Tokyo Otaku Mode、世界最大オンライン旅行サイトExpediaと連携し、観光庁の訪日旅行促進事業に参加 海外のJ-POP/サブカルチャーファン向けに訪日プロモーションを実施

AAE Japan株式会社 2014年08月05日 14時02分
From PR TIMES



 アニメ・漫画・コスプレ、音楽、ファッションなど日本のポップカルチャーを世界に発信するTokyo Otaku Mode(以下、TOM)を運営するTokyo Otaku Mode Inc.(米国デラウェア州 President & CEO 亀井智英)は、世界最大のオンライン旅行サイトExpedia(米国ワシントン州 CEO ダラ コスロシャヒ)と連携し、観光庁が推進する訪日旅行促進事業(ビジット・ジャパン事業)に参加し、海外の日本のポップカルチャー/サブカルチャーファン向けに、訪日プロモーションを実施します。TOMが観光庁の訪日旅行促進事業に参加するのは、昨年に続き2回目となります。

 今回のプロモーションは、昨年、観光庁が実施し、TOMが参加した「平成25年度J-POPカルチャーを活用した海外進出日系企業との連携による訪日旅行促進事業」の際にオープンした特設サイト(リンク)を大幅にリニューアルして展開します。同サイトは、本年8 月1日にリニューアルオープンし、Expediaの旅行商品割引クーポン付きアンケートキャンペーンや、海外インフルエンサーが日本を紹介する動画などのコンテンツを掲載するなどし、訪日プロモーションを実施する予定です。

 今回TOMは、昨年の「平成25年度J-POPカルチャーを活用した海外進出日系企業との連携による訪日旅行促進事業」の経験を活かしながら、日本に好意を抱いているJ-POP/サブカルチャーファン層に対し、より日本への関心を高め、訪日の意欲を促進します。また、世界最大オンライン旅行サイトExpediaと連携することで、情報発信に加え、実際の訪日旅行の申し込みなどに繋がる各種プロモーションを実施することができ、実訪日旅行者数の増加促進を狙います。

 昨年、初めて訪日外国人旅行者数が1,000万人を突破し、観光庁は2020 年に向け訪日外国人旅行者数「2000万人の高み」を目指すとしています。今回の訪日旅行促進事業では、近年訪日旅行者の増加が著しい東・東南アジアからの訪日旅行者を送客することが、訪日外国人旅行者数「2,000万人の高み」の達成に貢献度が大きいと考え、プロモーションのメインのターゲット層として、東・東南アジアの訪日旅行者上位国台湾、タイ、香港、フィリピン、マレーシア、シンガポール、インドネシアを中心に置き、サブターゲットとして、北米を中心とした英語圏全般としています。

 1,500万Like!を突破したTOMのFacebookページのファンは、99%が外国人ユーザーであり、エリア別では、アジアがおよそ45%と最も多く、使用言語別では英語が最も多い言語となっております。また、昨年TOMが参加した「平成25年度J-POPカルチャーを活用した海外進出日系企業との連携による訪日旅行促進事業」の結果より、SNS上の潜在訪日層ユーザーとして、東南アジアおよび北中南米のユーザーが多いことが分かりました。一方、Expediaは米国を中心に月間約9,000万のユニークユーザー、1,000万人以上のメールマガジン会員など、海外旅行に対する温度の高いユーザーを多数抱えています。現在エクスペディアはグローバルに展開する企業として、インバウンド事業に力を入れており、オンライン、オフラインの両面でキャンペーン・プロモーションを展開しています。今回、TOMとExpediaが連携して8月5日より訪日キャンペーン「Japan 5 Days Sale」を展開することで、潜在旅行客の訪日需要の拡大を図り、実際の訪日旅行に繋げてまいります。また、「Japan 5 Days Sale」は12月まで毎月1度定期的に行っていく予定です。


■主なキャンペーン内容:
1、TOM x Expedia連携キャンペーン
 TOM特設ページにて、訪日に関するアンケートを実施。回答者に対して、Expediaで使えるクーポンを発行します。日本に好意を持つ潜在訪日ユーザーに対してアンケート調査を実施すると同時に、クーポンを利用した旅行の申し込みを促進し、実際の訪日旅行に繋げます。

2、facebook写真投稿キャンペーン
 キャンペーン期間中(2014年8月1日から2015年の1月15日)、海外から日本に訪れた際の記念写真を「♯visitjapan2014」のハッシュタグを付けてFacebook、またはTwitterに投稿してくれたユーザーの中から、抽選で50名様にTokyo Otaku Modeショップで使える5$分のお買い物クーポンをプレゼントします。こうした写真の投稿により、訪日旅行者が日本を楽しむ様子を紹介する事で、海外ユーザーの訪日への興味・関心を高めます。

