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名古屋大学と表示灯(株)が共同で、常時・非常時の避難実験を実施!

表示灯株式会社 2015年03月03日 12時00分
From 共同通信PRワイヤー

2015年3月3日

表示灯株式会社

名古屋大学と表示灯(株)が共同で、常時・非常時の避難実験を実施!
名古屋地下鉄からの地上や避難場所への避難実験

表示灯株式会社(愛知県名古屋市 代表取締役社長 上田正剛)と名古屋大学廣井悠研究室(減災連携研究センター准教授)は、2014年11月29日に名古屋駅周辺にて地下街避難実験を実施しました。
この実験は地下空間から地上や安全な避難場所へ移動する際の避難者の挙動を詳細に知る目的で、名古屋市営地下鉄桜通線および東山線の名古屋駅ホームを出発点とし、ミッドランドスクエア及び笹島小学校・中学校を目的地として実施(以下、ホームからミッドランドを平常時の避難、ホームから笹島小学校・中学校を地震時の避難と呼 ぶ)しました。20人の被験者(うち半分は外国人)はウェアラブルカメラを装着し、地下空間にいる際に地震が発生した状況を想定して、サイン表示と設置してある地図のみを使用し、適宜目的地へ避難を行いました(制限時間30分)。このとき、被験者は事前に目的地は知らされておらず、地下街のサインなどにより判断して安全な場所に向かうことにしています。実施方法は、被験者一人ひとりに記録係を同行させて、避難行動や情報収集に関する動作を記録、さらには実験終了後にサイン表示や地下街避難についてのアンケートを行いました。

実証実験および避難シミュレーションによるケーススタディにより、下記が判明しました。

・地震発生時には、呼びかけがないと避難する人は少なく、避難行動には道路上の地図の拡充やサイン表示内容の充実が必要である。
・緊急避難場所や避難所などのサイン表示の意味を理解している人はごく僅かであり、積極的な周知を必要とする。
・2020東京オリンピック時や、普段から来訪者の多いターミナル駅などの地下街には、サイン表示の充実が必要であり、特に外国人は迅速な避難行動が困難なケースも考えられるため、それらの「多言語化」が望ましい。

今後当社はこのデータを基にして電鉄や自治体に対し、安全で迅速な避難にはどのようなサイン表示や地図が、どういった場所に、どの程度必要なのかを提案していきたいと思っております。

※実験結果の詳細については、リリース全文をご覧下さい。



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