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【事例紹介】㈱大塚商会が、EMCのユニファイドストレージ「Celerra」で社内ファイル・サーバ統合とアプリケーション仮想化統合を実現、VMwareの仮想化技術も採用

EMCジャパン株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:諸星 俊男,URL:リンク、以下:EMC)は、株式会社大塚商会(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:大塚 裕司、略称:大塚商会)が、EMCのユニファイドストレージ「Celerra NS-120」とVMwareの仮想化技術を採用したことを発表しました。これにより、複数拠点にまたがるシステム・エンジニアが毎月生成する2,000にものぼるドキュメントの一元管理と、社内のドキュメントを格納しているファイル・サーバの統合管理レベルを向上しました。

◆EMC製品導入までの背景
大塚商会では、これまで各拠点で生成されるドキュメントを、各拠点のサーバに保管していました。そのため、これらのドキュメントがお客様対応のために必要になるたびに、同社のお客様の保守サポートをしている「たよれーる」サポート・センターに定期的にデータの転送を実施していました。しかしリアルタイムな更新が不可能なため、必要な時に必要なデータにアクセスする際に時間がかかってしまうことがありました。
そこで、大塚商会は、全国に分散しているドキュメントの一元管理と管理レベルの向上を狙い、サーバの統合を含む新システム構築を、2008年12月に決定。新システムは仮想化構成とし、将来的にはファイル・サーバ以外の他のアプリケーション・サーバもこの新システム上で仮想統合するための基盤として、EMCジャパンの「Celerra NS-120」とVMwareを選択しました。


◆EMCのCelerraを採用した理由
大塚商会は、「Celerra」の採用理由として以下の4点をあげています。

1.高い機能性:大容量ディスクを効率よく利用できるシン・プロビジョニング機能やレプリケーション、バックアップ機能が充実している点を評価
2.ストレージの堅牢性:障害対応がほとんど発生しないという実績を評価
3.接続性の豊富さ:NAS、FC、iSCSIなどの選択肢の多さを評価
4.コストパフォーマンス:技術的な優位性、堅牢性、可用性を考慮すると妥当な導入コストと判断


◆Celerra採用後の効果
新システムの構築により、「たよれーる」サポート・センターのスタッフは、必要なデータにいつでもアクセスが可能になり、最新ドキュメントを参照できるようになりました。またストレージを統合したことで容量も大容量化し、これまで保管をあきらめていたドキュメントも納めることができるようになりました。さらにディスク・トゥ・ディスク・バックアップが実現し、拠点ごとに発生していたテープ・バックアップが不要になりました。その結果、大塚商会では、年間の運用管理コストの大幅削減を見込んでいます。加えて、物理サーバの削減にも成功し、オフィススペースの有効活用が可能となりました。


◆大塚商会の更なる展開
大塚商会では、今後、顧客情報システムとの連携やモバイル対応などにも取り組み、さらなるITサービスの品質向上を図っていきます。また大塚商会は、EMCジャパンの販売パートナー(Velocityパートナー)としても、重要な役割を担っており、さらなるビジネス拡大につながるよう連携していきます。

本事例の詳細については、以下のWebサイトをご参照ください。
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■株式会社大塚商会について
大塚商会は、昭和36年の創業以来一貫して、お客様の情報化、業務効率化を支援してきました。特定のメーカーにとらわれないマルチベンダー対応と、オフィス用品からIT機器全般まで幅広く提供するマルチフィールド対応により、ワンストップソリューションとワンストップサポートを推進しています。

■EMCジャパン株式会社について
EMCジャパンは、あらゆる規模のお客様が、競争優位に立ち、情報からさらなる価値を創出することを可能にするために、情報インフラストラクチャ・テクノロジーとソリューションを開発、提供する世界のリーディング・カンパニーであるEMCコーポレーションの日本法人です。EMCの製品やサービスに関する情報については、以下のWebサイトをご参照ください。
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■本件に関するお問い合わせ先
EMCジャパン株式会社 
マーケティング本部 広報マネージャ 武村 綾
Tel: 03-5308-8867(直通)/ 03-5308-8888 (代表)/ E-mail: japanpr@emc.com

EMC、Celerraは、米国EMCコーポレーションの登録商標または商標です。これらの商標は、日本または諸外国で商標登録等により、適用法令で守られている場合があります。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。

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