ファーウェイ、ITU-TのG.fastブロードバンド通信規格策定に寄与

ファーウェイ（中国語表記：華為技術、英語表記：HUAWEI）は、ITU-T（国際電気通信連合　電気通信標準化部門）が2014年12月に承認したG.fastブロードバンド通信規格の標準化と対応製品の開発において中心的な役割を担いました。同技術は従来の銅線を活用して最大1ギガビット／秒の通信速度を実現するもので、光ファイバーを敷設せずにウルトラ・ブロードバンド・ネットワークを構築することを可能とします。

ファーウェイがITU-TのG.fast標準化委員会に提出した提案には、TDD（Time Division Duplex：時間分割多重）、基本フレーム構造、FEC（Forward Error Correction：前方誤り訂正）チャネル・コーディング、回線起動ネゴシエーション・メカニズム、マルチ回線混信オフセット、オンライン再構成、省電力稼動モードなどG.fastの中核技術を広範囲にカバーする技術が含まれます。こうした貢献は2011年から開始した下記の取り組みの成果です。


・2011年11月

業界初となるG.fast技術のプロトタイプを発表し、単一のツイスト・ペア・ケーブルで超高速ギガビット・アクセスを実現する可能性を示す


・2013年8月

業界初となるIP68防水対応のマルチポートG.fast製品のプロトタイプを発表


・2013年10月

ブリティッシュ・テレコムと共同で、業界初となるG.fastトライアルを実施。同トライアルは業界内でG.fast技術商用化に向けた動きを加速させるきっかけとなる


・2014年2月

スウェーデンに本社を置く携帯電話事業者であるテリアソネラと共同で、業界では2番目となるG.fast技術に関するトライアルを北欧で実施し、G.fast技術とADSL2+/VDSL2技術との互換性を検証。ファーウェイはこれまでに上記を含む15社以上の通信事業者とともにG.fastのラボ試験を、また4社とトライアルを実施。また、欧州トップの通信事業者と業界初のG.fast技術導入に関する商用契約を締結


ファーウェイのアクセス・ネットワーク製品ライン担当プレジデントである王正安（ジェフ・ワン）は、G.fast規格の標準化というマイルストーンに際し、次のように述べています。「G.fastブロードバンド規格の勧告は通信業界で大きな意義を持つものであり、当社が本規格の確立に貢献できたことを光栄に思います。銅線は固定通信サービス事業者にとって重要な資産であり、画期的なG.fast技術を活用して銅線を再利用することで、アクセス速度や先端技術導入のスピードを上げると同時にROI（投資収益率）を高めることが可能となります。また、G.fast技術は光ファイバーの敷設が現実的ではない状況において、ギガビット級のアクセスを実現するうえで理想的な代替ソリューションです。これによりウルトラ・ブロードバンド・サービスの迅速な展開が可能となり、各社の成功につながります」


ファーウェイはこれまで、銅線アクセス分野での技術革新を継続しており、画期的なベクタリング、G.fast技術と対応製品を発表してきました。例えば、超高速銅線アクセスにおける最新の研究成果であるSuperVectorは、ネットワークを再構築することなく屋外キャビネット・サイトで銅線のアクセス速度を3倍にするファーウェイ独自の技術です。


ファーウェイは今後も新技術の標準化と製品化を推進し、産業チェーン全体にわたる協力体制の確立に向け積極的に働きかけるとともに、超広帯域ネットワークの発展の方向性を提示し、最終顧客であるエンド・ユーザーに、より優れたユーザー・エクスペリエンスを提供していきます。


＜ご参考＞

G.fastブロードバンド通信規格の承認については、ITUより12月5日に以下のプレスリリースが発表されています。あわせてご参照ください。

l G.fast broadband standard approved and on the market

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【ファーウェイについて】

ファーウェイ（中国語表記：華為技術、英語表記：HUAWEI）は、世界有数のICTソリューション・プロバイダーであり、1987年に中国・深圳（シンセン）に設立された従業員持株制による民間企業です。「通信技術を通じて人々の生活を豊かにする」というビジョンのもと、お客様志向のイノベーションとパートナーシップにより、通信・企業ネットワーク、端末、クラウド分野にわたり、お客様の競争優位性を高めるエンド・ツー・エンドのICTソリューション・ポートフォリオを確立しています。ファーウェイの15万人におよぶ従業員は通信事業者、企業、消費者の皆様へ最大の価値を提供すべく尽力しており、競争力の高いソリューションとサービスを170か国以上で提供し、世界人口の3分の1にもおよぶ人々のICTソリューション・ニーズに応えています。


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