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「EC-CUBE」、パラレルス社推進のオープン規格「APS」に対応。Parallels Plesk Panel等APS対応コントロールパネルや自動化プラットフォームから簡単にインストール可能に。

株式会社ロックオン(所在地:大阪府大阪市 代表取締役社長:岩田進 以下、ロックオン)はECオープンプラットフォーム「EC-CUBE」について、Parallels, Inc.(米国、CEO:バーガー・スティーン 以下、米パラレルス社)の日本法人パラレルス株式会社(東京都港区、代表取締役:土居昌博 以下、パラレルス社)が推進するオープン規格 Application Packaging Standard(アプリケーション・パッケージング・スタンダード、以下APS)に2013年9月27日、対応したことを発表しました。

■本プレスリリースの詳細
国内No.1(※)EC構築オープンソース「EC-CUBE」では、オープンソースパッケージの課題でもある各種サーバー環境へのインストールの支援として、「EC-CUBE」オフィシャルホスティングパートナーを中心とした各種国内サーバー環境への標準対応を推進し、「EC-CUBE」のサイトをより簡単に立ち上げられるよう環境整備に努めてまいりました。
このたび「EC-CUBE」がAPSに対応することにより、国内・国外でも多くのサーバー環境の管理ツールとして採用されているパラレルスの高機能サーバー管理ツール「Parallels Plesk Panel」をはじめとするAPS対応コントロールパネルや自動化プラットフォーム上から「EC-CUBE」が簡単にインストールできるようになり、より多くのサーバー環境において、専門的な知識無しに「EC-CUBE」のサイトを立ち上げることが可能となりました。
ロックオンは、今後も引き続き、ユーザーに安全かつ快適に「EC-CUBE」をご利用いただけるようサービスの提供に努めてまいります。

■Application Packaging Standard(APS)について
APSは、アプリケーションおよびサービスを自動化して提供するために標準化された規格・パッケージ方式であり、クラウドベースのアプリケーションおよびサービスのプロビジョニング、管理、統合を自動化する仕様です。SaaSおよびクラウドサービスで要求される完全な自動化や役割ベースのアクセスコントロールなどに対応するようにデザインされています。オープン規格であるAPSは、2009年に世界の主要プレイヤーにより設立されたAPS非営利団体(リンク)により管理されており、全ての仕様はオープンかつ無償で提供されています。
現在、APSは国内・国外9,000社を超えるサービス事業者のコントロールパネルや自動化プラットフォームで採用されています。

■パラレルスについて
パラレルスは、仮想化と自動化ソフトウェアにおけるワールドワイドリーダーであり、コンピュータの最適化を個人ユーザー、ビジネスユーザ、クラウドサービス プロバイダに提供しています。 2000 年に設立され急成長を続けているパラレルスは、北米、欧州、アジアに 900 名以上の従業員がいます。
詳細は、パラレルスのウェブサイト (リンク)、Twitter (リンク および リンク)、
Facebook(リンク)、Parallels クラウドサービスプロバイダのブログ(英語)(リンク)をご覧ください。

■ECオープンプラットフォーム「EC-CUBE」について
「EC-CUBE」はロックオンが開発したパッケージをオープンソースとして2006年に公開したもので、現在、日本No.1 EC構築オープンソースとして認定されており、推定2万店舗以上で稼働中です(ロックオン調べ)。また、2012年にブランドを刷新し、カート部分に限定されない、自由で柔軟なEコマースを実現するため、プラグイン機能を実装した「EC-CUBE2.12」及び、プラグイン等を配布するためのオーナーズストアを提供しています。
・EC-CUBEオフィシャルサイト : リンク
・EC-CUBE開発コミュニティ : リンク
・EC-CUBE英語版オフィシャルサイト : リンク

■本件に関する報道関係者からのお問い合わせ先
株式会社ロックオン 広報担当:又座(またざ)、梶原
お問い合わせフォーム : リンク

■株式会社ロックオン概要
会社名 : 株式会社ロックオン
大阪本社 : 〒530-0001 大阪市北区梅田2-4-9 ブリーゼタワー13F
東京支社 : 〒104-0061 東京都中央区銀座5-9-8 クロス銀座6F
代表者 : 岩田進(いわたすすむ)
設立 : 2001年6月4日
URL : リンク
事業内容 : Eコマース関連ソフトウェアの企画・開発・販売
インターネット広告関連ソフトウェアの企画・開発・販売

※ 独立行政法人情報処理推進機構「第3回オープンソースソフトウェア活用ビジネス実態調査」による

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