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日本評論社、『パブリックリレーションズ』[第2版]を刊行

JCN 2015年05月20日 10時00分
From JCN Newswire


TOKYO, May 20, 2015 - ( JCN Newswire ) - 株式会社日本評論社は井之上喬著『パブリック リレーションズ-戦略広報を実現するリレーションシップ マネジメント』[第2版]を刊行しました。この本には、丹羽宇一郎(グローバルビジネス学会会長・伊藤忠商事前会長)氏が「パブリック リレーションズは経営そのものだ」という推薦の言葉を寄せています。

加速するグローバル化のなか、民族問題、環境問題、領土問題、貧困格差・不平等問題など、さまざまな課題を抱える世界にとってそれらの解決のため複合的な視点をもつインターメディエーター(仲介者)としての機能を有するパブリック・リレーションズ(PR)に課せられた責務はますます重大なものとなっています。こうした時代の要請に応える形で、本書は、厳しいグローバル競争に晒される経営者や実務家が取り組むべきパブリック・リレーションズの分析手法や実践手段を明示しています。

そして、リレーションシップ・マネジメントを軸としながら、さまざまなステーク・ホルダーとの良好な関係構築を築くためにパブリック・リレーションズが大きな役割を果たすことを具体的なケースを紹介しながら示しています。まさに丹羽氏が「パブリック リレーションズは経営そのものだ」とずばりと指摘された所以はここにあると思われます。
 
本書は、2006年に刊行され、増刷を重ねた『パブリック リレーションズ』」[第1版]の全面改訂版にあたります。今回は、読者の強い要望に応え、インターネット時代、グローバル時代に相応しい内容に書き改められました。社会環境の変化にともない、パブリック・リレーションズの役割も当然変わってきています。第2版は、こうした今日的な視点を反映した内容を反映した大幅な改訂となっています。とくにソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)とパブリック・リレーションズとの関係を詳しく解説しました。また、パブリック・リレーションズの中核でありつづけるメディア・リレーションズに関する記述もさらに充実させました。それとあわせてこの機会に、語句などの表現も今日風に改めています。

また、著者が長年実務を通して得た知見に基づき研究を重ねてきた、パブリック・リレーションズの「自己修正モデル」が補論として追加されました。パブリック・リレーションズの概念の淵源を探るとホメオスタシスやサイバネティクスにまで遡ることができるという、パブリック・リレーションズの世界の奥深さがわかる内容となっています。

著者によると、第1版は中国版が刊行されていますが、今回は中国版に加え、英語版の刊行も計画されているとのことです。

■仕様
著者:井之上喬(いのうえ・たかし)
発刊日:2015年5月20日(第2版1刷)
発行:株式会社日本評論社
定価:本体2600円+税
判 型:A5判 
ページ数:344ページ

■著者紹介
井之上喬(いのうえ・たかし)
株式会社井之上パブリックリレーションズ代表取締役社長兼CEO

1944年生まれ。早稲田大学第一商学部卒業。早稲田大学大学院公共経営研究科博士後期課程修了。博士(公共経営)。日本楽器製造株式会社(現ヤマハ株式会社)を経て、1970年に(株)井之上パブリックリレーションズを設立。2004年、日本パブリックリレーションズ研究所を設立。2009年3月、「自己修正モデル」の研究によりパブリック・リレーションズ分野で日本初となる博士号を取得(早稲田大学:公共経営)。現在、内外の企業、政府機関、団体など幅広い分野の顧客に対し双方向性コミュニケーションと自己修正をベースにしたコンサルティングを行うとともに、国際会議や米国ウォートンスクールや東京大学大学院をはじめとする内外の大学での講演など多数。

<主な著作>
The Global Public Relations Handbook:Theory, Research, and Practice(Lawrence Erlbaum Associates, 2003)(共著):米国コミュニケーション・アソシエーションのパブリック・リレーションズ部門で2003年PRIDE賞受賞。『入門・パブリックリレーションズ』(PHP研究所、2001)『「説明責任」とは何か』(PHP研究所、2009)。

<加入団体など>
日本パブリックリレーションズ協会会員。米国パブリックリレーションズ協会(PRSA)会員。国際PR協会(IPRA)フェロー。日本広報学会会員。情報文化学会産業部会長。グローバルビジネス学会副会長。前早稲田大学大学院客員教授。京都大学経営管理大学院特命教授。

■目次
序章 パブリック・リレーションズは21世紀最強のリアルタイム・ソフトウェア
1 最短距離で目標や目的の達成を可能にするパブリック・リレーションズ
2 パブリック・リレーションズを成功に導く3つのキーワード
3 21世紀社会におけるパブリック・リレーションズの意義と役割
4 パブリック・リレーションズは第5の経営資源
5 不足するパブリック・リレーションズの専門家

第1章 パブリック・リレーションズとは何か?
1 パブリックとは 
2 さまざまなリレーションズとそのターゲット

第2章 パブリック・リレーションズの歴史的背景
1 パブリック・リレーションズの変遷とその定義
2 パブリック・リレーションズの現代的定義と役割 
3 なぜ日本のPRは遅れをとったのか?--日本におけるパブリック・リ レー ションズ発展史
4 経済摩擦と海外PR
5 日本で普及している市民(社会)運動
6 日本文化とパブリック・リレーションズ
7 メディアとパブリック・リレーションズ

第3章 パブリック・リレーションズと組織体 
1 日本の世界競争力
2 企業のパブリック・リレーションズ戦略
3 政府・自治体におけるパブリック・リレーションズ
4 パブリック・リレーションズ専門家に求められる資質と能力
5 PR会社の機能と役割
6 企業・組織によるパブリック・リレーションズ業務のアウトソーシング
7 急がれるパブリック・リレーションズ専門家の教育

第4章 企業・組織における危機管理
1 欠かせない危険・危機への備え
2 危機管理を構成する3つの概念
3 事例に学ぶ危機管理とその教訓
4 企業経営者に高まる危機意識
5 危機管理の具体的処方箋とそのポイント

第5章 戦略的パブリック・リレーションズの構築と実践
1 パブリック・リレーションズのライフサイクル・モデル
2 日米自動車交渉におけるPR戦略の実践例
3 メディア・トレーニングによるスポークスパーソン・トレーニング
4 自らを知り、グローバル戦略を展開する

第6章 パブリック・リレーションズ活動の評価と測定
1 パブリック・リレーションズ活動の評価・測定の必要性と課題
2 パブリック・リレーションズ活動の評価手法
3 最も威力を発揮する報道内容分析(CARMA)

第7章 インターネット社会における企業PR
1 双方向性インターネットの時代
2 ソーシャルメディアの特性
3 ネット社会における企業の課題
4 ネットで効果的なメッセージを発信するには?--戦略的PRの重要性

補論 パブリック・リレーションズにおける自己修正モデル(SCM)
1 自己修正モデル(SCM)の概要
2 自己修正の構造
3 自己修正の2つの評価基準と4つの側面
4 自己修正のマップとプロット
5 報道分析における自己修正モデルケース
6 まとめ

資料1 パブリック・リレーションズ関連団体
資料2 米国におけるパブリック・リレーションズ発展小史
パブリック・リレーションズ用語集

■本プレスリースへの問い合わせ先:
株式会社 日本評論社(リンク
〒170-8474 東京都豊島区南大塚3-12-4
TEL: 03-3987-8611 / infom@nippyo.co.jp
担当:守屋克美

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