副作用番組の影響は大きいが、患者・医療者間の相談につながる可能性も大～「テレビが患者・医療現場に与える影響」2,200人調査

日本最大級の病院検索サイト、医薬品検索サイト、医療情報サイトを運営する総合医療メディア会社の株式会社QLife（キューライフ／本社：東京都世田谷区、代表取締役：山内善行）は、『テレビの「薬」情報が患者・医療現場に与える影響　実態調査』の結果を発表した。インターネット上でアンケートを行い全国の生活者2,198人から有効回答を得た。

それによると、生活者が「医療情報」を最も得ているメディアとしては、テレビが1位であり、かつ最も「行動に影響がある」ことがわかった。NHKの方が民放よりも、医療情報を得る場合の、信頼性が高い。また、テレビが、自分や家族が使う薬の「副作用」を話題にしていた場合、13%が医療者に相談せずに「まず、服用を中止」してしまう。ただしほとんどの人は、医師や薬剤師に相談をする。日頃から医師や薬剤師による「薬の説明」は不十分と感じているため、テレビが適切な内容で薬の情報を発信した場合には、患者・医療者間のコミュニケーションが促される構図が明らかとなった。



この結果について、東京大学大学院薬学系研究科・澤田康文教授は、「テレビ番組が、医薬品の適正使用上、重要な役割を果たすことが分かった。生活者は独自判断せず医療者に相談すること、医師・薬剤師はテレビの影響力を認識して相談には慎重に答えることが、必要だ。さらに、番組制作・放送者は、専門家の参画を得て、医療現場への影響を予測し医薬品の不適正使用につながらない情報発信をする必要がある。」と述べている。


【調査の背景】

患者や生活者が、病気や治療法などについて学ぶのは、医療従事者からとは限らない。むしろ、テレビや新聞などマスメディアを介して情報に触れる方が多いのではなかろうか。それらの情報のなかには、「医薬品の副作用」に関するものもある。副作用のことを突然知らされた患者は、「この薬を飲み続けては危険」と自己判断で薬を止めてしまうことがあり、医療者が把握しないまま「離脱症状」（突然の服薬中止によって起こる副作用、軽微なものから重篤なものまである）が発生している可能性もある。2009年6月にNHKが放映した番組『クローズアップ現代：抗うつ薬の死角～転換迫られるうつ病治療～』は、抗うつ薬の服用が他人を攻撃する危険性をはらむという内容で、大きく話題になったため、この番組を調査題材として、患者や医療現場への影響実態や、それに対する医療者の見方を確認した。

※本調査の位置づけ：
本調査は、他の２つの調査と一体となって、一つの研究テーマを構成している。すなわち、医師向け調査（インターネット調査、2009年6月19日～7月13日、有効回答181件）、ならびに薬剤師向け調査（インターネット調査、2009年6月19日～7月13日、有効回答346件）である。
　その研究テーマとは、『テレビ番組は医師、薬剤師と一般生活者の医薬品使用意識にどのような影響を及ぼすか？』であり、結果の概要が、第13回日本医薬品情報学会総会・学術大会（平成22年7月23日）で東京大学大学院薬学系研究科教授・澤田康文氏によって発表された。

【調査結果の概要】

●生活者が医療情報を得るメディアとしては、テレビが1位
・リーチ（多くの人が接している）が最多のメディアは、テレビである。
・最も情報量/頻度が多いのもテレビであり、最も「行動に影響ある」のもテレビである。

●NHKと民放では、視聴のされ方に違いがある
・NHKを短時間視聴し、民放を長時間視聴する人が多い。
・医療情報を得る場合には、NHKの方が民放よりも信頼性が高い。

●テレビで「自分/家族の薬」が出ていたら、患者は、医療者に質問する
・9割が、その内容を気にする。
・出ていた話が「副作用」に関するものだったり、疑問があったりした場合には、多くの人が医師や薬剤師に質問をする。ただし13%は、独自判断で「まず、服用を中止」してしまう。

●NHKの番組『うつ薬の死角～転換迫られるうつ病治療』は、視聴者に質問をさせた
・当該番組を見知っていたのは24%。
・うち、81%は医療者に質問した（または、そう想像する）。ただし独自判断で服用中止する人も11%に上る。

●医師や薬剤師による「薬」の説明は不十分
・医師説明には33%、薬剤師説明には53%の人しか、十分と感じていない。
・疑問がある場合にはほとんどの人が医療者に質問するが、自分で調べられるから、と質問しない人も5%いる。女性の場合には、“遠慮”が原因で医療者に質問できない人も多い。

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＜株式会社QLifeの会社概要＞
会社名　：株式会社QLife（キューライフ）
所在地　：〒154-0004　東京都世田谷区太子堂2-7-2 リングリングビルA棟6F
代表者　：代表取締役 山内善行
設立日　：2006年（平成18年）11月17日
事業内容：健康・医療分野の広告メディア事業ならびにマーケティング事業
企業理念：生活者と医療機関の距離を縮める
サイト理念：感動をシェアしよう！
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本件に関するお問い合わせ先：
株式会社QLife　　広報担当
TEL　：　03-5433-3161　／　E-mail　: info@qlife.co.jp
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