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【企業における動画活用の実態調査】8割以上が効果を実感(デジタル・ナレッジ)

日本イーラーニングコンソシアム(eLC)会員のニュースリリース

株式会社デジタル・ナレッジ(本社:東京、代表取締役:はが弘明)が運営するeラーニング戦略研究所は、22歳以上の社会人(管理職以上)計300名を対象に、企業における動画活用の実態とインターネット動画配信サービスの利用に関するアンケートを実施し、その調査結果を公開致しました。



アンケートでは、企業としてインターネット動画配信を「すでに行っている」が9.3% 、「行う検討をしている」が21.3%、
「行う予定はない」が69.3%という結果となり、企業での動画活用は今だ限定的であることが明らかとなりました。


しかしながら、動画配信経験者の8割以上が「効果があった」と答えており、経験者の大半が企業活動における動画活用に手応えを感じていることがわかりました。


一方、動画配信を検討中とする回答者からも、業務知識の伝達や営業活動、顧客対応、社内ナレッジ共有、マーケティングなどさまざまな分野で動画の特性を活かしたいという期待の声が挙げられましたが、実際には「コスト」や「情報漏洩の心配」「運用面での懸念」がネックとなり導入に至っていないケースも少なくないようです。


その他、企業における動画の作成方法や閲覧状況、動画配信サービスの選定基準など、動画活用の現状と企業の本音が注目される調査結果となっています。




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【アンケート結果から見るポイント】


●インターネット動画配信を
「会社情報」「商品・サービス」「業務知識」などの共有に活用、
8割以上が「効果あり」と回答


●インターネット動画配信サービスの選定ポイントは、
「機能」「使いやすさ」と「情報漏洩対策」


●導入時の最大のネックは「コスト」



【アンケート調査概要】


調査期間 :2012年4月18日(水)-4月19日(木)
調査方法 :Webアンケート方式
調査対象 :全国の22歳以上の社会人(管理職以上)300名


職業内訳 :会社経営者(7.7%)、会社員(84.3%)、官公庁・団体職員(8.0%)
役職内訳 :取締役以上(10.7%)、部長(24.0%)、課長(29.3%)、係長(36.0%)
業種内訳 :農業(0.3%)、建設業(6.7%)、製造業(30.0%)、電気・ガス・熱供給・水道業(0.7%)、情報通信業(4.3%)、運輸業(4.7%)、卸売・小売業(8.3%)、金融・保険業(6.0%)、不動産業(2.3%)、飲食店・宿泊業(1.0%)、医療・福祉(5.7%)、教育・学習支援(2.0%)、複合サービス業(1.0%)、出版(0.3%)、新聞社(0.3%)、ITサービス(7.7%)、コンサルタント(0.3%)、その他サービス業(12.7%)、その他(5.7%)


男女内訳 :男性(94.7%)、女性(5.3%)
年代別内訳:22-29歳(1.3%)、30-39歳(11.0%)、40-49歳(42.7%)、50-59歳(45.0%)



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■会社概要
名 称:株式会社デジタル・ナレッジ
所在地:〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号 eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者:代表取締役 はが 弘明
URL: リンク


【本件に関するお問合せ先】
株式会社デジタル・ナレッジ
担当:広報 濱田
TEL:03-5846-2131(代表)
FAX:03-5846-2132
E-mail:sales@study.jp


以上

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■会社概要
名称: 株式会社デジタル・ナレッジ
所在地: 〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号 eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者: 代表取締役 はが 弘明
URL: リンク
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■本件に関するお問い合わせ先
担当 : 広報 濱田
電話番号 : 03-5846-2131
E-mail : sales@study.jp
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