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ブランドとメディアのつながりを捉える分析サービス『SCI Media Profiler』を提供開始



株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:石塚純晃)は、株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役社長:石井直、以下「電通」)の協力を得て実施した「メディア接触調査」の結果を用いて開発した、ブランドとメディアのつながりを捉える分析サービス『SCI Media Profiler』を、本日より提供開始します。

近年のマルチデバイスの浸透により、消費者のメディア・広告への接触は多様化し、購買行動にも変化が起きています。一方、広告主である企業においては、購買につながる広告を効率よく効果的に打つために、消費者のメディア・広告への接触状況と購買行動の関係性を捉えることが重要となっています。
インテージでは、当社が保有する消費者購買データと同一個人から収集したメディア接触情報とを紐づけすることにより、ターゲット分析の精緻化を図り、より生活者のニーズに適した企業のマーケティングコミュニケーションプランニングの実現を支援する分析サービスを開発しました。

当サービスは、当社の「SCI(全国消費者購買パネル調査)」*1モニターの「Profiler(意識・価値観調査)」回答者とメディア接触情報を捉える「i-SSP(インテージシングルソースパネル)」*2のモニターのうち、東阪名電波エリアに住む人を対象に、電通の協力により日記式調査にて実施した「メディア接触調査」の回答者18,409人のデータを用いたものです。
当サービスにより、ターゲットの生活価値観分析や、精確なメディア接触実態データを掛け合わせた精緻な“戦略ターゲット”のプロファイルを分析することが可能となります。また、「メディア接触調査」の対象者には、Webサイト閲覧状況やテレビ接触をログ形式で把握する「i-SSP」のモニターを包含しているため、より詳細なクロスメディア(テレビとWebサイト)の接触ログ分析も可能であり、広告主企業の詳細なターゲット分析/オーディエンス分析/メディアプランニング支援にも活用できます。

インテージでは、これまでにない大規模な消費者購買データとシングルソース(同一個人)でつなげたクロスメディア調査を駆使することで、企業のマーケティングコミュニケーション活動を支援します。
今後も、広告主企業に対して、マーケティング課題の解決をサポートする強力なツールを提供し、マーケティング活動支援サービスの付加価値向上を図ってまいります。

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メディア接触調査の仕様
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調査手法   : インターネットによる日記式調査
調査エリア  : 東阪名電波エリア (埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県・茨城県・栃木県・群馬県
        岐阜県・愛知県・三重県・滋賀県・京都府・大阪府・兵庫県・奈良県・和歌山県)
抽出フレーム : SCI モニターのうちProfiler回答者、またはi-SSPモニター
調査対象者  : 15~69歳男女個人
サンプル数  : 18,409s(有効回答数)
調査内容   : 生活時間、地上波テレビ、BS/CS テレビ、インターネット、新聞について日記式による
        詳細なメディア接触を把握。
        加えて、ラジオ、雑誌、交通エリア、スマートデバイスの利用実態(アプリなど)を聴取
調査時期   : 2014年5月19日~25日

■メディア接触調査のサンプル設計図

*1  SCI (全国個人消費者パネル調査)
全国男女50,000人のパネルモニターによる食品(生鮮・惣菜・弁当などを除く)・飲料・日用雑貨品・医薬品の消費者購買パネル調査です。どんな人が、いつ、どこで、何をいくらで買っているのかといった情報を捉えることができます。

*2  i-SSP(インテージシングルソースパネル)
SCI(全国個人消費者パネル調査)を基盤に、同一対象者からパソコン・モバイルからのウェブサイト閲覧やテレビ視聴情報に関するデータを収集・トラッキングするシングルソースパネルです。(サンプル数:パソコン22,000s、モバイル6,000s、テレビ5,000s 2014年9月現在)。パソコン・モバイル・テレビそれぞれの利用傾向や接触率、消費行動と情報接触の関係性や広告の効果を捉えることができます。

【株式会社インテージ】 リンク
株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:石塚純晃)は、インテージグループ各社とともに、リサーチノウハウ、データ解析力、システム化技術と、これらに基づく情報評価力をコア・コンピタンスとして、経営およびマーケティング上の意思決定に役立つ情報(Intelligence)を提供。生活者とお客様を「情報」でつなぎ、お客様のビジネスの成功に貢献することによって、その先の生活者の暮らしを豊かにすることを目指します。

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本ニュースリリースに関するお問い合わせ先
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