東京大学がパロアルトネットワークスの次世代セキュリティプラットフォームを導入

東京大学がパロアルトネットワークスの次世代セキュリティプラットフォームを導入

AsiaNet 62204

～未知のマルウェアやゼロデイ攻撃、標的型攻撃等のリスクを減らすべく導入された次世代ファイアウォールとサンドボックスセキュリティ～

東京、2015年10月16日 /PRNewswire-AsiaNet/ - 次世代ファイアウォールベンダーのパロアルトネットワークス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役会長兼社長：アリイ・ヒロシ、以下パロアルトネットワークス）は、国立大学法人 東京大学（本部：東京都文京区、以下 東京大学）が、情報システム本部が運用する事務系システムにおいて、パロアルトネットワークスが提供する次世代ファイアウォール「PA-3050」と脅威インテリジェンスクラウド「WildFire」による次世代セキュリティプラットフォームを採用し、本格運用を開始したことを発表します。

東京大学の事務系システムは、本部および各部局に所属する約2000人の事務系職員が利用する財務・人事等の業務基盤システムです。SBC（Server Based Computing）方式で構築されており、一部のクライアント端末を除いて約2000台のゼロクライアント端末が運用されています。同システムのセキュリティシステムは5年ごとに更新されており、前回の更新以降、増え続ける未知の脅威やマルウェアによる、ゼロデイ攻撃や標的型攻撃への対策が大きな課題になっていました。

今回の東京大学の採用において、パロアルトネットワークスの次世代ファイアウォールとWildFireによるセキュリティプラットフォームは、アプリケーションレベルでの通信の可視化・制御や各種の脅威防御機能を充分な性能を保ちながら実現できる点や、未知のマルウェアや標的型攻撃に対する検知・分析・対処能力を評価されています。

東京大学情報システム本部講師（情報システム担当） の中村誠氏は、次世代ファイアウォールとWildFireの評価を次のように述べています。「次世代ファイアウォールは、すべてのセキュリティサービスを稼動してもスループットが低下することなくネットワーキング性能を担保するとともに、ゼロクライアント環境においてもユーザー単位のアプリケーション可視化・制御が可能で、安全なアプリケーション利用環境を構築できます。また、未知の脅威やマルウェア発見や標的型攻撃等の未知の脅威に対する検知・対処能力の実績が十分で、技術的にも体制的にも将来にわたって信頼できると評価しています」。

同大学が導入した次世代ファイアウォールPA-3050は、ファイアウォールスループット4Gbps、脅威防御機能稼働時のスループット2Gbps）の性能を持つ中～大規模エンタープライズ向け次世代ファイアウォールです。東京大学は、PA-3050のアプリケーション、ユーザー、そしてコンテンツレベルでの可視化や制御などのファイアウォールの基本機能に加え、IPS（侵入防止システム）、アンチウイルス・アンチスパイウェア等の脅威防御、URLフィルタリング、VPN等のセキュリティサービスを活用しています。
また、脅威インテリジェンスクラウドWildFireにより、拡張性のあるクラウド型の仮想（サンドボックス）環境で随時分析を実施しながら、未知のマルウェアやゼロデイ攻撃、標的型攻撃を特定・対処することも可能になりました。

●導入事例の詳細はこちらをご覧ください。

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■東京大学について（リンク）
東京大学は、日本国内で初の近代的な大学として1877年に創設されて以来、国内の大学教育や学術研究を牽引し日本の知識基盤を支えてきました。大学評価の世界的指標の1つである、タイムズ・ハイアー・エデュケーションによる「世界大学ランキング 2014-2015」では、国内およびアジアで第1位、世界で第23位（同誌の世界大学名声ランキングでは第11位）に位置付けられています。現在、学部学生・大学院生とも各約1万4000人、合計2万8000人の学生と約1万人の教職員が在席しています。

■パロアルトネットワークスについて
パロアルトネットワークスは、サイバーセキュリティの時代をリードする次世代セキュリティ企業で、世界中の数万もの組織をサイバー攻撃から保護し、アプリケーションの安全な稼働を支援しています。先進的なセキュリティプラットフォームは革新的なアプローチで構築されており、これまでの製品や個別製品よりもはるかに優れています。高度かつ独自のサイバー脅威防御機能は、日々の業務や企業の最も価値のある財産を保護します。詳しくは＜ リンク ＞をご覧ください。

Palo Alto Networks、Palo Alto Networksロゴは米国におけるPalo Alto Networksの商標です。本書に記述されているその他すべての商標、商号、サービスマークは、各所有者に帰属します。

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（日本語リリース：クライアント提供）