Longine アナリストによる月次オンラインセミナー開催のお知らせ

~日本株のセクター別投資テーマ・個別銘柄に関する情報発信を強化~

マネックス証券株式会社(以下「マネックス証券」)では、日本株のセクター別投資テーマや個別銘柄に関する情報提供を強化するため、2015 年6 月10 日(水)より毎月第2 水曜日にオンラインセミナー「教えて!Longine」の提供を開始いたします。



本セミナーでは、投資情報サービス「Longine(ロンジン)」を提供する株式会社ナビゲータープラットフォームのアナリストを月替わりでお招きし、豊富な調査経験をもとにした各セクターの詳細な動向や注目銘柄をご紹介いたします。
なお、マネックス証券では本セミナーと同様に個人投資家の皆様への個別銘柄情報の拡充を目的として、2015 年1 月より「Longine(ロンジン)」の「決算速報」「注目銘柄」レポート等を提供しておりますので併せてお知らせいたします。

本セミナーおよび「Longine(ロンジン)」レポートのサービスにつきましては、マネックス証券に証券総合取引口座をお持ちの方は無料でご利用いただけます。

■ 出演予定アナリスト


[画像1: リンク ]

和泉 美治(いずみ よしはる) 氏 <電機セクター>
同志社大学文学部卒業後、エルコインターナショナル (現:京セラエルコ) に入社。英国バーミンガム大学にてMBA 取得。その後UBSフィリップスアンドドリュー証券 (現:UBS 証券) に入社し、調査部にてエレクトロニクスセクターを担当。2002 年より2013 年までJ.P.モルガンにて産業用エレクトロニクス及び民生エレクトロニクスセクターを担当。日本証券アナリスト協会検定会員。Institutional Investor誌アナリストランキングで2007 年3 位、2008 年~2012 年ランナーアップ、日経アナリストランキングでも常に上位にランクイン。


[画像2: リンク ]

持丸 強志(もちまる つよし) 氏 <自動車セクター>
東京工業大学工学部卒業後、日興證券に入社。その後ドレスナー・クラインオートベンソン証券、大和総、メリルリンチ日本証券、ドイツ証券、リーマン・ブラザーズ証券、バークレイズ証券等を経て、2013年まで三菱UFJ モルガン・スタンレー証券にシニアアナリストとして勤務。約20 年間にわたり、ほぼ一貫して自動車・自動車部品産業の分析、及び、大手自動車メーカーを始めとする企業分析を担当。日本証券アナリスト協会検定会員。日経アナリストランキングでは、2003 年の5 位を始めとして常に上位。


[画像3: リンク ]


椎名 則夫(しいな のりお) 氏 <小売セクター>
早稲田大学政治経済学部を卒業後、東京銀行(現:三菱東京UFJ 銀行)入行。証券運用と法人融資に携わる。シカゴ大学MBA 取得。フィデリティ投信に入社、中小型株全般、医薬品・ヘルスケア、保険、通信、インターネットの企業調査に従事。その後モルガンスタンレー証券にて株・クレジットのリスク管理業務を行う。日本証券アナリスト協会検定会員、CFA。


本セミナー出演予定のアナリスト椎名則夫氏につきましては、マネックス証券にて本日、5 月20 日(水)20 時より開催の「1 週間まるごと日本株!5 夜連続・日本株オンラインセミナー」第3 夜にも講師としてご登場いただきます。

■ 「教えて!Longine」
毎月第 2 水曜日、20 時00 分~21 時00 分(19 時30 分開場)に開催を予定しています。
第 1 回:2015 年6 月10 日(水)
第 2 回:2015 年7 月8 日(水)
第 3 回:2015 年8 月12 日(水)
第 4 回:2015 年9 月9 日(水)
第 5 回:2015 年10 月14 日(水)
第 6 回:2015 年11 月11 日(水)
第 7 回:2015 年12 月9 日(水)
第 8 回以降の開催予定は随時ウェブサイトにてご案内します。

■ 「Longine(ロンジン)」レポート
「決算速報」レポートでは、ベテランアナリストによる決算の第一印象や簡潔な分析をご覧いただけます。レポートは原則として該当企業の決算発表翌営業日の寄付き前に提供いたします。

「注目銘柄」レポート※では、ベテランアナリストが株価の上昇余地があると考える個別銘柄を選定しています。個人投資家の皆様にお伝えしたい3 つのポイント、業績ハイライト等をご覧いただけます。

