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エーオンコンサルティングジャパン、外国人幹部向け研修を新たに開発

エーオンコンサルティングジャパン株式会社 2010年07月14日 11時56分
From PR TIMES

集合研修にe-learningとサイバー討議を組み込んだ「ブレンディング型グローバル研修」、今月から提供開始

理念浸透、リーダーシップなどを着実に定着



世界有数の組織人事コンサルティング会社であるエーオン コンサルティング ジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:堀江徹、以下、エーオンコンサルティングジャパン)は、外国人幹部向け集合研修にe-learningとサイバー討議を組み込んだ「ブレンディング型グローバル研修」を開発し、今月から営業を開始します。

エーオンコンサルティングジャパンでは、これまでも日本企業向けに海外在住の外国人幹部社員を本社で研修する集合型グローバル研修を提供してきましたが、今回、事前事後にネット環境を活用した長期フォロー体制にすることで企業理念などが着実に定着する新たなプログラムを開発しました。今後一年間で20社導入を目指します。提供価格は、500万円(20人、6ヶ月)から。

本プログラムの開発を担当した、エーオンコンサルティングジャパン株式会社代表取締役会長の大滝令嗣は次のように述べています。
「これまで各社で行われてきたグローバル人材研修は、e-learningと集合研修提供会社が別々でしたので全体の研修に一貫性がありませんでした。また、集合研修そのものも1週間の中での数日間となるため、イベント的になる傾向がありました。今回のプログラムでは、集合研修の効果を高めるため、これまで集合研修中に行ってきた自己紹介や知識習得、グループ課題の一部を事前にネットを活用した遠隔空間で実施します。試験的に数社提供してきましたが、高い効果が出ましたので、本格的にサービス提供することになりました」

<「ブレンディング型グローバル研修」の特徴>
1.映像講義では、「マネジメント基礎」「日本人と働くコツ」「リーダー向けビジネス英語」など基本知識をe-learningにて行う。MBA科目の選択やニーズに応じたオリジナル番組も制作提供可能。
2.日本本社にて社長講話の他、戦略シナリオプランニング、リーダーシップ開発、コーチング、アクションラーニング、理念テーマのフィルムメイキング作成等演習を中心とした集合研修を行う。
3.プログラムの全期間Air Campus(R)*1を使ったサイバー討議により、事前のグループ演習の取り組みなど意見交換できる場を作る。ディスカッションには、モデレーターが入り、進捗管理や議論の方向付けをサポートする。
<「ブレンディング型グローバル研修」のメリット>
1.e-leraningを活用することでコストや日数・回数が効率的になり、学習期間も長く取ることができる。
2.サイバー討議の場を期間中設けることで、インフォーマルな対話の場も生まれ、親密なコミュニケーションの機会が増え、継続的な人材育成・関係構築ができる。
3.集合研修の事前事後でフォロー体制があるため、集合研修そのものの密度を高めることができる。

*1 Air Campus(R)とは
インターネット上での講義受講(オンデマンド)、演習・レポート提出、グループディスカッションなどを可能にするディスタンスラーニングプラットフォーム。ディスカッションの内容をクライアントPCにダウンロードすることでインターネットにつながらない環境においても学習を行ったり、進捗状況を把握したりすることができる。ブレンディング型グローバル研修では、研修参加者と講義をつなぐコミュニケーションをすべてこのCyberプラットフォームで行う。システム提供は株式会社ビジネス・ブレークスルー。

<「理念浸透プログラム」実施イメージ>

【エーオンコンサルティングジャパンについて】
http://エーオンコンサルティング.jp/
保険・再保険仲介の世界最大手であるエーオンコーポレーション(本社:米国イリノイ州シカゴ、120カ国・500拠点、3万8千人の社員)のグループ会社。エーオンコンサルティングとしては、102カ国で6500人のプロフェッショナルを有する。クライアントの個別ニーズに応じたコンサルティングサービスを全世界で1万社(フォーチュングローバル500の約半分の企業含む)に提供している。エーオンコンサルティングジャパンは、2008年4月から営業開始。1.グローバル組織人事戦略コンサルティング、2.リーダーシップ開発プログラム、3.福利厚生コンサルティングの3つの業務を柱に展開している。

<報道関係者お問い合わせ先> 
エーオンコンサルティングジャパン広報代理
有限会社シン 石川(TEL 03-5315-7534/FAX 03-5315-7535 press@777.nifty.jp)

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