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Tableauが全世界で記録的な成長、アジア太平洋地域で転機となる年に

Tableau 2015年02月25日 16時28分
From 共同通信PRワイヤー

Tableauが全世界で記録的な成長、アジア太平洋地域で転機となる年に

AsiaNet 59601 (0277)

【シアトル(米ワシントン州)2015年2月25日PRN=共同通信JBN】
*全世界での売り上げ成長率75%以上を5年連続で達成し、アジア太平洋地域では顧客アカウントが3000を突破

2014年の決算発表に続いて、Tableauは25日、同社のビジネス分析製品の記録的な成長について追加の数値を発表した。5年連続の急成長を受け、同社は全世界において9億1300万ドルの生涯売上高を記録した。そのうち4億1300万ドルは、2014年に達成した。この記録達成によって、Tableauは50年に及ぶビジネス分析ソフトウエアの歴史上最も急成長を果たした企業の1つとなった。

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Tableauの成長を後押しした要因の1つは2014年の急速な国際的拡大、特にアジア太平洋地域(APAC)における拡大だった。APACでは、3000を超える企業ならびに組織がTableauを利用し、そのうち1500は2014年の新規顧客。日本がこの伸びを先導している。年間の売り上げ成長率は200%を超え、APACにおける新規顧客アカウントの獲得数でも最多となった。TableauのAPAC最大の市場であるオーストラリアでは、2013年に顧客ベースが50%増加し、顧客アカウント数は900以上となった。  
Tableauの顧客は現在、全世界150カ国に広がっているが、2014年にはその半数以上の国で3桁の成長率が報告されている。国際的に見ると、Tableauは100%超の収益成長率を4年連続で記録している。APACでの需要の増加に対応するために、Tableauは同地域における従業員を合計130人に増員した。これは、APACで最初のオフィスが開設された2012年に比べると5倍の増員。

「1週間あたり平均で150の組織が Tableauに移行している」とTableauの最高経営責任者(CEO)兼共同創設者、クリスチャン・シャボーは語る。「高速で、簡便で誰にでも使いやすいデータ分析技術が求められている。それは、自分の企業のあらゆるレベルの人にデータを活用してほしいと考えている人たちがいるからだ。その需要は当社創業以来、最も大きくなっており、2014年は当社にとって転機と言える年になった」

顧客がデータを見て理解できるように支援するというTableauのミッションが、データ分析の新時代を定義するようになっている。Tableauの加速度的な成長は、世界中で生成されるデータ量が爆発的に増加し、それを分析するスキルが必要不可欠になったことに比例している。顧客はTableauを「スマートで楽しい」と評している。ビジネスインテリジェンスシステムが非常に複雑だった頃を考えると、大きな違いである。

Tableauの顧客アカウントは、全世界で2万6000を超え、APACでは企業や政府機関、大学などの組織でTableauが利用されている。

日本に本拠を置き、「無印良品」を運営する株式会社良品計画(以下良品計画)は、独自の美しいデザインで知られる家庭用品・消費者向け商品の小売企業である。全世界に640店舗を展開するグローバルな小売企業として、良品計画はその販売促進力を強化し、マルチチャンネルの営業を増強しようとしており、データをさらに有効に活用するためにTableauを採用した。良品計画は、クラウドベースのAmazon Redshiftを基盤としてTableauを利用しており、およそ3億件ものデータを分析している。これらのデータは、オンライン店舗と実店舗から生成されているほか、最近リリースされたモバイルアプリ「MUJI passport」からのデータも含まれている。

TNP2Kは、インドネシアで貧困の緩和を目指して活動している非営利組織である。TNP2Kは7テラバイト以上のデータを分析し、政策決定者に向けて説得力のあるビジュアライゼーションを作成する必要に迫られていた。TNP2Kでは、貧困対策という使命の達成に欠かせない主要な意思決定者の考え方や姿勢を変える上で、Tableauによるビジュアライゼーションが重要な役割を担っていると述べている。

オーストラリアのウエスタンシドニー大学は、改善の必要な領域やその機会を特定するために、学生からの意見を集め分析している。同大学の従業員は、数千万レコードに及ぶデータを抱えて、その分析に伴う負荷とフラストレーションに苦しんでいたが、Tableauへの移行でそれが大きく変化した。「Tableauは最高のツールである」と語っているのは、ウエスタンシドニー大学の学業および品質担当ディレクター、ニール・デュラン氏。「これまでにない速さで、インタラクティブで説得力のあるプレゼンテーションを提示できるようになった」

