Q&Aサイト『ユタカの何でも相談室』開設

日本初、最大級のQ&Aサイト「OKWave」、オンラインドラッグストアにQ&Aサイトを提供 商品情報に関するユーザ同士で共有できる“口コミ”を、サイトへの集客に活用

日本初、最大級のQ&Aサイト「OKWave」を運営する株式会社オウケイウェイヴ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:兼元謙任、以下、オウケイウェイヴ)は、株式会社ユタカファーマシー(本社:岐阜県大垣市、代表取締役社長:高木裕、以下、ユタカファーマシー)との連携によるQ&Aサイト『ユタカの何でも相談室』を2009年6月3日に開設いたしました。

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『ユタカの何でも相談室』は、ユタカファーマシーが運営する「ドラッグユタカ」(リンク)と、「OKWave」(リンク)とのQ&Aパートナーサイトです。日常生活に欠かせない日用品や衛生医療品、赤ちゃん用品等の情報や疑問をユーザ同士で教え合える場としてQ&Aサイトを開設。口コミ情報の活用により、サイト活性化や併設するオンラインショップ(リンク)への集客と売上向上が期待されます。
『ユタカの何でも相談室』から投稿された質問は「ドラッグユタカ」の利用者同士のみならず、「OKWave」及び他のパートナーサイトからも閲覧可能なため、147万人以上が登録する「OKWave」と100社以上のパートナーサイト利用者からのすばやい回答も期待できます。さらに、「OKWave」に蓄積された1,850万件以上のQ&Aコンテンツも『ユタカの何でも相談室』から閲覧可能なため、過去の有益なQ&Aを問題解決としても活用できます。

「OKWave」は、2008年4月にベータオープンし、グローバル展開本格化を図る「OKWave英語版/中国語版」や、2008年11月に開始した音声・動画・画像を添付して質疑応答できる「マルチメディアQ&A サービス」を活かし、国内外問わず、今後も引き続き様々な知識や経験を備えた企業とのパートナーサイト連携を図り、いつでも、どこでも、どのような方法でも問題解決できる場を広げてまいります。

■パートナーサイトと「OKWave QA Partner」について
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オウケイウェイヴは9年間にわたるQ&Aサイトの運営実績から、Q&A形式の有用なクチコミCGMの生成を促進するノウハウを確立し、「OKWave QA Partner」として、NTTレゾナント『教えて!goo』、マイクロソフト『MSN相談箱』、楽天インフォシーク『みんなで解決!Q&A』等のポータルサイトや、EC、顧客サポートサイト等、100サイト以上のパートナーサイト網を構築しています。メンテナンスフリーで導入時から1,850万件以上のQ&Aコンテンツが利用できるCGMコミュニティー機能がサイト活性化や販売促進、顧客サポート等の一助に活用されています。

■日本初、最大級のQ&Aサイト「OKWave」について
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2000年1月オープンの日本初、最大級のQ&Aサイト。会員ユーザからの質問に、別の会員ユーザが回答する、インターネット上の助け合いの場を提供。ユーザの知識・経験・知恵を引き出してコンテンツを生成するCGMの仕組みはWeb2.0そのもの。「OKWave」の1,850万件以上のQ&Aコンテンツは147万人以上の会員ユーザをはじめ、毎月4,100万人以上の閲覧ユーザに利用されています。iモード公式版をはじめとするモバイル版(3キャリア対応)も提供しています。「OKWave」は2008年度グッドデザイン賞を受賞しました。

■株式会社ユタカファーマシーについて
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1979年設立。地域の“オンリーワンストア”を目指して、本社のある岐阜を中心に、滋賀、愛知などに100店舗以上のドラッグショップをドミナント展開。豊富な品揃えと安心価格、地域ニーズに対応する商品を幅広く揃えています。2003年2月にはドラッグストア業界最先端のDC型(在庫保有型)の物流センターを建設。効率化と安定した商品供給体制を確立しております。

■株式会社オウケイウェイヴについて
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世界中の人と人を信頼と満足で繋いでいくことを理念に、1999年7月設立。米国で今日注目を集めるQ&Aサイトを2000年1月にいちはやく「OKWave」として開設。更に、その運営ノウハウを応用し、拡大を続けるサポート市場を中心にエンタープライズQ&Aソリューション「OKBiz」やFAQ(よくある質問と回答)作成管理ツール「OKWave Quick-A」、Q&A情報活性化ツール「OKWave ASK-OK」等のソリューションを国内大手企業を中心に200社以上に導入。2006年6月に名証セントレックスに株式上場(証券コード:3808)。2007年10月に楽天株式会社、2008年3月には日本のオンラインサービス事業会社としては初めて米国マイクロソフトコーポレーションとの業務・資本提携を締結、2008年11月19日「動画」「音声」「画像」添付による日本初となる、“マルチメディアQ&Aサービス”を開始。今後は、Q&Aの課金市場創出、2010年の10言語、100ヶ国への事業展開を目指します。

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