ジャナス・キャピタル、「リッパー・ファンド・アワード・ジャパン2010」3部門で「最優秀ファンド賞」を受賞

Tokyo, Mar 25, 2010 - (JCN Newswire) - ジャナス・キャピタル・グループ(以下、ジャナス)は本日、3本のファンドが、「リッパー・ファンド・アワード・ジャパン2010」の3部門において「最優秀ファンド賞」を受賞しましたのでお知らせいたします。

今回、「最優秀ファンド賞」に選ばれたファンドは、「ジャナス・セレクション ジャナス・フレキシブル・インカム・ファンド クラスA (米ドル)受益証券」、「ジャナス・セレクション ジャナス・トゥエンティ・ファンド クラスA(米ドル)受益証券」、「ジャナス・セレクション ジャナス・ストラテジック・バリュー・ファンド クラスA(米ドル)受益証券」です。

北米地域の中小型株式を運用するファンドの「ジャナス・セレクション ジャナス・ストラテジック・バリュー・ファンド クラスA(米ドル)受益証券」は6年連続の受賞となりました。なお、今回選ばれた3本のファンドの評価期間はいずれも5年間でした。

「リッパー・ファンド・アワード・ジャパン2010」は、世界21都市で開催されている「リッパー・ファンド・アワード」プログラムの一環です。このプログラムでは、リッパー独自のファンド分類を用いて、評価期間3年、5年、10年においてファンドにアワードを授与しています。

(ファンド名) ジャナス・セレクション ジャナス・フレキシブル・インカム・ファンド クラスA(米ドル)受益証券
(評価期間年) 5年
(ファンド分類) 債券型 米ドル

(ファンド名) ジャナス・セレクション ジャナス・トゥエンティ・ファンド クラスA(米ドル)受益証券
(評価期間年) 5年
(ファンド分類) 株式型 北米株

(ファンド名) ジャナス・セレクション ジャナス・ストラテジック・バリュー・ファンド クラスA(米ドル)受益証券
(評価期間年) 5年
(ファンド分類) 株式型 北米株 中小型株

ジャナス・キャピタル・インターナショナル共同チーフ・エグゼクティブ・オフィサーのジャック・リンは次のように述べています。「ジャナスの投資哲学である徹底した現場主義のリサーチがエクイティおよびフィックスト・インカムの各アセット・クラス分野での賞獲得につながったと確信しています。今回の受賞を励みに、今後も運用成績の向上とお客様に対するさらなるサービスの向上に努めて参ります」。

「リッパー・ファンド・アワード・ジャパン 2010」について

「リッパー・ファンド・アワード・ジャパン 2010」は、世界21都市で開催している「Lipper Fund Awards」プログラムの一環として行われ、日本において販売登録されている国内および外国籍ファンドを対象に、優れたファンドとその運用会社を選定し、表彰するものです。選定/評価に際しては、リッパー独自の投資信託評価システム「リッパー リーダー レーティング システム (リッパー リーダーズ、Lipper Leaders)」の中の「コンシスタントリターン(収益一貫性)」を用いています。リッパー・ファンド・アワードに関する情報は、投資信託の売買を推奨するものではありません。リッパー・ファンド・アワードは、過去のファンドのパフォーマンスを分析したものであり、過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではないことにご留意ください。評価結果は、リッパーが信頼できると判断した出所からのデータおよび情報に基づいていますが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。
(c) Thomson Reuters 2010. All rights reserved

ジャナス・キャピタル・グループについて

ジャナス・キャピタル・グループは、ジャナス・キャピタル・マネジメント、インテック・インベストメント・マネジメント、パーキンス・インベストメント・マネジメントの3社を傘下に持つ世界的な資産運用会社です。これらの3社それぞれが、グロース・エクイティ、バリュー・エクイティ、リスクマネージド・エクイティ、債券、オルタナティブの運用戦略において、リサーチ重視の資産運用サービスを展開しています。2009年12月末時点において、全世界で約1,597億米ドル(約14.9兆円)の運用資産残高を有しています。同社は、米国コロラド州デンバーに本拠を置き、ロンドン、東京、香港、シンガポールに拠点を置いています。

過去の実績は将来の結果を保証するものではありません。
当資料は、ジャナス・キャピタル・インターナショナル・リミテッドが、情報の提供を唯一の目的として作成した参考資料です。当資料は、有価証券についての投資助言または有価証券の売買の募集・勧誘を行うものまたはそのために使用されるものではありません。当資料は、投資一任または投資助言サービスの勧誘を行うものではありません。当資料中のいずれの情報も、投資助言を意図するものではありません。