セイコーのエネルギー監視・制御ソリューション「GreenTALK」 制御機能を強化したVer.2.2を発売 -各種制御機能連携による最適運用で賢く電力使用量を削減!-

セイコーソリューションズ株式会社(代表取締役社長: 山本 隆章、本社: 千葉市美浜区中瀬1-8、TEL: 043-273-3111)は、エネルギー監視・制御ソリューション「GreenTALK (グリーントーク)」の制御機能を強化したバージョン(Ver.2.2)を開発し、本日より販売開始いたします。


 セイコーソリューションズが開発・販売している「GreenTALK」は、電力計やセンサからの情報を収集・管理し、エネルギー使用量や環境情報をユーザー視点で「見える化」するエネルギー監視・制御ソリューションです。 さまざまなメーカのセンサや測定器と接続が可能で、お客様の規模や計画に合わせた柔軟なシステム構築を実現します。


 今夏に向けてエネルギー消費量の削減を目的に、さまざまな空調機の使用条件や環境に応じて効率的な制御を行うご要望が多いことから、今回のVer.2.2では、制御機能を全面的に見直し、よりカスタマイズしやすく、より簡便に設定できるよう強化しました。


 本機能の特長は、①スケジュール制御、②上下限制御、③デマンド制御の3つの制御機能を組み合わせて動作させる「組合せ設定」ができること、さらにどの制御を優先させるか「優先設定」ができることなど、制御の連携機能を強化した点にあります。 その結果、お客様ごとに異なる環境やニーズに応える最適な節電対策が可能となり、ムリなく効果的な低消費電力運転が可能です。
 制御設定については直感的に理解しやすい設定画面を用意し、エネルギー使用量の状況を見ながら容易に設定変更することができます。
 また、各メーカの空調機が持っている多段階の制御機能にも対応し、「GreenTALK」が内部的に信号を変換するので、例えば画面から運転出力を「75%運転」や「50%運転」と設定するだけで複数台の制御が簡単に行えます。この機能は、工場などの設備制御にもご利用が可能です。



■ GreenTALKの主な制御機能
①スケジュール制御
あらかじめ定めた稼働日・非稼働日と開始時刻・終了時刻を設定することにより、設備の運用スケジュールに準じた発停信号を自動的に制御できます。
②上下限制御
温度などの上限値と下限値を設定し、その設定値を超えた場合に設備に対して発停止信号を自動的に制御できます。
③デマンド制御
デマンドは、正時0分、30分時における電力使用量を予測し、予測値に対して目標値を設定(電力使用量上限値)して、目標値を超えた場合に設備に対して発停止信号を自動的に制御できます。GreenTALKは1時間の使用量を予測する機能も搭載されていますので、1時間デマンドとしても活用可能です。また、同機能は電気量だけでなく、水道料やガス量などのエネルギー全体の管理にもご利用いただけます。


 今後もセイコーソリューションズでは、電力対策など喫緊の対応も含めお客様の要望に柔軟に対応し、将来を見据えた企業全体としてのスマートなエネルギー管理を強力にサポートしてまいります。


 なお、本製品は本年6月12日(水) ~14日(金)に幕張メッセで開催される「Interop Tokyo 2013」の東京大学ブースで展示いたします。


※「GreenTALK」は「東大グリーンICTプロジェクト」が主導し国際標準化されたIEEE1888対応しています。


◎販売価格:650,000円~
◎販売見込み数:年間100システム

※GREENTALKはセイコーソリューションズ株式会社の登録商標です。
※本文中に記載されている会社名、製品名などは、各社の商標または登録商標です。


【セイコーソリューションズ株式会社 概要】
会社名 :セイコーソリューションズ株式会社
所在地 :千葉県千葉市美浜区中瀬1-8
TEL :043-273-3111
代表者 :代表取締役社長 山本 隆章
設立 :2012年(平成24年) 12月13日
       セイコープレシジョン株式会社よりシステムソリューション事業を譲り受け、
2013年(平成25年) 4月1日より営業開始
資本金 :5億円
株 主 :セイコーホールディングス株式会社(100%)


報道関係の方からのお問い合わせ先:
 セイコーソリューションズ(株) 経営企画部 
 広報担当:前本、米田  tel:043-273-3182  e-mail:icenter@seiko-sol.co.jp


お客様からのお問い合わせ先:
 セイコーソリューションズ(株) システムインテグレーション統括部 
 SI営業部:松原  tel:043-273-3272  e-mail:support@seiko-sol.co.jp

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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

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