logo

【無料体験実施中】ストレスチェックを簡単・経済的・効果的に実現!『人事サポートシステムLeaf(リーフ)』

2015年12月に施行されるストレスチェック制度により、50人以上の労働者を有する全ての事業場に質問票や面接指導の実施が義務づけられます。『研修管理/人事サポートシステムLeaf(リーフ)』の新機能を用いると、これらに伴う運用事務が、ほぼクリック作業だけで実行可能になります。また、産業医だけではなく企業側(安全衛生委員会など)も、労働者のプライバシーを保護したまま、質問票の催促や面接の推奨などを行うことができます。

社会人向けの研修を年間1万1千回以上手がける株式会社インソース(所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:舟橋孝之)は、2015年9月11日より、『研修管理/人事サポートシステムLeaf(リーフ)』に、ストレスチェックの実施を支援する機能を実装します。

▼『研修管理/人事サポートシステムLeaf(リーフ)』のストレスチェック機能についてはこちら
リンク

ストレスチェック制度では、企業側は労働者の質問票の回答結果を見ることができないため、質問票の回収や集計、未提出者への催促、あるいは高ストレス者へのフォローなどを産業医、あるいは第三者に委ねることになります。その結果、高コストかつ非効率な運用になり、未提出者や高ストレス者が放置されるという事態も考えられます。ストレスチェック運用に伴うこれらの課題を、手軽な値段で解決できる人事サポートシステムLeaf(リーフ)の新機能をご案内します。


【特徴1】ストレスチェック質問票の作成はクリックだけ。独自の質問票も作成可能です
登録されているテンプレート(厚生労働省が推奨する「職業性ストレス簡易調査票(57項目)も最初から登録されています)や過去に作った質問票などを、クリックだけでコピーすることができます。

▼シート作成機能のイメージはこちら
リンク


【特徴2】質問票の回収・集計や催促作業もクリックだけでできます。
質問票回収の進捗確認や、質問票開始の連絡、未回答者への催促業務もクリックだけで可能です。また、面談指導の結果も個人カルテ上に残せます。

▼回答状況、集計結果の把握と催促業務のイメージはこちら
リンク


【特徴3】企業側も労働者のプライバシーを保護したまま、質問票の回収・集計や催促業務、高ストレス者へのフォローができます。
労働者のストレスチェック質問票の回答結果は、本人の承諾がない限り、企業側が見ることはできません。そのため、質問票の回収・集計の進捗確認や質問票未提出者への催促業務、高ストレス者へのフォローは産業医に任せることになり、運用の管理や徹底ができないというケースが発生することも考えられます。
しかし、Leaf(リーフ)には業界初(※)の「労働者のプライバシーを保護したままで、あらゆる業務ができる」という機能があります。そのため、進捗確認や未提出者への催促業務、高ストレス者へのフォローなどを企業側が実施できるようになり、大幅なコスト削減と運用の徹底が図れます。
(※)2015年8月時点における人事サポートシステムとして。

▼個人のプライバシーを保護したまま、高ストレス者へフォローを行うイメージはこちら
リンク


【特徴4】初期費用無料のクラウドサービス。セキュリティ対策も万全です。
Leaf(リーフ)は初期費用無料で、お申込みいただいた3日後から利用を開始していただけます。また、WEBマニュアル(動画つき)もついているので、利用方法を簡単にマスターしていただけます。しかも、クラウド拠点は日本国内にあり、そのクラウドに保管されるデータベースはお客さまごとに完全独立型ですので、労働者の方の大事な情報も安心して保管していただけます。


■今なら『研修管理/人事サポートシステムLeaf(リーフ)』を無料でお試しいただけます!
バージョンアップ記念として、今なら希望のお客さまに無料利用IDを発行しています。この機会に是非お試しいただき、ご検討くださると幸いです。
▼無料利用IDお申込みフォーム
リンク

▼ほかにも、目標管理/スキルチェックやマイナンバー収集もできます。
【目標管理/スキルチェック】
リンク
【マイナンバー収集】
リンク

▼導入事例はこちら
リンク

■本件に関するお問い合わせ先
担当 : インソース 新規事業本部(田中)
電話番号 : 03-5259-0070
WEB問合せ: リンク


■株式会社インソースについて
所在地:〒101-0054 東京都千代田区神田錦町1-19-1 神田橋パークビル5階
TEL:03-5259-0070 FAX番号:03-5259-0075
URL: リンク
事業内容:
1.講師派遣型研修
2.公開講座
3.研修一括受諾
4.コンサルティング各種
5.教育研修・営業支援のためのシステム提供
6.グローバル人材育成事業

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。