『家庭画報』通販台湾版「J-Style」デジタルマガジンで創刊

風景、食、製品を通じて、越境ECで日本の文化と魅力を伝える

株式会社世界文化社と、ソフトバンク・テクノロジー株式会社は、協業で通販を主体とした『家庭画報』の台湾版「J-Style」を創刊し、ライフスタイル提案型会員限定通販デジタルマガジンとして、本日よりサービス開始します。



株式会社世界文化社（代表取締役社長：鈴木 美奈子、本社：東京都千代田区、以下世界文化社）と、
ソフトバンク・テクノロジー株式会社（代表取締役社長 CEO：阿多 親市、本社：東京都新宿区、以下SBT）は、
協業で通販を主体とした『家庭画報』の台湾版「J-Style」を創刊し、
ライフスタイル提案型会員限定通販デジタルマガジンとして、
本日よりサービスを開始します。

近年、和食の無形文化遺産登録や、
東京オリンピックの開催決定によって、
海外からの日本への注目が集まっています。

2013年には初めて訪日外客数が1000万人を突破し、
中でも台湾からの訪日客が増加しています。

日本政府観光局が発表した訪日外客数統計（推計値）によると、
2014年上半期（1月～6月）累計での台湾からの訪日外国人旅行者は
139万1，000人（前年同期比35．1％増）で、国・地域別最多。
2013年2月より17カ月連続で各月の過去最高を更新し、さらに勢いを増しています。
こうした背景を受け、今回、台湾国内の日本に興味を持つ消費者に向け、
『家庭画報』通販台湾版「J-Style」をデジタルマガジンにて創刊することを決定しました。

「J-Style」では、『家庭画報』の推薦する日本の風景や食、製品の情報提供に加えて、
ライフスタイルそのものを提案します。

スマートフォン、タブレットで利用可能なデジタルマガジンで紹介された商品は、
通販サイトからすぐに注文可能。日本国内で梱包の上発送されます。

単に優れた製品紹介や販売だけでなく、生活や文化を通じて総合的に日本の魅力を伝え、
台湾の消費者に日本への関心をより高めてもらいたいと考えています。
さらに、将来的には旅をテーマとした観光情報の提供、日本を体験するツアーの開催、
すでに家庭画報が開催している「読者イベント」、「家庭画報アカデミー」、「家庭画報食の学校」への
参加者募集なども予定しています。

『家庭画報』通販台湾版「J-Style」創刊号は中秋の名月、真珠など日本のジュエリーをテーマに
台湾の富裕層に向け、【台湾家庭画報のface bookファン他富裕層会員組織】に発行します。

＜商品内容＞
・あこや真珠や蒔絵などを使ったジュエリー、

・中秋節（台湾で最も消費が盛り上がる中秋の名月月間）に向けたお月見商品
（月を描いた切子グラス、月を金箔で描いたのれんやテーブルランナー）

・漆器、富士山を描いた小皿セットなど


世界文化社は、『家庭画報』をはじめとする女性誌・男性誌・パズル誌や、
さまざまなジャンルの実用書・ムック・書籍等を出版する総合出版社で、
現在は「出版事業」、「幼稚園・保育園関連事業」、「通販事業」を展開。
どの事業においても、常に「違い」を追及し、唯一無二の“ハイグレード＆ハイクオリティ”な
価値あるものを創造するとともに、美しく夢のある暮らしと文化に貢献することに
「こだわり」を持ち続けています。

その「こだわり」の原点は1958年に創刊した『家庭画報』。
今日まで“夢と美を楽しむ”をテーマにライフスタイルを提案し、
常に読者の期待と信頼に応えてきました。
加えて通販事業「家庭画報ショッピングサロン」は、48年の実績を積んでいます。
そして今、「出版」の枠を超え、「本質」を追求した新しいビジネス、
新しい価値の創造に取り組んでいます。

本サービスの担当部署である「通販事業本部」では、
日本全国から台湾に向けた商品のセレクト、台湾での販売を検討している
国内企業とのコラボレーションを積極的に行います。

▼『家庭画報』に関する詳しい情報は以下のWebサイトをご参照ください。

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▼『家庭画報』通販に関する詳しい情報は以下のWebサイトをご参照ください。

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一方で、SBTはソフトバンクグループにおけるICT事業の中核として、
“情報革命で人々を幸せに　～技術の力で、未来をつくる～”という志を胸に、
技術の力で新しい付加価値の創出を目指しています。特に、ECサイトを
はじめとするお客さまのオンラインビジネス支援や、
グローバル化を推進するサービスの提供においては多くの実績を重ね、
お客様のビジネス拡大に貢献してまいりました。

本サービスにおいては、コンテンツのデジタルマガジン化、決済システム、
バックオフィス、現地調査を担い、越境ECを実現するプラットフォームを構築しました。


今回の、世界文化社のもつ『家庭画報』のブランド力のあるコンテンツを
SBTの提供するICTサービスで展開する取り組みにより、
台湾の消費者に日本の魅力を伝える機会を充実させるとともに、
今後さらなる日本の観光の発展の一助となるよう、努めてまいります。

※本プレスリリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。

プレスリリース提供：PRTIMES リンク