インターネット生放送を活用したコミュニケーション型動画学習サービス「schoo（スクー） WEB-campus」を運営する株式会社スクー(本社:東京都渋谷区、代表取締役:森健志郎、以下スクー)は、総務省統計局と共同で「国勢調査」をテーマとした特別授業を2015年7月24日、オンライン生放送にて開講します。授業は、誰でも無料で受講することが可能です。
[画像1: リンク ]
■ 国勢調査が2015年より、初の全国一斉「インターネット回答」を開始
国勢調査の概論や、データから見る日本の未来について学べる授業をオンラインで無料開講
総務省統計局は、帝京大学や明治大学の教授を講師として招き、「国勢調査」の概論やデータから見る日本について学べる授業を、株式会社スクーが運営するschoo（スクー）WEB-campus上にて開講します。同社の強みである生放送のリアルタイムコミュニケーションを活かして、生放送では、国勢調査の必要性や、2015年から全国一斉に導入するインターネット回答という新たな取り組みについて解説し、受講生からのコメント・質問を受け付ける予定。ファシリテーターとなるのは、ジャーナリスト・キャスターの堀潤氏。
schoo×総務省統計局 特設ページURL：リンク
授業は全２回。１限目は「地域の状況から国全体のことまで、国勢調査ってどんな調査？」というテーマで、国勢調査の基礎について学び、2限目は「データで読み解くニッポンの”今”」というテーマで、国勢調査のデータがどのように活用されているのかを広い視点で学びます。
[画像2: リンク ]
----------------------------------------------------------------------------------------
2015 年 7 ⽉ 24 ⽇（⾦）
【１限⽬】19:00～19:50 地域の状況から国全体のことまで、国勢調査ってどんな調査？
【２限⽬】20:00～21:00 データで読み解くニッポンの“今”
----------------------------------------------------------------------------------------
※ ⽣放送授業の受講には「スクー」への登録（無料）が必要です。
総務省は、日本最大の統計調査である「国勢調査」を本年10月1日を調査期日として実施することから、その周知の一環として、本授業を共同で開講する。今回の国勢調査では1千万世帯以上がインターネットで回答することが予想されており、実現すれば世界最大級の規模となります。総務省では、本授業をきっかけに国勢調査の目的や内容を知ってもらい、より多くの方にインターネット回答にご協力いただくなど、回答者の利便性の向上や正確かつ効率的な統計調査の実現につなげたいとしています。
■ 2015 年より初めてインターネット回答を受け付ける「国勢調査」とは
国勢調査は⽇本国内に住むすべての⼈と世帯を対象とした、国の最も重要な統計調査です。調 査結果は、国および地⽅公共団体が推進する少⼦・⾼齢化対策、社会福祉対策、雇⽤対策、防 災対策等の各施策や、企業活動でも多くの分野で利⽤されており、⽇本の未来をつくるために ⽋かせない様々な施策の計画づくりに役⽴てられています。国勢調査について、詳しくは、「国 勢調査キャンペーンサイト(リンク )」をご覧ください。
[画像3: リンク ]
■ schoo WEB-campus とは? ：リンク
株式会社スクーが運営する、IT領域を中心した仕事に活きる動画学習サービス。現在約16万人の会員を抱え、過去3年間で約2,000本の授業をオンライン上で無料開講してきました。インターネット生放送に特化した授業を、ほぼ年中無休で開講しています。録画を“見るだけ”の e-ラーニングと違い、年齢・住まい・職業等、異なる背景や価値観を持っている人達がコミュニケーションを取ったり、先生に質問したりできることが特徴です。
[画像4: リンク ]
■ 会社概要：株式会社スクー
会社名：株式会社スクー
事業内容：コミュニケーション型動画学習サービス「schoo WEB-campus」の運営
資本金：5億1300万円（資本準備金含む）
設立日：2011年10月3日
代表者：森健志郎(代表取締役社長)
主要株主：森健志郎（代表取締役社長）、伊藤忠テクノロジーベンチャーズ
[画像5: リンク ]
■ 取材・プレスリリースに関しまして
代表へのインタビューや弊社サービスの取材など、喜んでお受けいたします。
取材に関しては、下記までご連絡ください。
info@schoo.jp / TEL:03-6455-1680 (担当:田中）
プレスリリース提供：PRTIMES リンク
御社のプレスリリース・イベント情報を登録するには、ZDNet Japan企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。
