BYODポリシー策定の実践ガイド ～シンプルかつ安全にBYODを実現するためのテクノロジー選定、ポリシー策定～

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　タブレット端末やスマートフォンの急激な普及がITを変えようとしています。そのトレンドへ対応するために多くの企業がBYODポリシーの策定を検討しています。ノートパソコンはもちろん、スマートフォンやタブレットなど、従業員が使い慣れているデバイスで業務を行うことができれば、機動性と生産性が向上できます。また、仕事がしやすくなれば、人材の流出を防ぎ、優秀な人材を採用しやすくなります。従業員、業務委託先が所有するデバイスを業務に活用できれば、IT部門は端末の調達と管理の負担が軽減されます。

　本稿では、総合的なBYODポリシーを立案するための指針を解説します。BYODポリシーは、個人所有のデバイスの業務利用を受け入れ、業務で利用するデバイスの選択の自由を従業員に与えると同時に、容易な管理、セキュリティの維持、コスト削減にも対応する必要があります。デスクトップ仮想化、セルフサービスアプリケーション、ファイルの安全な同期・共有を実現するために、実績のあるBYODポリシー策定のベストプラクティスを活用することで、以下のことが可能になります。

選択の自由：私物のデバイスを業務で使えるようにし、従業員の生産性、機動性、協働作業性（コラボレーション）を高めます。

機密情報の保護：機密情報の保護、コンプライアンス対応、リスク管理の規定を守りながら、情報の紛失や盗難を防ぎます。

コスト削減とシンプルな管理：プロビジョニングのセルフサービス化、監視・管理の自動化。

ITの簡素化：業務アプリケーションは1度展開するだけで、あらゆるデバイスで使うことができます。

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