logo

The Economist Eventsが世界的うつ病対策緊急会議を主催

The Economist Events 2014年10月30日 15時25分
From 共同通信PRワイヤー

The Economist Eventsが世界的うつ病対策緊急会議を主催

AsiaNet 58440 (1196)

【ロンドン2014年10月30日PRN=共同通信JBN】170人以上の国際的な政策決定者、企業トップ経営者、学者、患者活動支援者が、高まるうつ病の影響について世界的に対応する必要性が切迫していることを話し合うため、11月25日にロンドンで会議を開く。

会議は「The Global Crisis of Depression - The Low of the 21st Century(うつ病による世界的危機-21世紀のどん底)」と題し、うつ病の世界的負担について協議する。それは3億5000万以上の人々に影響を与えている問題であり、世界を覆う無力状態の主因となっている問題への取り組みを目指すものである。欧州では、10人に1人の被雇用者はうつ病が原因で仕事を失っている。

米国のNational Council for Behavioral Health(行動の健康に関する全国協議会)のリンダ・ローゼンバーグ会長兼最高経営責任者(CEO)は「うつ病は誰もが逃れられないところまで広がっている。われわれはすべてそれをよく知っているか、人々がそれに耐えていることを知っている。この病(やまい)は通常あるべき生活の一部ではない」と語った。

国連のコフィ・アナン元事務総長が同会議の開会を宣言し、複数の基調講演者が、うつ病が与える社会的な重荷、病気治療の新たな進歩の必要性、職場におけるうつ病克服の課題、それにあらゆる社会層の利害関係者がうつ病の影響に対応するために結集しなければならない理由について意見を述べる。

基調講演者は以下の通り。

コフィ・アナン氏(国連元事務総長、コフィ・アナン財団会長)
ノーマン・ラム氏(英介護・支援担当国務相)
ニック・ヘケロップ氏(デンマーク保健相)
ベアトリチェ・ロレンツィン氏(イタリア保健相)
アラステア・キャンベル氏(コミュニケーター、作家、戦略家)
デービッド・ハスラム氏(英国立医療技術評価機構=NICE会長)
フランチェスカ・コロンボ氏(経済協力開発機構(OECD)保健部長)
デニス・スティーブンソン氏(英住宅金融最大手HBOS元会長、MQ:Transforming Mental Health理事)

「The Global Crisis of Depression」会議はThe Economist Eventsが主催し、製薬会社ルンドベック(Lundbeck)がスポンサー。最新のプログラムは以下のサイトを参照:リンク 。また、Twitter(#depressionsummit と@EconomistEvents)でフォローできる。

▽The Economist Eventsについて
The Economist Eventsは戦略的問題について深い知識を求める上級管理者に対する国際フォーラムの有力プロバイダーである。これらの会議は世界中で開催される業界会議、マネジメント行事、政府円卓会議など。The Economist Eventsはザ・エコノミスト・グループ(The Economist Group)の一部であり、162年の歴史とエクセレンスと独立性で比類ない評判を得ている有名ブランドである。The Economist Events が組織する会議はそれぞれ極めて高水準のフォーラムであり、上級経営者は知識を取得、意見を交わし、戦略を比較裁量することができる。詳細はリンク を参照。

▽ルンドベック(Lundbeck)について
ルンドベックは脳疾患を専門とする世界的な製薬会社である。同社は50年余り、神経科学分野の研究で最前線に立ってきた。同社が重視する主要分野はアルコール依存症、アルツハイマー病、双極性障害、うつ・不安、てんかん、ハンチントン病、パーキンソン病、統合失調症、脳卒中などである。同社の57カ国、約6000人の従業員は研究、開発、製造、マーケティング、販売を通じたすべてのバリューチェーンに携わっている。同社製品開発パイプラインは、いくつかの後期開発プログラムで構成され、製品は100カ国余りで利用可能である。同社は中国、デンマーク、米国に研究センターがあり、中国、デンマーク、フランス、イタリアには製造施設を持っている。ルンドベックの2013年売上高は153億デンマーク・クローネ(21億ユーロ、27億米ドル)である。詳細はリンク を参照。

ソース:The Economist Events

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。