ヘイズ、リモート勤務のメリットについてコメントを発表―従業員満足度が高まり経費削減にも貢献

Hays PLC 2012年06月25日 14時00分
From JCN Newswire

Tokyo, June 25, 2012 - ( JCN Newswire ) - 人材紹介会社のヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社(本社: 東京都港区、代表取締役兼アジア地区オペレーション・ディレクター: クリスティーン・ライト、以下ヘイズ・ジャパン) は、同社が発行する人事専門誌『ヘイズ・ジャーナル』第三号の中で、日本ではグローバル企業の急速な増加と最新テクノロジーの普及が進んだことを受け、従業員のリモート勤務が浸透してきており、その結果従業員満足度が高まり会社の経費削減も図られていると説明しています。

多くの企業が生産性向上やコスト削減をはじめ、ワーク・ライフ・バランスの改善を通じて働く意欲を高めることをめざしリモート勤務を奨励しています。このことについてヘイズ・ジャパン代表取締役兼アジア地区オペレーション・ディレクター、クリスティーン・ライトは次のように述べています。

「ビデオ会議、電話会議、スマートフォン、タブレット端末などが急速に普及したことで、従業員は時間や場所の制約をほとんど受けずにオフィス外で仕事ができるようになりました」。

「このような中、仕事内容の構成や仕事の進め方などが変わり、雇用形態も急速に変化してきました。最新テクノロジーのおかげで、社員はモバイル端末を使って自宅、顧客のオフィス、そしてビジネス・センターやインターネット・カフェなどさまざまなオフィス以外の場所から、同僚や顧客と仕事ができるのです」。

「またリモート勤務は日本にとって特にタイムリーなトピックです。多くの日本企業が昨年夏の関東地方の電力不足に対処するため在宅やリモート勤務を取り入れました。人口減少と高齢化が進む日本ではどこで働くかということを考えなければ、企業はより幅広い地域に広がる人材を対象に採用を行うことが可能となるでしょう」。

「従来のオフィス勤務に比べ、環境に優しく、時間の無駄を減らせるのはもとより、企業の経費削減も可能にします」。

「従業員、会社の双方に適切な働き方を確立するために明確なガイドラインを設定することが重要です。リモート勤務の従業員もオフィス勤務の場合と同様に、企業情報の機密扱いや機器やデータの安全管理など同じ勤務条件で働くべきです」。

「さらにリモート勤務の従業員の孤立化や企業文化の理解、職場への関与の低下を防ぐため、定期的に対面、バーチャル両方の会議を持つことが重要です。リモート勤務のほうが高い成果を得られる従業員もいるため人事担当管理者は従業員のリモート勤務者への対応に注意を払い、このようなケースに対応できるよう就業規則を用意するべきです」。

『ヘイズ・ジャーナル』の詳細は www.hays-journal.com リンク (英語)をご覧ください。

ヘイズ・グループについて
ヘイズ・グループは、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。世界33カ国*、247の拠点において、7,988人超の従業員が経験とスキルを備えた人材サービスをグローバルに提供しています。

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社について
ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社は、ヘイズ・グループの日本法人として2001年に東京で設立されました。同社は日本で唯一、東京赤坂本社、新宿支店、大阪支店の3つの国内拠点を擁する外資系人材紹介会社です。「経理・財務」、「金融」、「ファイナンス・テクノロジー」、「人事」、「ヘイズ・リース・マネージメント」、「インフォメーション・テクノロジー」、「保険」、「法務」、「ライフ・サイエンス」、「オフィス・プロフェッショナル」、「不動産関連」、「セールス&マーケティング」、「サプライチェーン」の13の専門分野に精通したコンサルタントが豊富な知識と経験をもとに、正社員から契約・派遣社員まで、企業の人材採用や個人のキャリアアップを支援しています。

*日本をはじめ、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、チリ、コロンビア、中国、チェコ共和国、デンマーク、フランス、ドイツ、香港、ハンガリー、インド、アイルランド、イタリア、ルクセンブルグ、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ポーランド、ポルトガル、ロシア、シンガポール、スペイン、スウェーデン、スイス、アラブ首長国連邦、イギリス、アメリカの計33カ国

本件に関するお問い合わせ先:
ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社
朝倉 03-3560-2813

概要:Hays PLC

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