3、コトブキヤでお土産を買ってTOMグッズをもらおうキャンペーン
 海外でも有名なフィギア・プラモデルメーカーの寿屋(東京都立川市 代表取締役社長 清水 一行)が運営する直営店コトブキヤ秋葉原館で買い物をした際に、ユーザーがキャンペーンの画面を見せる、もしくは 「Tokyo Otaku Modeのキャンペーンを見ました」と伝えると、先着100名にTOMオリジナルグッズをプレゼントするキャンペーンを展開します。

4、Expedia特設サイト&コンテンツ
Expediaサイト内でJapan 5 Days Saleを実施。メルマガ会員へ「Japan 5 Days Sale」特集メールを配信。
Facebookにて、セール情報やJ-POPカルチャー情報を配信し、海外旅行に関心の高いExpediaユーザーを特設サイトへ誘導し、訪日旅行への興味・関心を高めます。

Japan 5 Days Sale
開催期間:2014年8月~2014年12月
開催日数:毎月5日間(日程は月により異なります。)
開催国:台湾、タイ、香港、フィリピン、マレーシア、シンガポール、インドネシア
特集都市:東京、大阪、京都、北海道、名古屋、神戸、福岡、沖縄
特集ホテル:最大9施設/都市
サンプルLP:リンク

5、動画コンテンツの充実
日本文化の研究者であり、大学講師でもあるMatthew Chozick(マシュー・チョジック)氏や、世界一有名なコスプレーヤーとしてFacebookで400万Like!を誇るAlodia Gosiengfiao(アローディア・ゴセンフィアオ)氏ら、海外インフルエンサーが実際に観光しながら、日本を紹介する動画コンテンツを用意します。

6、イベントカレンダーによる情報提供
コミックマーケット86や東京ゲームショウなど、日本で行われるJ-POPカルチャー関連のイベントをタイムリーに情報提供します。

特設サイトイメージ


Expedia 特設サイトイメージ


Expediaについて:
世界 30カ国以上で展開する世界最大のオンライン旅行サイトエクスペディア ジャパン(www.expedia.co.jp/)は、日本語による 詳細な紹介文や施設の動画などを参考に比較検討し、リアルタイムに日本円で予約・決済することが可能な 旅行予約サイトです。エクスペディア ジャパンでは、単なるコンテンツの日本語化にとどまらず、日本人向けの独自のインターフェースデザインの採用や、JCB・Visa・Master・AMEX などの主要なクレジットカードによる決済、日本語による電話サポート(24 時間年中無休)など、日本の旅行者の皆様が安心して使える環境も整備しています。

2011 年1 月にはモバイルサイトもオープンしました。また、Twitter アカウントとフェイスブックページでお得なホテルやツアー情報をタイムリーに発信しております。

■Twitter: リンク
■Facebook: リンク
■海外サイトでの日本インバウンド広告に関するお問い合わせ:jpmeso@expedia.com
■ホテル販売のための提携に関するお問い合わせ:リンク

Tokyo Otaku Mode Inc.について:
 Tokyo Otaku Modeは、2011年3月24日に世界最大のソーシャルネットワーク “Facebook”上で、日本のアニメや漫画などの最新ニュースやイベントレポート、関連グッズなど、日本の“ポップカルチャー”コンテンツを紹介するFacebook Page(リンク)を開設。ページ開設からわずか22ヶ月で、Like!数(ファン数)が1000万を突破。日本人運営のFacebookページでは、初めて1000万Like!を突破しました*。2012年の秋には、ユーザーが自身の作品を投稿できるUGC(ユーザー生成コンテンツ)タイプのサービスと日本のオタク関連ニュースが楽しめるウェブサイト「Tokyo Otaku Mode ( リンク)」をオープンしました。また、2013年の夏には、アニメなどの関連グッズやクリエイターとコラボレーションにより商品化したオリジナル商品を販売する海外向けECサイト「Tokyo Otaku Mode Premium Shop (リンク)」をオープンしました。

 TOMは、魅力的なコンテンツが楽しめるだけでなく、ファン同士で交流する「場」を提供するとともに、コンテンツを創造するクリエイターの皆さんに利益が還元される「場」を構築していきます。提供するサービスを通じて、海外の日本のオタク文化ファンの皆さんの“オタクライフ”をより充実したものとし、世界のエンタテインメント市場に新しい価値を提供していきます。
*自社調べ

※ 本リリースに記載された 会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。

プレスリリース提供:PRTIMES リンク

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