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東映ラボ・テックとIDCフロンティア、共同で映像制作支援プロジェクトを構築

~パブリッククラウドで高速分散レンダリングとデータ共有を実現し、仮面ライダー鎧武TVシリーズで運用開始~

東映ラボ・テック株式会社(本社:東京都調布市、代表取締役社長:中山 正久、以下東映ラボ・テック)と株式会社IDCフロンティア(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:中山 一郎、以下IDCフロンティア)は、共同で高速分散レンダリングとデータ共有が可能な映像制作支援プロジェクトをパブリッククラウドで構築し、制作会社向けに提供を開始いたしました。

これにより、従来の映像制作業界では一般的だった制作会社側でのレンダリング処理環境の機器拡充が不要となり、大量のレンダリング処理も要求に応じて必要な時に必要な量のレンダリング環境を手軽に手に入れることが可能となります。この映像制作プロジェクトは第一弾として本年10月から放送を開始した「仮面ライダー鎧武TVシリーズ」の制作現場で利用されています。

東映ラボ・テックでは、1951年の創業以来、「プロの為のポストプロダクション」として時代の変化と技術革新に対応してまいりました。2012年には業界に先駆けてポストプロダクションとしてクラウドを活用した「映像制作支援プロジェクト」を開始し、これまで一年間の運用実績の中で改善を加え、新たにパブリッククラウドをレンダリングの分散処理に採用し本格運用を開始いたしました。このプロジェクトを通し、制作会社向けの映像制作支援サービスを今後も展開する予定です。

IDCフロンティアは、映像制作業界特有であるレンダリングデータの受け渡しやレンダリング処理の負荷の増減を踏まえ、必要な時にリソースを得られるパブリッククラウドと専用の高速ネットワークでシステムを東映ラボ・テックと共同で構築し、データの集約効果と処理能力の向上を実現いたしました。

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【IDCフロンティア クラウドサービスについて】
IDCフロンティアのクラウドサービスは、「世界標準クラウド」「多様なバリエーション」「日本品質の信頼性」をコンセプトに、専任担当による運用サポートを提供するマネージド型と、クラウド基盤にCloudStackを採用しWeb経由で利用者自身がITリソースを構築・管理できるセルフポータル型を提供しています。SLAもいち早く導入し、2013年4月にはパブリッククラウドとしては国内で初めて99.995%から99.999%にレベルを向上させました。マネージド型は2009年6月から東日本リージョンでの提供を開始し、2011年5月からは西日本リージョンを追加。セルフ型は2011年9月から東日本リージョンでの提供を開始しています。

以上

<企業情報>
【東映ラボ・テックについて】(リンク
社名:東映ラボ・テック株式会社(Toei Labo Tech Co.,Ltd.)
代表者:代表取締役社長 中山 正久
事業内容:デジタル事業、ポスプロ事業、フィルム事業、サブタイトル作成、不動産事業
1951年国産カラーフィルムの現像を行う「日本色彩映画株式会社」として設立。1959年に東映株式会社のグループ会社となり、2010年には東映株式会社と共同で東映東京撮影所内に東映デジタルセンターを開設、同内に東映デジタルラボ株式会社を設立してフィルムだけでなくビデオ、デジタルシネマなど最新の映像制作環境を提供する。 2012年8月にはクラウドを活用した「映像制作支援プロジェクト」を開始する。

【IDCフロンティアについて】(リンク
社名:株式会社IDCフロンティア(IDC Frontier Inc.)
代表者:代表取締役社長 中山 一郎
事業内容:クラウド事業、データセンター事業、ホスティング事業、IPネットワーク事業、コンサルティング、システム構築・運営、その他
株式会社IDCフロンティアは、Yahoo! JAPANグループのクラウドコンピューティングとデータセンター事業を担う戦略的子会社として、クラウド事業、データセンター事業、ホスティング事業、IPネットワーク事業、コンサルティング、システム構築・運営を事業内容とし、日本のビジネスシーンの発展と活性化を支える情報技術基盤を提供しています。長年の経験で培った高信頼データセンターを全国で運用しており、SaaS/PaaS/IaaSに代表される高付加価値サービスの開発と提供に取り組み、ビジネスユーザーのクラウドコンピューティングやオープンプラットフォームの利活用を推進しています。

<リリースに関する報道機関からの問い合わせ先>
■東映デジタルラボ株式会社
〒178-8666 東京都練馬区東大泉2-34-5(東映東京撮影所内)
電話:03-3867-5009
FAX:03-3867-5147
メールアドレス:info@td-labo.jp

■IDCフロンティア 広報宣伝グループ
電話:03-4354-0155
メールアドレス:pr@idcf.jp
Twitter公式アカウント:idcfrontier
Facebookページ:リンク

このプレスリリースの付帯情報

映像制作支援プロジェクトの構成

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関連情報
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