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高島屋が情報系システムを刷新、日本テラデータのDWHを新規導入

高島屋が情報系システムを刷新、日本テラデータのDWHを新規導入
-5つのデータベースを統合、Retail Templateを活用し短期間で高度な分析環境を実現-

日本テラデータ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:吉川幸彦、以下日本テラデータ)は、株式会杜高島屋(大阪府大阪市、代表取締役社長 鈴木弘治、以下高島屋)が、商品および顧客情報を一元的に管理する情報系システムの基盤として、日本テラデータのデータウェアハウス(DWH)を新たに採用し、2011年9月から稼働開始したことを発表します。

高島屋では、2011年9月からの商品コード体系変更に伴い、基幹系やPOSシステムを含む全社の情報システムを一新することになり、4種類、合わせて5つのデータベースで構成されていた顧客、商品情報を管理する情報系システムについても、統合して再構築することになりました。

新しい情報系システムの導入にあたっては、既存システムと同様の分析機能を提供しつつ、短期間で稼働することが求められました。そのため、プログラムの新規開発が不要で、必要な分析環境を短期間かつ低コストで実現できる流通業界向け分析モジュール群「Retail Template(R)(以下RT、※1)」をもつTeradataが採用されることになりました。日本テラデータの統合DWHの導入実績や、分析プラットフォームとなるTeradataのハードウェア「Teradata Active Enterprise Data Warehouse 5650」の高い処理能力も評価されました。

高島屋の新情報システムは、RTの全5モジュールを導入して予定通り順調に稼働を開始し、現在、全国18店舗の店長、セールスマネージャー、CRM担当者、売場担当者と、本部の営業企画部、バイヤーを含む約5000人の社員が、顧客対応やマーチャンダイジング、マーケティングにTeradataを活用しています。5つのデータベースをひとつに統合することで、目的に応じて個別のデータベースにアクセスする必要がなくなり、業務の効率化を実現したうえ、システム運用にかかる手間やコストの削減を図ることができました。

1台のサーバーが扱うトランザクションやユーザー数は大きく増加しましたが、Teradata独自のTASM(Teradata Active System Management)(※2)機能により、ユーザーやタスク単位で細かく処理の優先順位を設定できるため、売場からの照会を優先するなどシステムリソースが効率的に活用できています。このほか、従来3年だった購買記録の保存期間を10年まで延長し、長期データに基づいた顧客や商品の分析も可能になりました。さらに、POSデータとDWHのリアルタイム連携も実装し、顧客単位での来店状況を当日に把握することで迅速な顧客フォローができるほか、全ユーザーが当日の売上速報をTeradata上で参照できるようになりました。

今後は、RTの機能を活用したバイヤー向け分析メニューの拡充を図るとともにメールアドレスの収集に努め、ダイレクトメールと電子メールを組み合わせたクロスメディアマーケティングの展開も検討していく予定です。

(※1)Retail Template(R) について
Retail Template は、日本テラデータが多くの流通業に DWH を納入してきた実績をもとに開発した、流通業界向けの分析ソリューションです。日々のビジネスシーンで必要とされる情報活用機能をテンプレート化、集合化し、経営からMD/バイヤー、マーケティング、売場などあらゆる情報活用ニーズに柔軟に対応します。また、コード体系の変更や組織変更時に発生する過去データの遡及など、一般的なBIツールでは対応に限界のある小売業特有のニーズにも対応可能です。モジュールとして「個人ポータル」「MDテンプレート」「顧客テンプレート」「商品×顧客クロス分析」「関連購買分析」を提供します。
Retail Templateの詳細はこちらをご覧ください。
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(※2)TASM(Teradata Active System Management)について 
さまざまな要求が絡み合うDWHにおける複雑なワークロード環境のリソース配分を最適化する機能です。ワークロード管理を自動化し、システムリソースを最大限に生かしながら、サービスレベルの目標を達成します。
TASMの詳細はこちらをご覧ください。
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◆ Teradata Corporationについて
テラデータ・コーポレーションは、統合データウェアハウス、ビッグデータ分析、およびビジネスアプリケーションにフォーカスした、データ分析ソリューション分野における世界最大規模の企業です。革新的な製品とサービスによってデータ統合とビジネスの洞察力を実現し、企業を競争優位へと導くベストな意思決定を可能にします。
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◆ 日本テラデータについて
日本テラデータ株式会社はテラデータ・コーポレーションの日本法人です。データベース・ソフトウェアおよび関連製品を中心に、ハードウェア・プラットフォーム、データウェアハウスに関するコンサルティング、構築支援、教育、メンテナンスサポートなど各種サービスを提供しています。

Retail Template は、日本テラデータの登録商標です。
Teradataは、米国テラデータ・コーポレーションの米国およびその他各国における商標または登録商標です。


プレスリリース提供:PRTIMES リンク

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