logo

人的資源管理の専門家、中央大学ビジネススクール客員教授 楠田祐が、企業が個人の持ち味に注目する理由をすばり答える

中央大学ビジネススクール 2014年07月10日 10時00分
From Digital PR Platform


中央大学ビジネススクール(大学院戦略経営研究科)客員教授 楠田祐の記事「持ち味採用のリアル」がキャリフルに掲載。

一部上場企業3社での勤務経験、10年間のベンチャー企業経営者経験、年間500社への企業訪問から、いま、企業が個人の゛持ち味゛に注目する理由についてインタビューに答えています。

■ポイント
・個人の持ち味に注目する最大の理由は、「多様性を取り入れることで、イノベーションを起こしたい」
・ビジネスサイクルの加速で、事業を動かすあらゆる役割の人材を抜け漏れなく採用する必要
・新卒採用でも“持ち味”が重視される理由は、適材適所の配属ができ、新人の「早期戦力化」も可能になる

詳細は下記サイトでご覧ください。

■媒体名:キャリアフル
リンク


2014年度にMBAプログラム(専門職学位課程:平日夜間土日開講)において、楠田祐は下記科目を担当しています。

人的資源特別研究(人材マネジメント事例研究)

■科目等履修生(単科生)
「人的資源特別研究(人材マネジメント事例研究)」は、科目等履修生(単科生)として履修できます。
リンク

■開講期間(2014年度)
日程:9月21日~11月22日 毎(水)
時間:18:30~21:40

◆出願期間:8月12日(火)~8月25日(月) ※締切当日消印有効
◆面接審査:9月6日(土)
※詳細・資料請求についてはリンク先にてご確認ください。

◆募集要項
問い合わせフォームより、記入方法に注意してお申込みください。

問い合わせフォーム
リンク

●記入方法
タイトル:ビジネススクール科目等履修生募集要項希望
本文:氏名、フリガナ氏名、郵便番号・住所、電話番号


■楠田祐 客員教授(戦略的人材マネジメント研究所代表)/経済学学士
◆分野:人的資源管理分野
◆講師紹介
年間500社程の大企業の人事部門へ訪問し、人事部門の課題や取り組みをヒアリングしています。そして、これからの人事部門の役割と人事部門で働く人たちのキャリアについて研究しています。
◆担当科目:人的資源特別研究(人材マネジメント事例研究)
◆専門分野:人的資源管理
◆主な著書・論文:
「キャリアデザインへの挑戦」産労総合研究所-経営書院)2007年
「チームを活性化し人材を育てる360度評価フィードバック」(日本経済新聞出版社)2009年
「破壊と創造の人事」(ディスカヴァー・トゥエンティワン)2011年
「内定力2015 ~就活生が知っておきたい企業の採用基準」(マイナビ )2013年


■中央大学ビジネススクール
企業と社会が求める「戦略思考」と「戦略実践」のできる人材、すなわち「戦略経営リーダー」の育成を目的として、MBA、DBAプログラムを提供しています。

●MBA:戦略経営研究科戦略経営専攻(専門職学位課程)
総合的な戦略思考で日本企業の戦略を世界に発信しようとする有識者(2年以上の就業経験者)を対象として創設。「戦略」をはじめ、「マーケティング」「人的資源管理」「ファイナンス」「経営法務」の5分野を総合的、有機的に学修できる特徴を持ちます。
戦略的な思考能力と戦略経営マインドを育成することで、各機能領域のおける戦略を全体の戦略として統合的に考えることのできる戦略経営リーダーを養成します。

リンク

●DBA:戦略経営研究科ビジネス科学専攻(博士後期課程)
ビジネス科学専攻は有職社会人を主な教育対象とします。激しい変動を繰り返す日常業務を通して各自を悩ませているテーマを解決するためには、「総合化のためのフレームワーク」を゛受け身゛で学習するだけでは不十分であり、「自ら、より優れたフレームワークを創出する」ことが必要となります。
このためには、博士後期課程という、より高度な枠組みにおいて、蓄積された知識から創造的な解決方法を探るための理論を展開し、実務に応用できる新たな知識の創造を目指します。

リンク


★中央大学ビジネススクールの特長
実践と理論を高いレベルで習得する事を念頭に、2年間を通して学ぶMBA講座だけでなく、単科生、MBAエッセンス講座、eラーニング講座(無料)、また企業研修やコンサルティングを行っています。
関心のある方は、入試説明会や戦略経営アカデミーで実施しているMBAエッセンス講座、eラーニング講座(無料)を体験して下さい。


●入試説明会
リンク

●MBAエッセンス講座
リンク

●eラーニング講座
リンク


◆問合せ
中央大学大学院 戦略経営研究課(中央大学ビジネススクール)
〒112-8551
東京都文京区春日1-13-27
TEL:03-3817-7485

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。