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トレイダーズ証券、個人投資家と世界のマーケットを結ぶ『GIT(Global Index Trade)』2009年10月2日よりサービス開始!

トレイダーズ証券 × ニューエッジ・ジャパン証券 × パットシステムズ による新サービス
個人投資家と世界のマーケットを結ぶ『GIT(Global Index Trade)』
2009年10月2日よりサービス開始!



 トレイダーズ証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:橋本 清志、以下:トレイダーズ証券)は、個人投資家と世界のマーケットを結ぶ金融商品であるGIT(Global Index Tradeの略、海外指数先物取引)のサービス提供を2009年10月2日(金)より開始いたします。

■GITとは
 GITとは日本の個人投資家と世界の市場を結ぶ金融商品で、日本の個人投資家が世界の市場に上場しているインデックス(株価指数)を取引することを実現するものです。今回トレイダーズ証券では、GITにおける取扱商品の第一弾として、CME(R)(シカゴ・マーカンタイル取引所)に上場している日経225先物(円建)の取扱いを開始します。

■ニューエッジ・ジャパン証券×パットシステムズとの強力タッグ
 当サービスでは、世界各国の取引所における正会員であるニューエッジ・ジャパン証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:ジュリアン・ルノーブル)が、CME(R)を始めとした各国取引所とトレイダーズ証券を繋ぐ役割として参加しております。これにより今後日本の個人投資家は、国内にいながらトレイダーズ証券を通じて世界のマーケットと繋がることが可能になります。
 またGITの取引システム画面は、世界の機関投資家も愛用するパットシステムズ・ジャパン株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役:ダンカン・シモンズ)提供の取引画面で、プロの投資家の取引環境を一般の個人投資家にもご提供することが可能になります。

■いま、なぜGITなのか
 グローバル化が加速し世界における経済的な結びつきが一層深まる中で、日本の個人投資家の視線は以前にも増して海外に向き始めています。そのような中、トレイダーズ証券では、経済成長著しい国や世界から注目を集めている国などへ機会を逃すことなく投資できる環境をご提供するべく、GITのサービスを開始することにいたしました。
 1998年の外為法改正以降、個人投資家の間で急速に広まったFXのように、GITではほぼ24時間のお取引が可能です。さらに、GITで取扱う商品は世界の市場に上場している株価指数であり、取引所取引であることから、流動性および市場の公正性・透明性においても、安心してお取引いただけます。今回サービスを開始するCME(R)の日経225先物(円建)だけでなく、将来的には世界中の主要株価指数をお取引いただける環境のご提供を目指します。


【GITサービス概要】
利用開始日:2009年10月2日(金)
口座受付開始日:2009年9月24日(木)
取引商品:CME(R)(シカゴ・マーカンタイル取引所)の日経225先物(円建)
取引時間:20時~翌5時15分(米国夏時間の場合)
 ※その他、詳細につきましては、追って弊社ホームページにてご案内いたします。


 トレイダーズ証券では、今後も引き続き投資家の皆様のご要望にお応えできるようサービスを拡充してまいります。


【トレイダーズ証券株式会社 会社概要】
社名:トレイダーズ証券株式会社
URL:リンク
本社所在地:〒106-6029東京都港区六本木1-6-1 泉ガーデンタワー29F
設立年月日:平成11年11月5日(決算期3月末)
資本金:2,000,000,000円(平成21年3月31日現在)
代表取締役社長:橋本 清志
事業内容:インターネット及びコールセンターを通じた証券取引事業及び外国為替取引事業
関連会社:トレイダーズホールディングス株式会社
金融商品取引業登録:関東財務局長(金商)第123号
加入協会:日本証券業協会 金融先物取引業協会

【ニューエッジ・ジャパン証券株式会社 会社概要】
社名:ニューエッジ・ジャパン証券株式会社
URL:リンク
本社所在地:東京都港区六本木6丁目10番1号 六本木ヒルズ森タワー
設立年月日:平成19年4月20日
資本金:8,795,000,000円
代表取締役社長:ジュリアン・ルノーブル
事業内容:金融商品取引業
金融商品取引業登録:関東財務局長(金商)第1770号

【パットシステムズ・ジャパン株式会社 会社概要】
社名:パットシステムズ・ジャパン株式会社
URL:リンク
本社所在地:東京都中央区日本橋蛎殻町1-10-7蛎殻町ビルヂング2階
設立年月日:平成12年12月11日
資本金:10,000,000円
代表取締役社長:ダンカン・シモンズ
事業内容:フロント・トレーディングシステム、バックオフィスシステム、リスク管理
     システムのアプリケーション・サービス・プロバイダー

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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

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