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~中高の英語指導に関する実態調査2015~「話す」「書く」活動が少ない中学校・高校の英語教育教員の6割以上が「自分自身の英語力が足りない」と回答

株式会社ベネッセホールディングス 2015年12月03日 15時00分
From PR TIMES



 株式会社ベネッセホールディングス(本社:岡山市、以下ベネッセ)の社内シンクタンク「ベネッセ教育総合研究所」では、2015年8~9月に、全国の中学校・高校の校長1,152名ならびに中学校・高校の英語教員3,935名を対象に「中高の英語指導に関する実態調査2015」を実施しました。

 次期学習指導要領の改訂に向けた検討が中央教育審議会で進められる中、中学校や高校における英語教育も「使える英語力」を育てるための変革を迫られています。今回の調査では、中学校・高校の英語教育の実態とその担い手である英語教員の意識について明らかにし、今後の英語教育のあり方を検討することを目的に実施しました。

 主な調査結果は以下の通りです。
[表1: リンク ]



【結果からの考察】
 中学校・高校の英語の授業では音声指導や文法指導などが多く、「話す」「書く」を含めた言語活動がまだ十分に行われていないという課題が明らかになりました。中高生の英語によるコミュニケーション能力の向上のためには、従来の文法中心の指導からの脱却が求められます。
 英語教員の多くは、「英語で表現する機会を作る」ことや「4技能のバランスを考慮する」ことの重要性を認識しています。しかし、その実行が十分ではないことも明らかになりました。その背景には、自分自身の英語力の不足や指導方法に悩みがあることもみえてきました。
 現在、4技能(「聞く」「話す」「読む」「書く」)を測定する入試の導入が検討されています。それに伴い、中学校・高校の指導は大きな変革を迫られています。
 中学校・高校の英語教育をよりよいものとするためには、もちろん英語教員の英語力や指導力の向上は不可欠です。そのためには、日々、生徒に向き合い英語教育を担っている英語教員のさまざまな悩みや不安を解消するサポートが必要でしょう。研修の機会の拡充や研修プログラムの開発、また加えて、教員養成課程や教員免許制度、教科書・教材のあり方の検討も喫緊の課題といえそうです。
 英語教育改革は、英語教員とともに、行政、学校、民間事業者など英語教育に関わるあらゆる関係者が一体となって課題解決に取り組むべきことだと考えます。ベネッセ教育総合研究所でも、本調査の結果をもとに、よりよい英語教育のあり方を引き続き考えていきたいと思います。

●調査概要

[表2: リンク ]


◆本調査結果をもとに、ベネッセ教育総合研究所・上智大学共催で、シンポジウムを開催いたします。
「『話すこと』の指導と評価をどう始めるか?
-「中高の英語指導に関する実態調査2015」(ベネッセ教育総合研究所)と実践事例から考える4技能時代の英語教育-
日時:2015年12月6日(日)10:00~17:20(予定) 場所:上智大学 四谷キャンパス
※詳細はwebサイトでご覧いただけます。リンク

◆ベネッセ教育総合研究所のホームページ (本リリース資料など掲載) リンク

主な調査結果
1.授業では、音声・文法指導や「聞く」「読む」活動が中心。「話す」「書く」の活動は少ない。

[画像1: リンク ]



[画像2: リンク ]



2.7~8割の教員が「生徒が自分の考えを英語で表現する機会を作る」ことが「とても重要」と回答。しかし、実行している教員は少ない。
[画像3: リンク ]


3.英語教員は入試対応、自分自身の英語力の不足、指導方法など多くの不安や悩
みを抱えている。
[画像4: リンク ]


プレスリリース提供:PRTIMES リンク

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