行っていく予定です。

 日本テラデータは、ビッグデータ分析で必要な統合データウェアハウス・プラットフォーム「Teradata Database」、ビッグデータ・分析プラットフォーム「Teradata Aster(R)」、またオープンソース・ビッグデータ・プラットフォーム「Hadoop」から構成される、多様化するデータ構造を包括的に管理する分析エコシステム「Teradata(R) Unified Data Architecture™」(Teradata UDA)、およびグローバルの業種特化型の分析ノウハウを提供します。さらにIoTセンサーデータ、ソーシャルメディアやWebログといった各種ストリーミングデータをリアルタイムにTeradata UDAに格納できる「Teradata(R) Listener™」も提供します。

 一方、TISは国内の顧客に対する多様なITサービス提供により培った日本特有の業種業界知識およびコンサルティングスキルを活用した、顧客の経営・業務課題の抽出、日本の商習慣に即した分析方法の選定、分析実施後の改善施策の立案から実行までをトータルでサポートするサービスを提供します。

 これにより、様々なデータを収集し、日本特有のビッグデータの課題に対して適切かつ精度の高いデータ分析を行うことで、データ主導型のビジネス価値を容易に獲得することができるようになります。さらに、業務システムと連携し、リアルタイムでのデータ収集、分析、アクションをとることでビジネス価値創出のスピードも飛躍的に向上します。

 TISと日本テラデータは、今回の協業により、金融、製造分野を中心にセミナーをはじめとする共同マーケティング、営業活動を展開し、2017年3月年末までに10社の分析コンサルティング・サービスの受注を目指します。また2016年5月19日に開催予定の「TERADATA UNIVERSE TOKYO 2016」でも、本サービス内容の詳細をご紹介する予定です。

                                                 以上


◆ TIS株式会社について
 ITホールディングスグループのTISは、SI・受託開発に加え、データセンターやクラウドなどサービス型のITソリューションを多数用意しています。同時に、中国・ASEAN地域を中心としたグローバルサポート体制も整え、金融、製造、流通/サービス、公共、通信など様々な業界で3000社以上のビジネスパートナーとして、お客様の事業の成長に貢献しています。詳細は以下をご覧下さい。リンク

◆ 日本テラデータについて
 日本テラデータ株式会社は、テラデータ・コーポレーションの日本法人です。統合データウェアハウス、ビッグデータ分析ソリューション、マーケティング・アプリケーションおよび関連サービスに関するコンサルティング、構築支援、教育、メンテナンスサポートなど各種サービスを提供しています。リンク


* Teradata、Aster、Unified Data Architecture、Teradata ロゴは、米国テラデータ・コーポレーションの米国およびその他各国における商標または登録商標です。
* 記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
* 記載されている情報は、発表日現在のものです。最新の情報とは異なる場合がありますのでご了承ください。

プレスリリース提供:PRTIMES リンク

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