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グローバル事業のさらなる拡大に向け、グローバル人財教育を強化

3年間の教育実績・課題を踏まえ、事業実態に即したリーダー育成を軸にした教育プログラムを推進

株式会社日立システムズ(代表取締役 取締役社長:髙橋 直也、本社:東京都品川区/以下、日立システムズ)は、中期経営計画で掲げる目標(2015年度に連結売上高5,000億円、海外売上高比率10%)達成に向けて、これまでのグローバル人財教育の実績・課題を踏まえ、リーダー層の育成を軸にした新たなグローバル人財教育プログラムを策定・開始したことをお知らせします。

日立システムズでは、クラウド、グローバル、ビジネスサービスの3分野を成長エンジンとして強化させるとともに、強みであるワンストップサービスの価値をより高め、従来の枠を超えた当社らしいサービスの提供に取り組んでいます。 特にグローバル事業は、グローバルITサービス「GNEXT」の各種製品・サービスを、中国・アジア市場などに向け積極的に拡販しています。また、最近では米国のソフトウェア会社であるCumulus Systems Incorporatedを買収したほか、マレーシア現地企業との合弁会社Hitachi Sunway Information Systems Sdn. Bhd.を設立するなど、グローバル事業体制の強化を図っています。
一方で、グローバル事業の拡大をリードする人財の育成が急務と考え、2010年度以降、中堅社員250人に海外研修を受講させるとともに、新入社員全員海外研修(延べ530人)やマインドセット/スキルセット教育、語学検定・学習支援にも積極的に取り組んできました。これらの成果として、受講者自身のグローバルスキルの伸長やマインド醸成とあわせて、職場の意識改革といった波及効果もあった一方で、事前学習や動機付けが不十分なまま海外研修に臨んだ場合必ずしも期待する学習効果が得られないことやマネジメント教育の不足、受講者人選の最適化などいくつかの課題が見えてきました。

日立システムズではこれらの実績を踏まえ、新たなグローバル教育プログラムを策定しました。
本プログラムは、全社からキーパーソン(課長、技師・主任クラス)を150人選抜し、2年間の重点継続教育を行う「グローバル人財選抜教育プログラム」や、意欲の高い若手社員を支援する自薦式の「若手社員海外経験付与教育プログラム」、事業支援基盤の強化を目的とした「コーポレート人財教育プログラム」などから構成されています。
選抜教育では、予め実施した社員現況調査と連動した人選で選抜者の的確性を高め、渡航前の徹底した語学トレーニングをはじめ、グローバルなビジネスシーンを意識した体系的なマネジメント研修や、多くの海外経験付与研修プログラムを用意することで、多様な事業・育成ニーズに対応した総合教育プログラムに刷新しています。また、既にグローバル事業に従事する社員や海外研修受講者への教育施策としては、国際取引やM&Aなどに関わる専門的な研修や、株式会社日本経済新聞社 編集委員 後藤 康浩氏や東進ビジネススクールの安河内 哲也氏といった外部有識者を招いたリテラシー教育まで、幅広く推進します。
日立システムズでは、これらの教育を通じて、2015年度末までにグローバル事業の中核をなす人財の育成を加速するとともに、海外志向の高い人財の採用や日立グループ全体で取り組んでいるグローバルタレントマネジメントの推進などを通じ、グローバル事業拡大をめざします。

■報道機関のお問い合わせ先
株式会社日立システムズ CSR本部 コーポレート・コミュニケーション部 杉山、藤原
〒141-8672 東京都品川区大崎一丁目2番1号
TEL : 03-5435-5002(直通)
E-mail : press.we@ml.hitachi-systems.com

* GNEXTは、株式会社日立システムズの登録商標です。
* 記載の会社名、製品名はそれぞれの会社の商標または登録商標です。

このプレスリリースの付帯情報

2013年度グローバル教育概要

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