腹膜透析療法が日本に導入されて30年　医療従事者の意識調査を実施

バクスター株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：ジェラルド・リマ）は、腹膜透析療法（PD: Peritoneal Dialysis）の管理経験のある医師を対象とした意識調査を実施しました。

バクスターの米国本社は1978年、世界に先駆けて連続携行式腹膜透析（CAPD: Continuous Ambulatory Peritoneal Dialysis）の実用化に成功し、腎不全患者さんが自宅や職場で治療を続けながら社会復帰することを可能にしました。日本においては、連続携行式腹膜透析液が1983年に薬価収載されてから、本年で30年となります。しかし、透析療法における腹膜透析療法の普及率は欧米諸国において7～22%* であるのに対し、日本では3.2%* と低い状況にあることから、課題を検証するため、腹膜透析療法の管理経験のある医師の意識調査を実施しました（* United States Renal Data System Coordinating Center「2012 ATLAS of CKD %ESRD」）。

調査の結果、腹膜透析療法普及の主要な阻害要因として最も多くの医師（約80%）が挙げたのは、「医療従事者の教育機会」でした。また、「慢性腎臓病患者における腹膜透析療法の認知」も多くの医師により腹膜透析療法の普及に向けた課題として挙げられました。調査結果の詳細は、別添の資料をご覧ください。

今回明らかになった腹膜透析療法の普及の課題は、いずれも企業活動だけで克服できるものではなく、患者、医療従事者、行政、地域社会、企業が一体となって取り組むべきものです。そこで、バクスターは腹膜透析療法を日本に導入してから30年の節目を迎えるにあたり、腹膜透析療法にかかわるすべてのステークホルダーが改めてこれらの課題についてしっかりと話し合い、それぞれの役割を見直して行動に移すことを提案し、「もっと話そう、もう一度話そう、透析のこと」をテーマに、医療従事者向けのセミナーやシンポジウムの開催、医師のワーキンググループと連携した啓発活動、メディアやウェブサイトを介した患者さんの声の紹介など、さまざまな取り組みを展開していきます。

◎患者さんの声
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バクスターは、腹膜透析療法におけるイノベーションを推進し、製品やサービスを提供するだけはでなく、情報提供や患者サポート団体への支援を含むさまざまな疾患啓発活動を通し、腎臓病治療に貢献するための活動を続けてまいります。

◎別添：医師が考える腹膜透析療法の普及の課題
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■バクスター株式会社について

バクスター株式会社は、腎不全、血友病、輸液、麻酔、疼痛管理の領域に特化した世界的なヘルスケアカンパニー、米バクスターインターナショナルインクの日本法人です。医薬品、医療機器、バイオテクノロジーを中心とした医療サービスを患者さんや医療現場に提供し、医療に新たな価値を創造します。