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GMOクラウド:エネルギーマネジメント事業 第2弾 メガソーラー発電施設向け見える化サービス「エナジーモニター」を提供開始

GMOインターネットグループ 2015年05月19日 15時00分
From PR TIMES

~IoTを駆使して発電状況や効率指数を把握、売電収入の安定に貢献~



2015年5月19日
報道関係各位

GMOクラウド株式会社
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エネルギーマネジメント事業 第2弾
メガソーラー発電施設向け見える化サービス「エナジーモニター」を提供開始
~IoTを駆使して発電状況や効率指数を把握、売電収入の安定に貢献~
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 GMOインターネットグループのGMOクラウド株式会社(代表取締役社長:青山
満 以下、GMOクラウド社)は、エネルギーマネジメント事業の第2弾として、
SaaS型のソーラー発電施設見える化サービス「エナジーモニター」のサービ
ス内容を拡充し、新たにメガソーラー発電施設(2000kW未満高圧連系)向け
に、本日2015年5月19日(火)より提供開始いたします。
 現在提供中の「エナジーモニター」は、50kW未満低圧連系のソーラー発電
施設向けですが、この度のサービス拡充により、2000kW未満高圧連系のメガ
ソーラー発電施設の発電状況の管理・確認やストリング監視、遠隔出力制御
にも対応いたしました。

(*1)ストリングとは、太陽電池の構成単位で、ソーラーパネルを複数枚並べて
  直列接続したもの。
[画像1: リンク ]



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【メガソーラー発電施設向け見える化サービス提供の背景】
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 昨今ますます注目を集めているIoT(Internet of Things、モノのインター
ネット)は、あらゆる製品(モノ)をインターネットにつなぎ、相互通信や
積極的なデータ活用を可能にする技術で、様々な分野で実用化に向けた取り
組みが行われています。
 GMOクラウドにおいても、これまでITインフラの提供で培ってきた技術やノ
ウハウを、産業の垣根を越えた取り組みに活かすことでIoT化を推進するべく、
エネルギーマネジメント事業へ進出しております。その第1弾として2015年1
月から、ソーラー発電施設(50kW未満低圧連系)に設置する機器をすべてイ
ンターネットにつなぎ、発電状況をPCやスマートフォンで確認できる、クラ
ウド基盤のSaaS型見える化サービス「エナジーモニター」を提供しています。

 近年のエネルギー業界では、「再生可能エネルギー固定価格買取制度」(*2)
の施行により発電施設の安定的な収益が見込まれています。また、2020年ま
でに約2400万kWのメガソーラー発電施設(*3)が国内に導入される見通しが発
表(*4)されるなど、今後はメガソーラー発電施設の増加が予測されます。
 そこでGMOクラウドは、大規模な発電施設の運用管理にも「エナジーモニター」
を活用いただけるよう、サービスを拡充し、メガソーラー発電施設(2000kW
未満高圧連系)向けにも提供開始いたしました。

(*2) 2012年7月に施行された、太陽光や風力など再生可能エネルギーで発電
  された電力を、電力会社が一定価格で買い取ることを義務付けた制度。
(*3) 出力1000kW以上の大規模な太陽光発電施設
(*4) 2015年4月7日、太陽光発電協会(JPEA)発表「JPEA PV OUTLOOK 2030
  2030年に向けた確かな歩み~スマートカントリー日本を目指して~」より


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【メガソーラー発電施設向け「エナジーモニター」について】
(URL:リンク
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 「エナジーモニター」は、PCはもちろん、スマートフォン、タブレットな
どの端末からも、現地映像や発電状況の確認・管理ができる、クラウドサー
ビスを基盤としたSaaS型の見える化サービスです。
 SaaS形式で提供するため、システム構築に手間やコストがかからず、カメ
ラや各種計測機器(電力・日射量・気温等)を設置するだけで、コストを抑
えてサービスを開始できます。
 例えば2000kWクラスのメガソーラー発電施設でストリング監視機器を設置
した場合、500万円台と非常に低価格でのご利用が可能です。提供価格は各発
電施設の要件や利用機器によって異なりますので、詳細は『サービスに関す
るお問い合わせ先』までお問い合わせください。

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┃特長1┃ストリング監視機能を搭載
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 ストリング監視機能は、ストリング単位で電流値を計測し、異常があれば
リアルタイムで検知することができます。これにより、不具合で発電電力が
極端に低下したソーラーパネルを発見しやすく、的確なメンテナンス・保守
対応が可能となり売電収入の安定に繋がります。またストリング監視機器は、
直流高電圧電力ケーブルをそのまま通信媒体として活用するPLC(電力線通信)
技術を用いるため、新たに配信工事を行う必要はありません。

