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インフォマティカのPOWERCENTER、第三者機関による調査レポートにおいて最も広く使われているETLテクノロジとして評価される

独立系リサーチ大手、市場におけるInformatica Platformのリーダーシップ、使いやすさ、顧客満足度を評価 カスタム コード環境からパッケージ ソリューションへの移行を推奨

米国カリフォルニア州レッドウッド シティ発 - 2010年5月17日
・データインテグレーションソリューションにおける独立系リーディング
プロバイダーInformatica Corporation(本社: 米国カリフォルニア州
レッドウッドシティ、NASDAQ: INFA、以下「インフォマティカ」)は本日、
ITリサーチ大手であるForrester Research社発行のレポート
『Enterprise ETL: Evolving And Indispensible To Your Data
Management Strategy』(2010年5月)において、Informatica Platform
を構成する同社の主力製品PowerCenterが、最も広く使われている
ETLテクノロジとして評価されたことを発表しました。

・このレポートで回答者の半数以上が、ビジネスにおいてETLは
不可欠な要素であると回答。
・回答者の3/4近くが、来年にはETLテクノロジの利用範囲を広げたい
と回答。
・ETLテクノロジは、企業のデータ管理戦略の中核。
・企業はカスタムコード環境からパッケージETLへと移行するべき。
・企業が購入またはETLベンダを通じて利用している保管的ソリュー
ションのうち最も一般的なものはデータ プロファイリングおよびメタ
データ管理のソリューションで、これらに僅差で次ぐのがデータ品質
管理ソフトウェア。

インフォマティカ: 他社を圧倒する評価
・今回の調査対象となったForrester社のクライアント間において、
最も広く使われているETLテクノロジはインフォマティカのPowerCenter。
・データ統合に精通しているITプロフェッショナルの半数近くがインフォ
マティカのPowerCenterを採用。
・インフォマティカ ユーザの半数以上がこのソリューションを全社規模
で導入し、複数の事業セグメント間で標準化。
・「現在使用しているETLソリューションの使いやすさに関する設問では、
インフォマティカの評価が突出」 半数以上のユーザが、インフォマティカ
のソリューションは学習も操作も簡単であると回答。
・「大手企業や基幹業務に関わるETL利用環境でのエンタープライズETL
ベンダの選択において、ほとんどの場合インフォマティカは最終候補
として検討」

この数年間における数々の企業買収を通じ、インフォマティカはMDM
(マスタデータ管理)、データ品質、アプリケーション情報ライフサイクル
管理、クラウドデータ統合、CEP(複合イベント処理)、B2Bデータ交換、
ウルトラメッセージングなどの分野へデータ統合ソリューションの幅を
広げてきました。Forrester社は、こういった積極的なM&Aの結果として、
インフォマティカは「大手ライバル ベンダ各社を相手に、今後も高い
価値のデータ管理スタックを提供しつづけていくことができるだろう」と
評価しています。


インフォマティカ社について
Informatica Corporation (NASDAQ: INFA) はデータ インテグレーション
ソフトウェアおよびサービスにおける世界No.1独立系プロバイダーの1社です。
Informatica Platformの包括的で、統合された、オープンな、そしてITコスト
低減に向けた経済的なアプローチにより、企業は既存の情報資産から
最大限の価値を引き出すことが可能になります。現在、インフォマティカの
ソリューションは世界4,000社を超える企業において、企業内やクラウド等
の企業外に保有する既存情報資産へのアクセスや統合の実現に活用されて
います。インフォマティカに関する詳細はインフォマティカ・ジャパン株式会社
(代表 03-5229-7211)までお問い合わせいただくか、弊社 Web サイト
リンク をご覧ください。


本リリースに関する問い合わせ先
インフォマティカ・ジャパン株式会社
担当 マーケティング部 村松 徳倫江
TEL: 03-5229-7214 FAX: 03-5229-7263
E-mail: nmuramatsu@informatica.com

※商標等について: Informatica, PowerCenterおよびInformatica Platform
は米国ならびに他の国における Informatica Corporation の登録商標です。
その他のすべての会社名および製品名はそれぞれの企業に属します。

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