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プラットイーズが、番組情報をデータ放送で提供する番組レコメンドサービス「OSUSU・me (おすすみー)」を提供開始

メディアキャストのシステムを利用し、圧倒的な低コストで効果的な番組プロモーションを実現

株式会社プラットイーズ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 瀧 一郎)は、株式会社メディアキャスト(本社:東京都渋谷区、代表取締役 杉本 孝浩)製のデータ放送システム「DataCaster M3」を利用し、テレビの番組情報をデータ放送で提供する番組レコメンドサービス「OSUSU・me (おすすみー)」をケーブル事業者向けに今夏より提供を開始します。

株式会社プラットイーズ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 瀧 一郎)は、株式会社メディアキャスト(本社:東京都渋谷区、代表取締役 杉本 孝浩)製のデータ放送システム「DataCaster M3」を利用し、テレビの番組情報をデータ放送で提供する番組レコメンドサービス「OSUSU・me (おすすみー)」をケーブル事業者向けに今夏より提供を開始します。
また、来る6月10日~12日に幕張メッセで開催される「Connected Media Tokyo 2015」のプラットイーズ ブース(Booth NO.7F13)、および同10日・11日に東京国際フォーラムで開催される「ケーブル技術ショー」のメディアキャスト ブース(Booth NO.10)でデモンストレーションを行います。

なお、「OSUSU・me」の第一号ユーザとして、中讃ケーブルビジョン株式会社(本社:香川県丸亀市、略称:CVC中讃テレビ、代表取締役社長:筒井和雄)が導入を決定しており、今夏より視聴者へのサービスを開始する予定です。


ケーブルテレビ会社などは、視聴者へのサービスの一環として、番組情報を掲載した印刷物などを配布していますが、印刷・発送などのコストや手間がかかる上に、印刷サイクルに間に合わない変更情報や最新情報は掲載できないなどの課題があります。
これに対して、「OSUSU・me」は、急な編成変更や、突発的なイベント関連番組の追加、速報などのタイムリーな情報などにも迅速に対応することが可能です。また、番組探しから視聴までリモコン1つで完結するので、視聴者の利便性も向上させることができ、視聴促進、解約防止、加入促進に寄与します。
このサービスの導入により、毎月のランニングコストは紙媒体制作・発送費用のおよそ1割程度まで削限可能です。

今回提供を開始する「OSUSU・me」は、「DataCaster M3」と密接に連携されており、プラットイーズで入力した番組情報を、タイムリーにデータ放送で表示できます。視聴者はリモコン一つで各チャンネルの番組情報を得ることができ、自分の好みに合わせて表示する番組ジャンルを選択可能、そして見たい番組を「お気に入り」に登録すれば、リマインド機能により視聴機会を逃しません。


◆「OSUSU・me (おすすみー)」の概要・提供について
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◇提供窓口 : プラットイーズ

◇稼働環境 : 統合型データ放送システム「DataCaster M3」(メディアキャスト製)

◇主な特長 :
・データ放送でいつでも最新情報を提供可能
 スポーツなどの急な編成変更にも対応し、緊急情報などもタイムリーに更新可能です。
・月間最大1,000番組のおすすめ番組をご用意
 通常の広報誌と同等以上の番組数をご紹介します。写真付きで見た目も楽しく、視聴意欲をそそる情報量を備えた番組紹介です。
・表示メニューを視聴者がカスタマイズ可能
 視聴者は、好みに合わせて画面に表示するジャンルを選択可能で、興味のある番組情報を確実に提供できます。
・番組探しから視聴までリモコン1つで完結
 サービス設定されたチャンネルを視聴者が選択すると、データ放送エリアに番組情報を自動表示。視聴者は興味ある番組情報をテレビ画面からダイレクトに取得し、放送中の番組はそのまま視聴できます。
・気になる番組は「お気に入り」に登録
 視聴者は見たい番組を簡単に「お気に入り」に登録し、リマインド機能により見逃しを防止します。

このプレスリリースの付帯情報

OSUSU・me

(画像をクリックすると拡大画像をご覧いただけます。)

用語解説

DataCaster M3について
リンク
「DataCaster M3」は、メディアキャストが長年培ったデータ放送に関する「制作技術」、「送出技術」、「運用技術」の3つの技術を統合し、高度な技術力やノウハウがなくても直感的な操作だけで簡単に利用可能にすることをコンセプトに開発したシステムです。業界でデファクトスタンダードとして広く普及しているBMLオーサリングソフトウェアや、ARIB自動変換機能を備えた高機能なCMS(コンテンツマネジメントシステム)、ならびに拡張性に富んだデータ放送送出装置、運用装置などを統合しており、地上波テレビ局向けの従来型システムで同等の環境を構築するのに比べて約1/5以下の低価格であるため、専門技術者の人数や予算に限りのある地方放送局やケーブルTV局に最適です。

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