新規事業立上げに特化した、【本格！eラーニングプログラム】2014年後期開講のお知らせ

大前研一のアタッカーズ・ビジネススクールよりオンラインプログラムのお知らせ

株式会社ビジネス・ブレークスルー（所在地：東京都千代田区、代表取締役：大前研一、以下BBT）が運営するアタッカーズ・ビジネススクール（大前研一監修、以下ＡＢＳ）では、新規事業立上げに特化したeラーニング講座『事業創造講座（e-ABS）』（2014年後期）の受講生を募集しています。（2014年10月31日金曜日申し込み締切）

　日本企業では、選択と集中、本業回帰など様々な理由で、新規事業への取り組みが社内で根付かないことが多かった“新規事業”ですが、その必要性は以前から声高に叫ばれており、今では関心を寄せる企業が非常に増えています。競争が一層激しくなり、成熟市場にある日本では、既存事業だけで成長していくことが難しい時代になってきたからです。永く存続していくための切り札として “新規事業創出”に多くの企業が、本格的に乗り出していると言えます。

　特にここ最近では、社内新規事業を立ち上げる目的で、本ＡＢＳの講座を受講されるケースも増えています。既存事業であれば、社内にノウハウや経験が豊富にあるものの、新規事業ともなれば、そうはいきません。未知の事業をつくるということは、これまでの常識も経験も通用しないことが多いからです。「同じ環境にいる社内のメンバーでいくら議論をしても、これまでと何も変わらない。新しいインプットが必要だと感じた」という声を本講座の受講生から多く頂戴します。

　しかし、学びたいけれど通学する時間がない、物理的に東京まで定期的に通うのは難しいという方が多いのも事実です。そこで、ＡＢＳでは、新規事業立上げに特化したeラーニングプログラムを昨年よりスタートさせました。約200時間超の講義コンテンツにより、事業立上げのノウハウや基礎知識を学ぶことができることに加え、WEB上のプラットフォームを用いて様々な年代・業種・職種などバックグラウンドが全く違う全国の受講生同士がディスカッションすることができ、客観的視点を養うと共に、柔軟な発想ができる学習環境を提供しています。何よりも、一人で学ぶのではなく、仲間と支え合い、切磋琢磨できることが、学習を続けるためのモチベーションにもなります。また、毎週、課題に沿ってアイディアを形にする【事業設計力】も養っていきます。eラーニングでありながら、しっかりとプランの仮説検証を行い、成功確度を高めて最終的には事業計画書を作り上ることを目指す、本格プログラムです。

　新規事業成功のポイントは、同じ状況にある事業家のプランを、シャワーを浴びるようにたくさん見たり聞いたりすること、そして適切な意見交換をできる仲間とアドバイザーを持つことです。
　これらの条件を満たしながらも、日々の暮らしや業務に支障をきたすことなく、本格的に学ぶことができるこのeラーニングプログラムは、全国の多くの方に支持されており、企業様の研修プログラムとしてもご要望も増えています。すこしでも早く新規事業の突破口をみつけたいとお考えなら、今期（10月開講）での受講がお勧めです。ぜひお早目にお問い合わせください。


【e-ABS概要】
◆受講期間：約1年間（各フェーズ約4ヶ月が目安）
◆講座内容：新規事業立上げに特化したeラーニングプログラム
「構想フェーズ/戦略フェーズ/計画フェーズ」の3ステップで創造から実行まで積み上げ方式で学ぶ
◆受講料：全フェーズパッケージ　500,000円（税抜）
構想フェーズ　　　　　　200,000円（税抜）
戦略フェーズ　　　　　　200,000円（税抜）
計画フェーズ　　　　　　200,000円（税抜）
◆募集締め切り：2014年10月31日（金）まで
◆ＵＲＬ：リンク

【本件に関するお問い合わせ先】（一般の方）
株式会社ビジネス・ブレークスルー／アタッカーズ・ビジネススクール　加藤（かとう）
TEL：0120-059-488　 FAX： 03-3263-4854

【BBTについて】
ビジネスパーソンが常に最先端のビジネスの知見を得られる“ビジネスに関する知的プラットフォーム「ビジネスパーソンの知的給油所」”になることを目指し、世界に通用するビジネスパーソンの育成を目的として1998年に設立。マネジメント教育事業を主軸とし、世界的経営コンサルタントである大前研一の知識や経験に基づいた最先端のコンテンツを主にオンデマンドで提供。輩出人数はのべ約5万人。　　リンク

【ABSについて】
世界的経営コンサルタント大前研一が1996年に創業した起業家（アントレプレナー）養成スクール。創業以来、通学講座を中心に展開し、卒塾生は6000名を超え、780社が起業しており、ケンコーコムやアイスタイルなど7社が上場している。　リンク

プレスリリース提供：PRTIMES リンク