※マネックス証券でのレポート更新は、株式会社ナビゲータープラットフォームによる投資情報サービス「Lo


ngine(ロンジン)」有料会員向けに提供されている同レポートの作成、更新から3 営業日後となります。

詳細はマネックス証券ウェブサイト(リンク)をご覧ください。

【株式会社ナビゲータープラットフォームからのレポート購読に伴う重要事項】
1. 本記事で提供される投資情報等および調査・分析記事は、株式会社ナビゲータープラットフォーム(以下、「当社」)または執筆業務委託先が、記事購読者への情報提供を目的としてのみ作成したものであり、証券その他の金融商品の売買その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。
2. 本記事で提供される投資情報等ならびに調査・分析記事は、当社または執筆業務委託先が信頼に足ると判断した情報源に基づき作成しますが、完全性、正確性、または適時性等を保証するものではありません。
3. 本記事で提供される見解や予測は、記事発表時点における当社または執筆業務委託先の判断であり、予告なしに変更されることがあります。
4. 当社は、記事における誤字脱字等、記事の大意、結論に影響が無いと当社が判断する修正に関しては、記事購読者に特段の通知をすることなく、行うことがあります。
5. 本記事で提供される如何なる投資情報等および調査・分析記事に、またはそれらの正確性、完全性もしくは適時性等に、記事購読者が依拠した結果として被る可能性のある直接的、間接的、付随的もしくは特別な損害またはその他の損害について、当社および当社に記事を提供する執筆業務委託先は責任を負うものではありません。
6. 本記事に掲載される株式等の有価証券および金融商品は、企業の活動内容、経済政策や世界情勢など様々な影響により、その価値を増大または減少することもあり、また、価値を失う場合もあります。投資をする場合における当該投資に関する最終決定は、必ず記事購読者ご自身の判断と責任で行ってください。
7. 当社および執筆業務委託先は、記事の内容に関する記事購読者からのご質問への対応など、個別相対性のある追加サービスは行いません。但し、記事内容につき不適切な内容があり、当該内容について確認、修正、削除依頼をいただく場合はこの限りではありません。
8. 本記事に掲載されている内容の著作権は、原則として当社または執筆業務委託先に帰属します。記事購読者は、本記事で提供される情報に関して、当社の承諾を得ずに、当該情報の複製、販売、表示、配布、公表、修正、頒布または営利目的での利用を行う権利を有しません。
9. 本重要事項(ディスクレーマー)は随時アップデートされることがあります。最新の内容をご確認ください。

<利益相反に関する開示事項>
1. 株式会社ナビゲータープラットフォームは、投資情報の提供を継続的に行うことに対する対価を契約先証券会社より包括的に得ておりますが、個々の記事に対して、個別に対価を得ているものではありません。レポート対象企業の選定は、株式会社ナビゲータープラットフォームが独自の判断に基づき行っているものであり、契約先証券会社を含む第三者からの指定は一切受けておりません。
2. 株式会社ナビゲータープラットフォームが対象企業から対価を受け取って企業IR 記事を執筆する場合、当該記事の掲載から6 ヶ月間は、当社および執筆業務委託先がLongine(ロンジン)において、対象企業に対する投資に関する意見や判断に言及する記事を執筆することはありません(契約開始以前の記事は掲載を継続し、また、当該企業に関する最新の企業IR 記事掲載から6 ヶ月経過後は投資に関する意見や判断に言及する記事の掲載を行うことがあります)。但し、特定のテーマに関する関連銘柄として複数企業を紹介する場合において、対象企業がその内の一社であるようなケースでは、関連銘柄の一例として紹介することがあります。
3. 株式会社ナビゲータープラットフォームは、説明会解説記事について対象企業から対価を受け取って執筆する場合があります。
4. 株式会社ナビゲータープラットフォーム及び、IR 記事・説明会解説記事の執筆に関与した執筆業務委託先と対象企業との間に重大な利益相反関係はありません。例外的に重大な利益相反関係がある場合は、記事の末尾にその事実を明記致します。

株式会社ナビゲータープラットフォームおよび執筆者による表明
1. 株式会社ナビゲータープラットフォームの取締役及び、発表前の記事に触れる可能性のある当社職員は日本株(個別銘柄)の取引を自粛いたします。但し、当社入社前から保有している株式の売却や相続等、相当の理由がある場合は本人からの事前申請に基づき取引を許可することがあります。また、執筆業務委託先についても、執筆者は特定の日本株(個別銘柄)を売買した場合(新規ポジションをつくった場合に限ります)はその後3 ヶ月間、当該銘柄に記事上で言及することができず、また、記事上で言及した銘柄についてはその後6 ヶ月間売買を制限されます。
2. 本記事の執筆者は、本記事で表明されている見解が調査対象会社やその証券に対する執筆者個人の見解を正確に反映していることをここに表明します。また、当該執筆者は、これまでに本記事で特定の見解を表明することに対して、直接的または間接的に報酬を一切受領していないこと、また、今後も受領する予定もないことをここに表明いたします。

【セミナーに関するご留意事項】
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。マネックス証券及び説明者は、セミナー及び関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想及び判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時又は提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。マネックス証券及び説明者はセミナー及び関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナー及び関連資料等はマネックス証券及び情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

【国内上場有価証券取引に関する重要事項】
<リスク>
国内株式及び国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また国内ETF 等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3 倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、又は発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。
<保証金の額又は計算方法>
信用取引では、売買金額の30%以上かつ30 万円以上の保証金が必要です。
<手数料等(税抜)>
国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100 万円以下のときは、成行で最大1,000 円、指値で最大1,500 円が、約定金額100 万円超のときは、成行で約定金額の0.1%、指値で約定金額の0.15%を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300 万円ごとに最大2,500 円かかります(NISA 口座ではご選択いただけません)。単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF 等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>
お取引の際は、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165 号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

プレスリリース提供:PRTIMES リンク

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]