2015年2月16日（月）より東・名・阪4店舗にて訪日ブームを背景にゲオにて免税対応を開始！

免税ビジネスへの参入で、訪日外国人向け商戦に拍車をかける！ 中古携帯ニーズに応え、専任外国人スタッフ「スマホコンSIMジュ」も設置

株式会社ゲオホールディングス（本社：愛知県名古屋市中区、代表取締役社長：遠藤結蔵）の子会社、株式会社ゲオ（本社：愛知県名古屋市中区、代表取締役社長：吉川恭史）は、「ゲオアキバ店」、「ゲオ大阪日本橋店」、「ゲオ名古屋大須新天地通店」、「ゲオ名古屋大須万松寺通店」の4店舗限定で、2015年2月16日（月）より “免税”対応を開始いたします。



昨今の円安で日本への旅行の割安感が強まったことに加え、2014年10月に免税対象品が拡大されたことによって、中国などアジアからの訪日外国人が増えております。2014年の外国人旅行者数は、前年比29.4％増の1341万3600人※1と日本政府観光局が発表しました。さらに日本政府は2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催までに、日本を訪れる外国人を2000万人※2に増やすことを目標に掲げております。

ゲオでは今年度、全国1300店舗規模で、オリジナルSIM、ならびに専門店での中古携帯の買取・販売を強化し、順調に売上を伸ばしてまいりました。背景には外国人来店客の中古携帯へのニーズの高さが挙げられます。特にiPhone4・5を中心とした中古のiPhone需要は非常に高く、さらに、日本の中古携帯は比較的新しい機種を良い状態で、かつ低価格で購入できるためお土産としても人気の商材です。そこで今回、さらなる需要の拡大を目指すため、外国人ニーズがあるエリア4店舗で、“免税”対応を開始することになりました。また、外国人来店客にも対応できるよう、ゲオ独自のアドバイザー「スマホコンSIMジュ※3」の外国人スタッフも設置いたします。

自国ではSIMフリーが当たり前である外国人による需要の増加と、5月のSIMロック解除の義務化により、今後ますます拡大が予想される中古携帯市場。ゲオでは全国1300店舗で買取・販売を実施し、この市場拡大に貢献していくとともに、今後も外国人ニーズに応えるため、免税店を増やしていく考えです。
※1、日本政府観光局調べ　※2、国土交通省 観光庁より

[画像1: リンク ]

[画像2: リンク ]

[画像3: リンク ]






【スマホコンSIMジュとは】※3
[画像4: リンク ]

スマートフォンとSIMカードを熟知したアドバイザーで、ゲオ独自のオリジナルサービスです。
新品だけではなく中古も含めたスマートフォンやタブレットの幅広いラインナップから、お客様に合った“機種”と、お客様に合った通信容量の“SIMカード”を提案してくれます。用途に合った“通信形態”を自分で選ぶことは意外と難しいですが、プロのサポートで、一人ひとりのニーズに合った“格安スマホ”を手に入れることが可能です。
※今回免税店となった、「ゲオアキバ店」「ゲオ名古屋大須新天地通店」「ゲオ名古屋大須万松寺通店」には、外国人スタッフのスマホコンＳＩＭジュも導入しております。

プレスリリース提供：PRTIMES リンク