楽天リサーチ、女性の働き方に関する調査を発表

- 女性にとって働きやすい労働環境への「変化」、感じているのはわずか約2割 -

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　楽天リサーチ株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：森 学、以下「楽天リサーチ」）は、女性の働き方に関するインターネット調査を実施しました。今回の調査は、2014年11月13日（木）から14日(金)の2日間、楽天リサーチに登録しているモニター（約230万人）の中から、全国の20代～60代の男女1,000人を対象に行いました。


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■□ 調査概要 □■
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■日本が将来女性にとって働きやすい環境になっていく「変化」を現在感じているのは全体のわずか約2割
　日本が将来女性にとって働きやすい環境になっていく「変化」を現在感じているか聞いたところ、4割以上が「感じていない（41.3％）」という回答になった。「どちらとも言えない」が約3割（36.2％）、「感じている」が全体のわずか約2割（22.5％）という結果になった。

　変化を感じている人はどのような点についてそのように思うのだろうか。前問で、「感じている」と回答された人に一番変化を感じていることを聞いたところ、「育児休暇からの円滑な職場復帰に向けた支援（20.9％）」が最も多く、つづいて、「女性管理職の登用の増加（20.4％）」、「短時間勤務、パートやアルバイトなどの勤務体系の柔軟性（11.6％）」となった。

　回答の男女比較では、当事者の女性の方が変化を「感じていない（46.4％）」割合が、男性（36.2％）より10.2ポイント高く、男女間において意識の違いがあることがわかった。

　また、結婚や育児といった人生のライフステージを迎える機会が多い20代・30代・40代の女性（平均52.0％）が、他の性別年代（平均36.7％）と比べ平均して15.3ポイント、その変化を感じていないことが明らかになった。一方、60代男性の4割近く（38.0％）は変化を感じており、具体的には、「育児休暇からの円滑な職場復帰に向けた支援」が最も多い回答となった。

■男性が考える女性が働きにくい理由は「業務内容」。女性にとっては「人間関係」が一番のネック
　現在勤めている職場が「女性にとって『働きにくい』と思うか」を男女ともに聞いたところ、「働きにくい/働きにくそう」といった回答の割合は22.3％となり、逆に約半数（48.2％）が「働きやすい/働きやすそう」と答えた。

　また、「働きにくい/働きにくそう」と回答した人に、その理由を聞いたところ、「業務内容への不満（15.9％）」が最も多く、つづいて、「職場での人間関係への不満（11.5％）」、「短時間勤務、パートやアルバイトなどの勤務体系が柔軟ではない（10.8％）」という結果になった。

　ここで、現在勤めている会社が「働きやすい /働きやすそう」と考えている割合の男女差を見ると、女性の方が高く(52.8％)、男性（45.1％）と比較して7.7ポイントの差が出た。

　「働きにくい/働きにくそう」と回答した理由に関しては、「職場での人間関係への不満」、「同僚の理解・協力が少ない」の項目では、男性と比較して女性が多く、一方男性では、「業務内容への不満」、「女性管理職の登用が少ない」、「短時間勤務、パートやアルバイトなどの勤務体系が柔軟ではない」が多く、男女間に差があることが判明した。働きやすさにおいて、男性は、業務内容や積極的に働ける環境づくりが重要だと考えているが、女性は、何より人間関係を重要視していることが伺える。

■女性が職場で活躍するために最も重要なのは、男性は「業務内容」と考えるが、女性は「勤務体系」
　女性が職場で活躍し続けるために最も重要だと思うことを男女ともに聞いたところ、「育児休暇からの円滑な職場復帰に向けた支援（16.1％）」と回答した人が最も多かった。つづいて、「職場での人間関係（14.2％）」、「短時間勤務、パートやアルバイトなどの勤務体系の柔軟性（13.7％）」と回答した人が多かった。

　ここで、女性が職場で活躍するために必要なことに関する男女間の差を見ると、女性は「短時間勤務、パートやアルバイトなどの勤務体系の柔軟性(19.4％)」の割合が最も高いが、男性は8.0％と、11.4ポイント低かった。一方、「業務内容」の割合は、男性が12.4％と、女性より4.6ポイント高い結果になった。

　特に20代、30代の女性にとっては、「短時間勤務、パートやアルバイトなどの勤務体系の柔軟性」や「育児休暇からの円滑な職場復帰に向けた支援」が重要であり、20代、30代の男性にとっては、「育児休暇からの円滑な職場復帰に向けた支援」といった勤務体系や、サポート体制が重要だと考えていることがわかった。

【調査概要】
調査エリア： 全国
調査対象者： 20歳～69歳　男女
回収サンプル数： 1,000サンプル
調査期間： 2014年11月13日から11月14日
調査実施機関： 楽天リサ-チ株式会社

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