中央大学ビジネススクール教授の佐藤博樹と客員教授の矢島洋子が、仕事と介護の両立を企業がどうやって支援していくべきかを解説した充実の1冊!

中央大学ビジネススクール 2014年12月22日 10時00分
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企業ができる仕事と介護の両立支援の決定版。

団塊の世代が75歳以上に到達する2025年。
働き盛りの団塊ジュニア層が親の介護に直面することが予想されます。

決して他人ごとではない介護離職!優秀な人材の流出は企業にとって一大事です。
それは、介護との両立により、中核的人材の離職につながる恐れがあるということ――しかも、介護は育児と違ってある日突然降りかかってくるもの。

「仕事と介護の両立」のための取組を、本人、企業、社会のあらゆるレベルでスタートさせることが必要です。仕事と介護の両立を企業がどうやって支援していくべきかを、事前の情報提供や制度の見直し、柔軟な働き方という視点から解説した充実の1冊!

★「介護離職から社員を守る」
◆目次
I章 なぜ企業に仕事と介護の両立支援が求められるのか
II章 介護が必要になる前の情報提供が重要に
III章 両立支援制度の設計・見直し
IV章 両立に直面した人への支援
V章 ワーク・ライフ・バランスを実現するための働き方改革
VI章 企業だけでなく~社会で支える仕事と介護の両立”

詳細は下記URLで確認できます。
■媒体名:労働調査会
リンク

■教員紹介

★佐藤博樹教授/社会学修士(一橋大学)
◆分野:人的資源管理分野
◆担当科目:人的資源特別研究(人材マネジメント事例研究) 人材活用論
◆専門分野:人的資源管理
◆主な著書・論文:
「新しい人事労務管理(第4版)」(共著、有斐閣、2007年)
「パート・契約・派遣・請負の人材活用(第2版)」(編著、日経文庫、2008年)
「人事管理入門(第2版)」(共著、日本経済新聞出版社、2009年)
「職場のワーク・ライフ・バランス」(共著、日経文庫、2010年)
「人材活用進化論」(日本経済新聞出版社,2012年)
「ワーク・ライフ・バランス支援の課題:人材多様化時代における企業の対応」(共編著、東京大学出版会,2014年)

★矢島洋子客員教授/三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社 主任研究員)/法学士(慶應義塾大学)
◆担当科目:女性のための雇用管理
◆専門分野:少子高齢化、男女共同参画政策、雇用政策人的資源管理
◆主な著書・論文:
「短時間正社員制度の導入と活用のポイント」(季刊政策・経営研究)2010 vol2 三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社発行
「ワーク・ライフ・バランス 仕事と子育ての両立支援」(共著) ぎょうせい2008年
「叢書・働くということ 第7巻 女性の働きかた」(共著)ミネルヴァ書房2009年


■中央大学ビジネススクール
企業と社会が求める「戦略思考」と「戦略実践」のできる人材、すなわち「戦略経営リーダー」の育成を目的として、MBA、DBAプログラムを提供しています。

●MBA:戦略経営研究科戦略経営専攻(専門職学位課程)
総合的な戦略思考で日本企業の戦略を世界に発信しようとする有識者(2年以上の就業経験者)を対象として創設。「戦略」をはじめ、「マーケティング」「人的資源管理」「ファイナンス」「経営法務」の5分野を総合的、有機的に学修できる特徴を持ちます。
戦略的な思考能力と戦略経営マインドを育成することで、各機能領域のおける戦略を全体の戦略として統合的に考えることのできる戦略経営リーダーを養成します。

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●DBA:戦略経営研究科ビジネス科学専攻(博士後期課程)
ビジネス科学専攻は有職社会人を主な教育対象とします。激しい変動を繰り返す日常業務を通して各自を悩ませているテーマを解決するためには、「総合化のためのフレームワーク」を゛受け身゛で学習するだけでは不十分であり、「自ら、より優れたフレームワークを創出する」ことが必要となります。
このためには、博士後期課程という、より高度な枠組みにおいて、蓄積された知識から創造的な解決方法を探るための理論を展開し、実務に応用できる新たな知識の創造を目指します。

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★中央大学ビジネススクールの特長
実践と理論を高いレベルで習得する事を念頭に、2年間を通して学ぶMBA講座だけでなく、単科生、MBAエッセンス講座、eラーニング講座(無料)、また企業研修やコンサルティングを行っています。
関心のある方は、入試説明会や戦略経営アカデミーで実施しているMBAエッセンス講座、eラーニング講座(無料)を体験して下さい。


●入試説明会
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●MBAエッセンス講座
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●eラーニング講座
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◆問合せ
中央大学大学院 戦略経営研究課(中央大学ビジネススクール)
〒112-8551
東京都文京区春日1-13-27
TEL:03-3817-7485

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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

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