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大企業はスマートフォン導入率が2年前の約4倍に、導入OSは全体で「iOS」が首位

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ 2013年06月25日 11時00分
From Digital PR Platform


株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:冨塚 優)が運営する、IT製品情報を掲載する無料会員制サイト『キーマンズネット』(リンク)は、IT製品の導入状況や製品の選定ポイント、IT担当者の関心事がわかるコーナー「IT担当者300人に聞きました」を公開しています。

今回は企業のIT担当者を対象に「業務用スマートフォンの導入状況(2013年)」についてアンケートを実施しました。業務で使用するスマートフォンの「導入状況」や「導入のきっかけ」「BYODの認可状況」「セキュリティ対策状況」などから、業務用スマートフォンの導入実態が明らかになりましたので、結果の一部をお知らせします。

▼「業務用スマートフォンの導入状況(2013年)」記事はこちらから
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■大企業はスマートフォン導入率が2年前の約4倍に、導入OSは全体で「iOS」が首位
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●業務用スマートフォンの導入状況
「業務用スマートフォンを既に導入済みである」23.5%
「業務用スマートフォンの導入を検討している」6.2%
「業務用スマートフォンに興味があり、いずれは検討する」12.6%
「興味はあるが、検討はしない」22.9%
「今のところ関心がない」34.8%

●OS (導入済み)
「iOS」57.1%
「Android」53.6%
「BlackBerry OS」9.8%
「Windows Phone」2.7%
「その他のOS」2.7%

整理すると、導入済みは23.5%、導入検討者は18.8%という結果となった。この結果を2012年3月のアンケート「業務用スマートフォンのIT導入状況(2012年)」、2011年3月のアンケート「業務用スマートフォンのIT導入状況(2011年)」と比較したところ、「既に導入済みである」割合は、2012年からは9.0ポイント増加、2011年からは15.8ポイント増加していた。特に1001名以上の大企業での導入済み割合は、2011年は8.1%、2012年は17.1%、2013年は29.6%と、2年前より導入企業が約4倍に増えていた。


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■BYODは大企業の約7割が「認めていない」と回答、中小は「明確なルールない」傾向
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●私物のモバイル端末を業務で利用する「BYOD」を認めているか(全体)
「全社のルールとして、認めていない」54.5%
「会社で明確なルールがなく、どちらとも言えない」32.2%
「会社指定のセキュリティ対策を施した上で、一部の部署・従業員に対してBYODを認めている」10.2%
「会社指定のセキュリティ対策を施した上で、全従業員に対してBYODを認めている」3.1%

半数以上の54.5%が「全社のルールとして、認めていない」と回答する結果となった。この傾向は従業員規模が大きくなるほど顕著に現れており、1001名以上の大企業では71.3%の企業が、会社のルールとしてBYODを認めていなかった。反対に100名以下の中小企業では58.3%が「会社で明確なルールがなく、どちらとも言えない」と回答しており、会社としてスマートフォン利用に関するセキュリティポリシーの策定・運用ができていない様子が窺えた。


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■利用禁止のアプリケーション、導入予定では過半数がFacebookやTwitterなどのSNS系
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●導入・利用を禁止しているアプリケーション(導入済み)
「禁止しているアプリケーションはない」が52.8%
「EvernoteやDropboxなどオンラインストレージ機能のあるアプリケーションを禁止している」34.9%
「LINEやcommなど電話・メッセージ機能のあるアプリケーションを禁止している」32.1%「FacebookやTwitterなどSNS系アプリケーションを禁止している」27.4%

●導入・利用を禁止しているアプリケーション(導入予定)
「FacebookやTwitterなどSNS系アプリケーションを禁止している」53.8%
「EvernoteやDropboxなどオンラインストレージ機能のあるアプリケーションを禁止している」42.3%
「LINEやcommなど電話・メッセージ機能のあるアプリケーションを禁止している」38.5%「禁止しているアプリケーションはない」が34.6%

導入済みでは「禁止しているアプリケーションはない」が52.8%と1位となっているものの、EvernoteやDropboxなど社内文書やファイルデータをクラウドストレージ上に保存して、持ち出せてしまうようなツールを禁止している割合も34.9%と高かった。一方で導入予定では、「禁止するアプリケーションはない」との回答割合は34.6%と導入済みと比べると低く、代わりにFacebookやTwitterなどのSNS系アプリケーションを禁止する割合が53.8%と最も高かった。これらのアプリは社内情報を比較的簡単にスマートフォンからインターネット上に公開できる上、拡散力の高さから炎上リスクなども起きやすいとして、昨今では企業内でも運用ポリシーを設定している企業も少なくない。


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<アンケート概要>
○調査期間:2013年4月3日~2013年4月10日
○有効回答数:485
○調査対象:キーマンズネット会員

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