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┃特長2┃データの蓄積から書類の管理までをモニター画面で一元化
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 メガソーラー発電施設の様々なデータ(発電量、日射量、気温、ストリン
グ単位での出力等)や、点検・メンテナンス・保守履歴の蓄積だけでなく、
各種関係書類 (申請書類、仕様書、設計書等)をモニター画面で一元管理す
ることが可能です。これにより、大規模かつ複数の発電施設を運用する場合
の監視を最適化することができます。
 また、発電施設を投資商材として売買する場合に行われるデューデリジェ
ンス(*5)に必要な資料としても活用でき、資産価値の向上にもお役立ていた
だけます。

(*5) 投資対象となる資産の価値・収益力・リスクなどを多角的に調査・分析
  すること。

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┃特長3┃遠隔出力制御に対応可能
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 2015年1月の「再生可能エネルギー固定価格買取制度」運用ルール変更によっ
て設置が義務付けられた、遠隔出力制御に対応可能な機能を実装しています。
地域や出力帯によって設置内容や開始時期は異なり、現在標準仕様が検討さ
れているところですが、いつでも遠隔出力制御に対応できるよう、PCS(*6)に
接続できる通信規格であるRS485を実装した高性能ルーターを採用しています。
OSにLinuxを採用しており、PCS制御プロトコルを実装することで遠隔出力制
御を行うことができます。

(*6)PCSとは、太陽光パネルで発電した直流電流を、交流電流に変換する機器。

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┃特長4┃インターフェースを一新、直感的な操作が可能
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 初めてご利用いただく方でも直感的に操作できるよう、インターフェース
の機能を大幅に一新いたしました。 モニター画面にはレスポンシブデザイ
ンを採用し、PC、スマートフォン、タブレットなどさまざまな端末で快適に
発電状況の確認が可能です。
[画像2: リンク ]



▼レスポンシブデザインイメージは、以下のURLをご参照ください。
URL:リンク

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┃特長5┃視覚的なグラフで発電量の比較や効果指数を確認
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 各発電施設の合計発電量に加えて、予測発電量と実発電量の比較や、パネ
ルの傾斜面日射量の推計による効率指数なども、最適なグラフ形式で確認す
ることができます。例えば日々の稼働状況および効率指数は、株価チャート
のローソク足のようなキャンドルグラフで確認でき、グラフを見るだけで安
定的な運用状態であるか即時に判断できます。

[画像3: リンク ]

[画像4: リンク ]

▼モニター画面イメージは、以下のURLをご参照ください。
URL:リンク


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【GMOクラウド株式会社について】
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 1996年のサービス開始以来、ホスティング事業者として13万を超える法人
のお客様のサーバー運用実績と国内約6,000社の販売代理店を有しています。
2011年2月にクラウドソリューション「GMOクラウド」を立ち上げクラウドサー
ビス事業に本格的に参入して以降、クラウド事業に主軸を置いて国内のみな
らず世界へ向けてサービスを展開し、グローバル企業を含む多くの企業に最
適なITインフラを提供しております。 また、2007年より「GlobalSign」の
電子認証サービスを連結会社のGMOグローバルサイン株式会社を中心にベルギー、
英国、米国、中国、シンガポール、フィリピン、インド、ロシアの拠点より
グローバルに展開しております。
 GMOクラウド社は、今後もエネルギーマネジメント事業の展開による再生可
能エネルギーの普及を支援し、人と自然に優しい地球環境作りを推進してま
いります。

以上

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【サービスに関するお問い合わせ先】
●GMOクラウド株式会社 エネルギーマネジメント事業推進室
TEL:03-6415-7205
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【報道関係お問い合わせ先】
●GMOクラウド株式会社 社長室 広報担当 遠藤・松下
TEL:03-6415-6100 FAX:03-6415-6101
E-mail:pr@gmocloud.com

●GMOインターネット株式会社 グループ広報・IR部 細田・石井・島田
TEL:03-5456-2695 FAX:03-3780-2611
E-mail:pr@gmo.jp
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【GMOクラウド株式会社】(URL:リンク
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会社名  GMOクラウド株式会社 (東証第一部 証券コード:3788)
所在地  東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者  代表取締役社長 青山 満
事業内容 ■クラウド・ホスティング事業
     ■セキュリティ事業
     ■ソリューション事業
     ■IAM事業
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【GMOインターネット株式会社】(URL:リンク
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会社名  GMOインターネット株式会社 (東証第一部 証券コード:9449)
所在地  東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者  代表取締役会長兼社長・グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネットインフラ事業
     ■インターネット広告・メディア事業
     ■インターネット証券事業
     ■モバイルエンターテイメント事業
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