アジア太平洋地域における他の顧客としては、Marico社(インドで数百万の顧客を抱えている美容・健康の巨大企業)、Mater Health Services(オーストラリアの病院、診療所、著名な研究機関を含む非営利団体)、Metro(シンガポールの大手百貨店)、Travel Sky(航空および観光業界に情報技術と商業サービスを提供している中国の国営企業)などがある。

Tableau 製品のイノベーションは、エンタープライズ系ソフトウエア企業でもほとんど前例がないほどのペースで進んでいる。2014年、Tableauは研究開発に9000万ドル(注)を費やした。これは、それ以前の2年間における研究開発費の総額を上回る金額だ。Tableauの理事であり、New Enterprise Associates社でジェネラルパートナーも務める フォレスト・ベーカー博士は、次のように指摘している。「Tableauの研究開発に対する出資率は、技術系のあらゆる公開会社の中でもトップクラスだ。Tableauは研究と技術革新に精力的に取り組んでおり、これから黄金期を迎えるだろう」。Tableauは研究開発チームの人員を50%増員するなど、全体では735人を増員した。2014年末の時点で、従業員数は1947人である。

Tableauは2003年、スタンフォード大学の2人の学生と1人の教授によって創設された。 シアトルのベッドルームの一室で事業を開始したTableauはその後急成長し、ニューヨーク証券取引所に上場を果たした。

▽Tableauについて
Tableau(NYSE: DATA)の使命は、ユーザーがデータを見て理解できるように支援することである。Tableauを利用すれば、簡単に情報を分析してビジュアル化し共有することができる。すでに世界で2万6000社を超える利用者がTableauを導入し、オフィスや外出先で簡単にデータ分析を行っている。また、無料のデータビジュアル化ツールである Tableau Publicを利用して、数万人のユーザーがデータをインタラクティブなViz(ビジュアライゼーション)としてブログやWebサイトで共有している。ぜひ無料トライアル版は以下のサイトからダウンロードできる:www.tableau.com/ja-jp/products/trial

将来予想に関する記述
本プレスリリースには、米国民事証券訴訟改革法(1995年)のセーフハーバー規定に従う「将来予想に関する記述」が記載されている。これには、収益成長率、顧客アカウント数の増加、雇用、技術革新のペース、研究開発への投資、部門別の成長、全世界での企業全体の拡大など、企業の事業動向に関する記述が含まれる。これらの記述はなんら将来的な業績を保証するものではなく、本プレスリリース発行日における経営陣の予測と仮定に基づくものであり、本質的には予測しがたい不確定要素、リスク、および状況の変化を伴っている。将来予想に関する記述には、既知および未知のリスク、不確定要素が含まれている。あるいは、実際の結果、業績または成績が将来的な結果、業績または成績と実質的に異なった場合にその原因となるその他の要因が含まれている。このような将来予想に関する記述によって表現または含意された結果と実際の結果とが実質的に異なった場合にその原因となる重要な要因としては、以下のものが該当する。Tableauが関与できる市場における成長予測に関連するリスク、競合上の要因 (競合環境の変化、価格設定の変化、営業サイクル時間や競合状況の増加など)、Tableauが直接的な営業行為とリセラーによる販売チャネルを確立および拡大する能力、経済および業界の全般的な状況(ビジネスインテリジェンスや生産性ツールに対する支出傾向など)、新製品の導入とTableauが革新的な製品を開発・販売できる能力、Tableauが高品質なサービスとサポートを提供できる能力、国際的な活動に伴うリスク、マクロ経済の状況。これらの重要なリスク要因 (これらに限定されない) に関する詳細は、証券取引委員会に提出された書類に記載されている。これには、書式 10-Qおよび年次報告書式 10-KにてTableauが提出した最新の四半期報告書と、証券取引委員会に提出されたその他の書類が含まれている。また、これらの重要なリスク要因は、実際の結果が予測と異なる原因となることがある。 本書に記載されているすべての情報は、発行日時点の現況に沿っており、法律の定める場合を除いてTableauはこの情報を更新する義務をいっさい負わない。

(注)Non-GAAPの研究開発費。この金額には、株式報酬2080万ドルは含まれない。Non-GAAP指標の定義および調停については、こちらを参照: リンク

Tableau、Tableau Software、Story Pointsは、Tableau Software, Inc.の商標である。その他の社名および製品名は各社の商標である。

ソース:Tableau

▽問い合わせ先
Doreen Jarman, Tableau PR Manager, +1-206-633-3400 x5648, djarman@tableau.com

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