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ビデオウォール対応4系統のHDMIマトリックススイッチャー「VM5404H」販売開始

~複雑な構成や設定に悩む必要がなくなり、ラインナップが更に充実~

ATEN (エイテン)ジャパン株式会社は、小規模店舗や会議室での利用に最適なビデオウォール機能対応の4系統HDMIマトリックスシームレススイッチャー「VM5404H」の発売を開始しました。本製品は、複数のモニターとコンテンツを配信するプレーヤーとをHDMIケーブルで配線するだけのシンプルな構成でマルチパネル表示やビデオウォール表示を構築できます。更にこれまでの操作画面を誰でも簡単に操作できるように、操作画面も改良しました。
先行してリリースしました8系統「VM5808H」も同様にビデオウォール機能が追加され、デジタルサイネージにとどまらず、様々なシーンにおいてビデオウォールを簡単に構築でるようになりました。すでにご購入された方に対しては、ATENジャパンのWebサイトにて無料のファームウェア(Ver.1.1.109)を提供しています。他にも放送局や大型商業施設等に最適な16系統タイプの「VM1600」*1のリリースを予定でしています。

製品の主な特長とメリット

1.手軽にビデオウォールが構築可能
高価で複雑なシステムを購入する必要はありません。入力ソースデバイスとディスプレイをHDMIマトリックススイッチャーVM5404H、VM5808H、VM1600*1に接続するだけで、手軽にビデオウォール出力やディスプレイへの個別出力に切り替えることができます。


2.さらに分かりやすい操作画面
直観的なデザインを採用したWebブラウザベースの操作画面で、専門知識がなくても簡単に入力ソースデバイスと出力ディスプレイを選択し、HDMI信号を切替・分配出力・ビデオウォール出力できます。パソコンからはもちろん、Wi-Fiルーターと組み合わせればタブレット端末からの操作も可能ですので、好きな時に好きな場所から操作することができます。


3.遅延によるストレスを感じさせない「シームレス切替」機能
本シリーズの製品は、開発過程において切替速度を追求した結果、0秒に限りなく近いリアルタイムでの切替を実現しました。スピーディーに切り替えても、途切れることのない安定したビデオストリームを提供できるのが大きな強みです。

*1:VM1600は2015年初旬の販売予定となります。


4.高パフォーマンスなスケーリングエンジン搭載
本シリーズの製品には、高パフォーマンスなスケーリングエンジンを搭載しており入力機器の解像度を出力ディスプレイの実効解像度に合わせてスケーリングします。このため、入力機器のビデオ解像度が混在していても、最適な解像度で映像をお楽しみいただけます。


5.多彩なEDIDモードにより最適な解像度での表示を実現
本シリーズの製品には、ディスプレイのEDIDを適切に取得できる4つのモードを備えています。プリセットEDIDを使用する「デフォルト」モード、出力ポート1に接続されたディスプレイのEDID情報をすべてのディスプレイに適用する「ポート1」モード、全ディスプレイのEDID情報から最適な解像度を算出する「リミックス」モード、そして、ユーザー側でEDIDが登録できる「カスタマイズ」モードです。使用環境に応じた細かい設定が可能ですので、最適な状態でコンテンツを表示することができます。


製品型番:VM5404H
製品名:4×4ビデオウォール対応HDMIシームレススイッチャー
標準価格(税抜):280,000円
出荷開始日:2014年12月3日

このプレスリリースの付帯情報

VM5404H 外観

(画像をクリックすると拡大画像をご覧いただけます。)

用語解説

ATENとは
ATENはコネクティビティおよび管理ソリューションのプロフェッショナルとして、ワールドワイドにビジネスを展開している企業です。1979年に台湾で設立されて以来、北米、欧州、アジア各国に拠点を増やし、KVMスイッチ市場では世界的なリーディングカンパニーとしても知られています。
SOHO/SMB向けKVMソリューションである「ATEN」やエンタープライズ向けサーバー管理ソリューションである「ALTUSEN」シリーズ、また、これらの製品開発で培ってきた技術や経験を生かして、近年ではプロフェッショナル向けA/Vソリューション「VanCryst」シリーズやグリーンエネルギーソリューション「NRGence」も展開し、多様化する市場のニーズに応えます。


ATENジャパンとは
ATENジャパン株式会社は、ATENの日本法人として2004年に設立され、日本におけるATEN製品の広告宣伝、販売、アフターサポートを担当しています。ユーザーニーズにあったサービスを提供することで、日本におけるKVMスイッチやビデオ製品、電源関連製品の更なる市場拡大を目指します。

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