富士通ラーニングメディア、学習管理システムにJストリームの配信サービスを採用 ~ リニューアルにより大規模な動画を活用したeラーニングの実施が可能に ~

株式会社Jストリーム 2014年05月21日 15時00分
From valuepress

株式会社Jストリームは、株式会社富士通ラーニングメディアが提供している学習管理システム「KnowledgeC@fe in SaaS V3.0」での動画配信に「J-Stream Equipmedia(EQ)」と「CDN(Web負荷分散サービス)」が採用されましたことをお知らせいたします。

報道関係者各位
2014年5月21日 株式会社Jストリーム

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富士通ラーニングメディア、学習管理システムにJストリームの配信サービスを採用
~ リニューアルにより大規模な動画を活用したeラーニングの実施が可能に ~
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株式会社Jストリーム(代表取締役会長兼社長:白石 清、以下Jストリーム)は、株式会社富士通ラーニングメディア(本社:東京都港区、代表取締役社長:加藤 憲治、以下富士通ラーニングメディア)が提供している学習管理システム「KnowledgeC@fe in SaaS V3.0」での動画配信に「J-Stream Equipmedia(EQ)」と「CDN(Web負荷分散サービス)」が採用されましたことをお知らせいたします。

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■「KnowledgeC@fe in SaaS V3.0」での動画配信について
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「KnowledgeC@fe in SaaS V3.0」は、企業や団体での人財育成をサポートする学習管理システム(LMS:Learning Management System)です。インターネットに接続できるWindowsパソコンや、iPhone、iPadがあればシステムを利用でき、eラーニングや集合研修、通信教育など組織内で実施されるすべての研修を一元管理できます。
今回、大容量・大規模な動画によるeラーニングにも対応可能なサービスにリニューアルし、文字だけでは表現しにくいノウハウの共有をより一層手軽に実現可能になりました。

「KnowledgeC@fe in SaaS V3.0」公式サイト
 リンク

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■今回採用されたJストリームの動画配信サービスについて
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本件には、「J-Stream Equipmedia(EQ)」と「CDN(Web負荷分散サービス)」が採用されています。EQは、ビジネスシーンでの動画活用を簡単に始められる動画プラットフォーム(ASPサービス)です。月額5万円からというお手頃な価格にもかかわらず動画配信に関する基本的な機能を備えており、国内で約500社(※)がすでに導入しています。 (※)2014年5月現在
『J-Stream Equipmedia』 サービス詳細
 リンク

「CDN(Web負荷分散サービス)」は、インターネットで大量のコンテンツを配信するために最適化したネットワークです。国内最大級の配信ネットワークであるJストリームのCDNをご利用いただくことで、お客様の配信サーバーをアクセス集中などから守り、エンドユーザーに快適な利用環境を提供することができます。
『CDN(Web負荷分散サービス)』サービス詳細
 リンク

この2つのサービスの組み合わせにより大規模な動画配信にも対応可能となり、「KnowledgeC@fe in SaaS V3.0」で実施できるeラーニングの利活用の幅が拡がる点がポイントとなり、今回の採用となりました。

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<ご参考>
■株式会社Jストリームについて
社名(商号): 株式会社Jストリーム (マザーズ:4308)
設立: 1997年5月
代表者: 代表取締役会長兼社長 白石 清(しらいし きよし)
本社: 〒105-0014 東京都港区芝2-5-6 芝256スクエアビル6階
Tel: 03-5765-7000 Fax: 03-5765-3520
西日本営業所: 〒530-0003 大阪府大阪市北区堂島2-1-31 京阪堂島ビル5階
Tel: 06-4796-6160
URL: リンク
事業内容:
(1) インターネットを利用した動画データ・画像データ・音声データの提供サービス業
(2) インターネットを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する業務の受託
(3) テレビ番組、音声・映像ソフト等のデジタルコンテンツ、出版物の企画・制作及び販売業
(4) コンピュータに関するハードウェア・ソフトウェアの開発・販売
(5) インターネットを利用した各種情報提供サービス業
(6) インターネットに関する技術指導・コンサルテーション
(7) 広告代理店業

■本件に関する報道関係お問合わせ先
株式会社Jストリーム 管理本部 総務部 広報IR課 担当:常冨
TEL: 03-5765-7744
Email用コンタクトURL: リンク

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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

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